§E10.14Radon–Nikodym の定理

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非負可測関数を測度に関して積分すると、各可測集合にその集合上の積分値を対応させることによって、新しい測度を定めることができる。たとえば、有限集合上で各点に正の質量を与えた測度を基準にすると、各点の質量の比を密度として、別の測度を積分で表すことができる。一般の可測空間では、基準となる測度の零集合に正の質量を与える測度は、密度を用いた積分では表されない。Radon–Nikodym の定理は、密度表示の存在を扱う基本定理であり、積分を通じた測度の比較の基礎である。本記事では、測度の密度と Lebesgue 分解の基本的な性質について解説する。

1 有限正測度の和に関する密度

補題 1.1.(X,F)(X,\mathcal F)を可測空間、μ,ν\mu,\nuをその上の有限正測度とする。このとき、λ=μ+ν\lambda=\mu+\nuは有限正測度であり、可測関数h:X→[0,1]h:X\to[0,1]が存在して、任意のE∈FE\in\mathcal Fに対して

ν(E)=∫Eh dλ,μ(E)=∫E(1−h) dλ\nu(E)=\int_Eh\,d\lambda,\qquad \mu(E)=\int_E(1-h)\,d\lambda

が成り立つ。

証明.λ(E)=μ(E)+ν(E)\lambda(E)=\mu(E)+\nu(E)と定める。非負項級数の結合法則と両測度の可算加法性からλ\lambdaは有限正測度である。§E10.13 定理 2.2によりH=L2(X,F,λ;R)H=L^2(X,\mathcal F,\lambda;\R)は実 Hilbert 空間である。

非負単関数の積分の有限和の表示により、ν≤λ\nu\leq\lambdaならば単関数のν\nu積分はλ\lambda積分以下である。§E10.10 補題 1.5を両測度へ適用すると、この比較は任意の非負可測関数にも成り立つ。したがって、任意のu∈L2(λ;R)u\in L^2(\lambda;\R)の代表関数に対して∫X∣u∣2 dν≤∫X∣u∣2 dλ\int_X|u|^2\,d\nu\leq\int_X|u|^2\,d\lambdaである。§E10.13 定理 1.3を測度ν\nuと関数∣u∣,1|u|,1へ適用すると

∫X∣u∣ dν≤ν(X)1/2(∫X∣u∣2 dν)1/2≤ν(X)1/2∥u∥2,λ\int_X|u|\,d\nu\leq\nu(X)^{1/2}\left(\int_X|u|^2\,d\nu\right)^{1/2} \leq\nu(X)^{1/2}\|u\|_{2,\lambda}

である。したがってΦ(u)=∫Xu dν\Phi(u)=\int_Xu\,d\nuは定義される。λ\lambda-零集合はν\nu-零集合でもあるのでΦ\Phiは代表関数に依存しない。積分の線形性と絶対値評価によりΦ\PhiはHH上の有界線形汎関数である。§E10.5 定理 1.1によりh∈Hh\in Hが存在してΦ(u)=⟨u,h⟩\Phi(u)=\langle u,h\rangleである。hhの有限実数値可測な代表もhhと書く。

有限測度性により、任意のE∈FE\in\mathcal Fの指示関数はHHに属する。指示関数へ表現を適用するとν(E)=∫X1Eh dλ\nu(E)=\int_X\mathbf1_Eh\,d\lambdaである。積1Eh\mathbf1_Ehは可積分であるから、§E10.10 命題 4.1によりh∣Eh|_Eはλ∣E\lambda|_Eに関して可積分であり、ν(E)=∫Eh dλ\nu(E)=\int_Eh\,d\lambdaである。En={h≤−1/n}E_n=\{h\leq-1/n\}では0≤ν(En)≤−λ(En)/n0\leq\nu(E_n)\leq-\lambda(E_n)/nなのでλ(En)=0\lambda(E_n)=0である。Fn={h≥1+1/n}F_n=\{h\geq1+1/n\}では

(1+1/n)λ(Fn)≤ν(Fn)≤λ(Fn)<∞(1+1/n)\lambda(F_n)\leq\nu(F_n)\leq\lambda(F_n)<\infty

なのでλ(Fn)=0\lambda(F_n)=0である。したがって0≤h≤10\leq h\leq1がλ\lambdaに関してほとんど至る所で成り立つ。hhをmin⁡(1,max⁡(0,h))\min(1,\max(0,h))に置き換えると、変更後の関数は全点で[0,1][0,1]に値をとり、同じ積分表示を満たす。有限値の等式から

μ(E)=λ(E)−ν(E)=∫E(1−h) dλ\mu(E)=\lambda(E)-\nu(E)=\int_E(1-h)\,d\lambda

を得る。▨

補題 1.2.(X,F)(X,\mathcal F)を可測空間、λ,μ,ν\lambda,\mu,\nuをその上の正測度、q:X→[0,1]q:X\to[0,1]を可測関数とする。任意のE∈FE\in\mathcal Fに対して

ν(E)=∫Eq dλ,μ(E)=∫E(1−q) dλ\nu(E)=\int_Eq\,d\lambda,\qquad \mu(E)=\int_E(1-q)\,d\lambda

が成り立つと仮定する。S={q=1}S=\{q=1\}とし、

r(x)={q(x)1−q(x),x∉S,0,x∈Sr(x)= \begin{cases} \dfrac{q(x)}{1-q(x)},&x\notin S,\\ 0,&x\in S \end{cases}

と定める。このとき、rrは非負有限実数値可測関数であり、μ(S)=0\mu(S)=0である。また、

νa(E)=ν(E∩(X∖S))=∫Er dμ,νs(E)=ν(E∩S)(E∈F)\nu_{\mathrm a}(E)=\nu(E\cap(X\setminus S))=\int_Er\,d\mu, \qquad \nu_{\mathrm s}(E)=\nu(E\cap S) \qquad(E\in\mathcal F)

によって正測度が定まり、ν=νa+νs\nu=\nu_{\mathrm a}+\nu_{\mathrm s}、νa≪μ\nu_{\mathrm a}\ll\mu、νs⊥μ\nu_{\mathrm s}\perp\muが成り立つ。さらに、ν≪μ\nu\ll\muならばνs=0\nu_{\mathrm s}=0であり、任意のE∈FE\in\mathcal Fに対してν(E)=∫Er dμ\nu(E)=\int_Er\,d\muである。

証明.SSは可測集合であり、ν\nuのX∖SX\setminus SとSSへの制限は正測度を定める。二つの集合がXXを分割することから、両制限の和はν\nuである。μ(S)=∫S(1−q) dλ=0\mu(S)=\int_S(1-q)\,d\lambda=0であり、νs\nu_{\mathrm s}はSSに集中するため、νs⊥μ\nu_{\mathrm s}\perp\muである。

関数t↦t/(1−t)t\mapsto t/(1-t)は[0,1)[0,1)上で連続かつ有限実数値である。したがって、X∖SX\setminus S上の商をSS上で零としたrrは非負有限実数値可測関数である。点ごとにr(1−q)=q1X∖Sr(1-q)=q\mathbf1_{X\setminus S}であるから、§E10.12 命題 3.2を基準測度λ\lambda、密度1−q1-q、関数r1Er\mathbf1_Eに適用すると、

∫Er dμ=∫Er(1−q) dλ=∫E∩(X∖S)q dλ=ν(E∩(X∖S))\int_Er\,d\mu =\int_Er(1-q)\,d\lambda =\int_{E\cap(X\setminus S)}q\,d\lambda =\nu(E\cap(X\setminus S))

を得る。§E10.12 命題 3.3により、νa≪μ\nu_{\mathrm a}\ll\muである。さらにν≪μ\nu\ll\muならば、μ(S)=0\mu(S)=0からν(S)=0\nu(S)=0であるため、νs=0\nu_{\mathrm s}=0となる。▨

定理 1.3 (有限正測度に対する Radon–Nikodym の定理).(X,F)(X,\mathcal{F})を可測空間とし、μ\muとν\nuをその上の有限正測度とする。さらに、ν≪μ\nu\ll\muを仮定する。このとき、非負有限実数値可測関数f:X→[0,∞)f:X\to[0,\infty)が存在して、任意のE∈FE\in\mathcal{F}に対して

ν(E)=∫Ef dμ\nu(E)=\int_Ef\,d\mu

が成り立つ。

証明.補題 1.1により、λ=μ+ν\lambda=\mu+\nuと、二測度を同時に表す可測関数h:X→[0,1]h:X\to[0,1]をとる。補題 1.2をq=hq=hに適用し、ν≪μ\nu\ll\muを用いると、同補題の商密度rrをffとして所要の積分表示を得る。▨

2 σ-有限な正測度

補題 2.1.(X,F)(X,\mathcal{F})を可測空間とし、μ\muとν\nuをその上の σ-有限な正測度とする。このとき、二つずつ交わらない可測集合の列(Dk)k≥1(D_k)_{k\geq1}が存在して、

X=⋃k=1∞Dk,μ(Dk)<∞,ν(Dk)<∞X=\bigcup_{k=1}^{\infty}D_k, \qquad \mu(D_k)<\infty, \qquad \nu(D_k)<\infty

がすべての正の整数kkについて成り立つ。

証明.μ(An)<∞\mu(A_n)<\infty、ν(Bm)<∞\nu(B_m)<\inftyを満たし、それぞれXXを覆う可測集合列をとる。An∩BmA_n\cap B_mを正の整数の組の対角線順にC1,C2,…C_1,C_2,\ldotsと並べ、Dk=Ck∖⋃j<kCjD_k=C_k\setminus\bigcup_{j<k}C_jと定める。この列は二つずつ交わらずXXを覆い、各DkD_kは一つのAnA_nと一つのBmB_mに含まれるので両測度が有限である。▨

補題 2.2.(X,F)(X,\mathcal F)を可測空間、μ,ν\mu,\nuをその上の σ-有限な正測度とする。このとき、λ=μ+ν\lambda=\mu+\nuは σ-有限であり、可測関数h:X→[0,1]h:X\to[0,1]が存在して、任意のE∈FE\in\mathcal Fに対して

ν(E)=∫Eh dλ,μ(E)=∫E(1−h) dλ\nu(E)=\int_Eh\,d\lambda,\qquad \mu(E)=\int_E(1-h)\,d\lambda

が成り立つ。

証明.補題 2.1の分割(Dk)(D_k)をとる。λ(Dk)=μ(Dk)+ν(Dk)<∞\lambda(D_k)=\mu(D_k)+\nu(D_k)<\inftyなのでλ\lambdaは σ-有限である。各DkD_kへ制限した二測度に補題 1.1を適用し、hk:Dk→[0,1]h_k:D_k\to[0,1]を得る。従属選択公理から従う可算選択公理により、関数列(hk)(h_k)を同時に選ぶ。h∣Dk=hkh|_{D_k}=h_kと定めると、各零延長の和としてhhは可測であり、0≤h≤10\leq h\leq1である。§E10.10 命題 4.1を各E∩DkE\cap D_k上の制限と零延長に適用し、§E10.11 系 1.5を用いると

∫Eh dλ=∑k∫E∩Dkhk d(λ∣Dk)=∑kν(E∩Dk)=ν(E)\int_Eh\,d\lambda=\sum_k\int_{E\cap D_k}h_k\,d(\lambda|_{D_k}) =\sum_k\nu(E\cap D_k)=\nu(E)

である。同じ公式を1−h1-hの各DkD_kへの制限に適用するとμ\muの表示を得る。▨

定理 2.3 (σ-有限な正測度に対する Radon–Nikodym の定理).(X,F)(X,\mathcal{F})を可測空間とし、μ\muとν\nuをその上の σ-有限な正測度とする。さらに、ν≪μ\nu\ll\muを仮定する。このとき、非負有限実数値可測関数f:X→[0,∞)f:X\to[0,\infty)が存在して、任意のE∈FE\in\mathcal{F}に対して

ν(E)=∫Ef dμ\nu(E)=\int_Ef\,d\mu

が成り立つ。

証明.補題 2.2により、λ=μ+ν\lambda=\mu+\nuと、二測度を同時に表す可測関数h:X→[0,1]h:X\to[0,1]をとる。補題 1.2をq=hq=hに適用し、ν≪μ\nu\ll\muを用いると、同補題の商密度rrをffとして所要の積分表示を得る。▨

3 密度の一意性と連鎖

定理 3.1.(X,F,μ)(X,\mathcal{F},\mu)を測度空間とし、ν\nuを(X,F)(X,\mathcal{F})上の σ-有限な正測度とする。f,g:X→[0,∞]f,g:X\to[0,\infty]を非負拡張実数値可測関数とし、任意のE∈FE\in\mathcal{F}に対して

ν(E)=∫Ef dμ=∫Eg dμ\nu(E)=\int_Ef\,d\mu=\int_Eg\,d\mu(3.1.1)\text{(3.1.1)}

が成り立つと仮定する。このとき、

f=gf=g

がμ\muに関してほとんど至る所で成り立つ。さらに、ffとggが無限大をとる点の集合はそれぞれμ\mu-零集合である。

証明.ν(Bk)<∞\nu(B_k)<\inftyを満たしXXを覆う可測集合列(Bk)(B_k)をとる。f1Bkf\mathbf1_{B_k}の積分は有限なので、§E10.10 命題 3.5によりBk∩{f=∞}B_k\cap\{f=\infty\}はμ\mu-零集合である。ggにも適用すると、Z={f=∞}∪{g=∞}Z=\{f=\infty\}\cup\{g=\infty\}は可測零集合である。

Ak,m=Bk∩(X∖Z)∩{f≥g+1/m}A_{k,m}=B_k\cap(X\setminus Z)\cap\{f\geq g+1/m\}とおく。各集合は可測であり、その上での両積分は同じ有限値ν(Ak,m)\nu(A_{k,m})である。非負線形性と単調性により

∫Ak,mf dμ≥∫Ak,mg dμ+μ(Ak,m)/m\int_{A_{k,m}}f\,d\mu\geq\int_{A_{k,m}}g\,d\mu+\mu(A_{k,m})/m

であるからμ(Ak,m)=0\mu(A_{k,m})=0である。{f>g}⊆Z∪⋃k,mAk,m\{f>g\}\subseteq Z\cup\bigcup_{k,m}A_{k,m}なのでμ({f>g})=0\mu(\{f>g\})=0を得る。f,gf,gを交換するとμ({g>f})=0\mu(\{g>f\})=0である。無限値集合上での零への変更は可測性を保ち、§E10.10 定理 3.2によりすべての集合上の積分表示を保つ。▨

定義 3.2.(X,F)(X,\mathcal{F})を可測空間とし、μ\muとν\nuをその上の σ-有限な正測度とし、ν≪μ\nu\ll\muとする。任意のE∈FE\in\mathcal{F}に対して

ν(E)=∫Ef dμ\nu(E)=\int_Ef\,d\mu

を満たす非負拡張実数値可測関数ffを、ν\nuのμ\muに関する Radon–Nikodym 密度 (Radon–Nikodym density) または Radon–Nikodym 微分 (Radon–Nikodym derivative) といい、

f=dνdμf=\frac{d\nu}{d\mu}

と書く。この記法は一つの点ごとの関数ではなく、μ\muに関してほとんど至る所で等しい関数の同値類を表す。密度はμ\mu-零集合上で値を変更し、各点で有限な実数値をとる非負可測関数として選ぶことができる。

系 3.3. 同じ可測空間上の σ-有限な正測度ν,μ,ρ\nu,\mu,\rhoがν≪μ≪ρ\nu\ll\mu\ll\rhoを満たすとする。このとき、ν≪ρ\nu\ll\rhoであり、

dνdρ=dνdμdμdρ\frac{d\nu}{d\rho}=\frac{d\nu}{d\mu}\frac{d\mu}{d\rho}

がρ\rhoに関してほとんど至る所で成り立つ。また、μ≪ν\mu\ll\nuかつν≪μ\nu\ll\muならば、dμdνdνdμ=1\frac{d\mu}{d\nu}\frac{d\nu}{d\mu}=1がμ\muに関してほとんど至る所で成り立つ。

証明. 演習とする(問題 5.1 (4))。▨

命題 3.4. σ-有限な測度空間(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)の非負拡張実数値可測関数ffに対して、λf(E)=∫Ef dμ\lambda_f(E)=\int_Ef\,d\muが σ-有限であるための必要十分条件はμ({f=∞})=0\mu(\{f=\infty\})=0である。

証明. 演習とする(問題 5.1 (1))。▨

命題 3.5. σ-有限な測度空間(X,F,μ)(X,\mathcal F,\mu)の非負拡張実数値可測関数f,gf,gが、任意のE∈FE\in\mathcal Fについて∫Ef dμ=∫Eg dμ\int_Ef\,d\mu=\int_Eg\,d\muを満たすならば、f=gf=gがμ\muに関してほとんど至る所で成り立つ。

証明. 演習とする(問題 5.1 (5))。▨

4 Lebesgue 分解

定理 4.1 (Lebesgue 分解).(X,F)(X,\mathcal{F})を可測空間とし、μ\muとν\nuをその上の σ-有限な正測度とする。このとき、(X,F)(X,\mathcal{F})上の正測度νa\nu_{\mathrm a}とνs\nu_{\mathrm s}の組で

ν=νa+νs,νa≪μ,νs⊥μ\nu=\nu_{\mathrm a}+\nu_{\mathrm s}, \qquad \nu_{\mathrm a}\ll\mu, \qquad \nu_{\mathrm s}\perp\mu

を満たすものが一意に存在する。両成分は σ-有限である。

具体的には、ρ=ν+μ\rho=\nu+\muとし、

f=dνdρ,g=dμdρf=\frac{d\nu}{d\rho}, \qquad g=\frac{d\mu}{d\rho}

を選ぶ。可測集合

A={x∈X∣g(x)>0},S={x∈X∣g(x)=0}A=\{x\in X\mid g(x)>0\}, \qquad S=\{x\in X\mid g(x)=0\}

に対して

νa(E)=ν(E∩A),νs(E)=ν(E∩S)(E∈F)\nu_{\mathrm a}(E)=\nu(E\cap A), \qquad \nu_{\mathrm s}(E)=\nu(E\cap S) \qquad(E\in\mathcal{F})(4.1.1)\text{(4.1.1)}

と定めることができる。

さらに、

h(x)={f(x)g(x),0<g(x)<∞,0,g(x)=0 または g(x)=∞h(x) = \begin{cases} \dfrac{f(x)}{g(x)},&0<g(x)<\infty,\\ 0,&g(x)=0\text{ または }g(x)=\infty \end{cases}(4.1.2)\text{(4.1.2)}

とおくと、hhは非負拡張実数値可測関数であり、

νa(E)=∫Eh dμ(E∈F)\nu_{\mathrm a}(E)=\int_Eh\,d\mu \qquad(E\in\mathcal{F})(4.1.3)\text{(4.1.3)}

が成り立つ。したがって、hhはdνa/dμd\nu_{\mathrm a}/d\muの一つの代表である。

証明.補題 2.2により、ρ=μ+ν\rho=\mu+\nuに対してν=qρ\nu=q\rho、μ=(1−q)ρ\mu=(1-q)\rhoを満たす可測関数0≤q≤10\leq q\leq1をとる。補題 1.2をλ=ρ\lambda=\rhoとして適用し、同補題の集合SSをS0S_0、その補集合をA0A_0、商密度をrrと書く。同補題の二成分νa,νs\nu_{\mathrm a},\nu_{\mathrm s}は所要の分解を与える。両成分はν\nu以下なので、ν\nuが有限となる可測被覆により σ-有限である。

ν=α+σ\nu=\alpha+\sigma、α≪μ\alpha\ll\mu、σ⊥μ\sigma\perp\muを満たす別の正測度の組をとる。νs\nu_{\mathrm s}とσ\sigmaが集中する可測なμ\mu-零集合をT0,T1T_0,T_1とし、T=T0∪T1T=T_0\cup T_1とおく。TT上ではνa\nu_{\mathrm a}とα\alphaがともに零であるから、任意の可測集合EEに対して

νs(E∩T)=ν(E∩T)=σ(E∩T)\nu_{\mathrm s}(E\cap T)=\nu(E\cap T)=\sigma(E\cap T)

である。X∖TX\setminus T上では両特異部分が零であるから

νa(E∖T)=ν(E∖T)=α(E∖T)\nu_{\mathrm a}(E\setminus T)=\nu(E\setminus T)=\alpha(E\setminus T)

である。各成分の集中性と有限加法性からσ=νs\sigma=\nu_{\mathrm s}、α=νa\alpha=\nu_{\mathrm a}を得る。

任意の密度の代表f,gf,gを選ぶ。定理 3.1により、f=qf=q、g=1−qg=1-qがρ\rhoに関してほとんど至る所で成り立つ。したがって、A△A0A\mathbin\triangle A_0とS△S0S\mathbin\triangle S_0はρ\rho-零集合である。ν≤ρ\nu\leq\rhoなので、任意のE∈FE\in\mathcal Fに対してν(E∩A)=ν(E∩A0)\nu(E\cap A)=\nu(E\cap A_0)、ν(E∩S)=ν(E∩S0)\nu(E\cap S)=\nu(E\cap S_0)であり、式 (4.1.1)が成り立つ。式 (4.1.2)の関数もρ\rho-零集合の外でrrと一致する。μ≤ρ\mu\leq\rhoであるから a.e. 不変性により式 (4.1.3)を得る。商の可測性は、0<g<∞0<g<\infty上でmin⁡(f,n)/g\min(f,n)/gと定め、その外で0とした各点で有限な実数値をとる可測関数の増加極限から従う。▨

例 4.2.X={1,2,3}X=\{1,2,3\}、F=P(X)\mathcal{F}=\mathcal{P}(X)とし、

μ=δ1+2δ2,ν=3δ1+δ2+5δ3\mu=\delta_1+2\delta_2, \qquad \nu=3\delta_1+\delta_2+5\delta_3

とする。このとき、μ({3})=0\mu(\{3\})=0である一方、ν({3})=5\nu(\{3\})=5であるため、ν≪μ\nu\ll\muは成り立たない。

正測度

νa=3δ1+δ2,νs=5δ3\nu_{\mathrm a}=3\delta_1+\delta_2, \qquad \nu_{\mathrm s}=5\delta_3

はν=νa+νs\nu=\nu_{\mathrm a}+\nu_{\mathrm s}を満たす。μ(E)=0\mu(E)=0ならばE⊆{3}E\subseteq\{3\}であり、νa(E)=0\nu_{\mathrm a}(E)=0なのでνa≪μ\nu_{\mathrm a}\ll\muである。νs\nu_{\mathrm s}は{3}\{3\}に集中し、μ({3})=0\mu(\{3\})=0であるからνs⊥μ\nu_{\mathrm s}\perp\muである。定理 4.1の一意性により、この組が Lebesgue 分解である。

関数

h(1)=3,h(2)=12,h(3)=0h(1)=3,\qquad h(2)=\frac12,\qquad h(3)=0

に対して、任意のE⊆XE\subseteq Xについて

∫Eh dμ=31{1∈E}+1{2∈E}=νa(E)\int_Eh\,d\mu = 3\mathbf{1}_{\{1\in E\}}+\mathbf{1}_{\{2\in E\}} = \nu_{\mathrm a}(E)

である。したがって、hhはdνa/dμd\nu_{\mathrm a}/d\muの一つの代表である。

注意 4.3. ノルムの和が有限なL2L^2級数の各項の代表関数の選択と、σ-有限な場合の局所密度の同時選択に可算選択公理を用いる。共通有限分割は二つの σ-有限被覆の交差を番号づけて構成され、追加の選択を要しない。

5 演習

問題 5.1.

  1. 命題 3.4の証明を完成させよ。
  2. λ\lambdaを§E10.9 系 9.2の一次元 Borel Lebesgue 測度とする。μ(A)=λ(A∩[0,1])\mu(A)=\lambda(A\cap[0,1])とおき、T(x)=x2T(x)=x^2による像測度ν=T#μ\nu=T_{\#}\muを考える。ν≪λ\nu\ll\lambdaであり、 dνdλ(y)=1(0,1](y)2y\frac{d\nu}{d\lambda}(y)=\frac{\mathbf{1}_{(0,1]}(y)}{2\sqrt{y}} (y≤0y\leq0では右辺を00とする)がλ\lambdaに関してほとんど至る所で成り立つことを証明せよ。
  3. X=[0,1]X=[0,1]に Borel 集合族を入れ、ν\nuを Lebesgue 測度、μ\muを数え上げ測度とする。ν≪μ\nu\ll\muであるが、任意のEEについてν(E)=∫Ef dμ\nu(E)=\int_Ef\,d\muを満たす非負可測関数ffは存在しないことを証明せよ。
  4. 系 3.3の証明を完成させよ。
  5. 命題 3.5の証明を完成させよ。また、μ\muとλf\lambda_fがともに σ-有限でない場合には、この結論が成り立たない例を与えよ。
  6. λ\lambdaを§E10.9 系 9.2の一次元 Borel Lebesgue 測度とする。 ν(A)=λ(A∩[0,1])+#(A∩Q∩[0,1])(A∈B(R))\nu(A)=\lambda(A\cap[0,1])+\#(A\cap\Q\cap[0,1]) \qquad(A\in\mathcal{B}(\R)) とおく(#\#は元の個数で、無限集合では∞\inftyとする)。ν\nuが σ-有限な正測度であることを示し、λ\lambdaに関するν\nuの Lebesgue 分解ν=νa+νs\nu=\nu_{\mathrm a}+\nu_{\mathrm s}とdνa/dλd\nu_{\mathrm a}/d\lambdaを求めよ。また、ν≪λ\nu\ll\lambdaが成り立たないことを示せ。
解答.
  1. Z={f=∞}Z=\{f=\infty\}とおく。E∈FE\in\mathcal{F}についてf1E∩Z=∞⋅1E∩Zf\mathbf{1}_{E\cap Z}=\infty\cdot\mathbf{1}_{E\cap Z}であり、m1E∩Z↑∞⋅1E∩Zm\mathbf{1}_{E\cap Z}\uparrow\infty\cdot\mathbf{1}_{E\cap Z}に§E10.11 定理 1.1を適用するとλf(E∩Z)=∞⋅μ(E∩Z)\lambda_f(E\cap Z)=\infty\cdot\mu(E\cap Z)である(∞⋅0=0\infty\cdot0=0)。

    μ(Z)>0\mu(Z)>0と仮定し、λf(Cn)<∞\lambda_f(C_n)<\inftyを満たす可測集合列(Cn)(C_n)がXXを覆うとする。λf(Cn∩Z)=∞⋅μ(Cn∩Z)\lambda_f(C_n\cap Z)=\infty\cdot\mu(C_n\cap Z)であり、左辺はλf(Cn)\lambda_f(C_n)以下で有限であるから、μ(Cn∩Z)=0\mu(C_n\cap Z)=0である。可算劣加法性からμ(Z)≤∑nμ(Cn∩Z)=0\mu(Z)\leq\sum_n\mu(C_n\cap Z)=0となり矛盾する。したがって、λf\lambda_fが σ-有限ならばμ(Z)=0\mu(Z)=0である。

    逆にμ(Z)=0\mu(Z)=0とし、μ(Bk)<∞\mu(B_k)<\inftyでX=⋃kBkX=\bigcup_kB_kを満たす列をとる。Ck,n=Bk∩{f≤n}C_{k,n}=B_k\cap\{f\leq n\}についてf1Ck,n≤n1Bkf\mathbf{1}_{C_{k,n}}\leq n\mathbf{1}_{B_k}であるからλf(Ck,n)≤nμ(Bk)<∞\lambda_f(C_{k,n})\leq n\mu(B_k)<\inftyである。また、λf(Z)=∞⋅μ(Z)=0\lambda_f(Z)=\infty\cdot\mu(Z)=0である。可算族{Ck,n}k,n∪{Z}\{C_{k,n}\}_{k,n}\cup\{Z\}はXXを覆うので、λf\lambda_fは σ-有限である。

  2. F(y)F(y)をy≤0y\leq0で00、0<y<10<y<1でy\sqrt y、y≥1y\geq1で11と定める。FFは有限実数値で、非減少かつ連続である。また、0<y≤10<y\leq1ではh(y)=1/(2y)h(y)=1/(2\sqrt y)、それ以外ではh(y)=0h(y)=0とおく。

    x∈[0,1]x\in[0,1]について、c∈Rc\in\Rに対してx2≤cx^2\leq cであることはc≥0c\geq0かつx≤cx\leq\sqrt cであることと同値であるから、{ x∈[0,1]∣x2≤c }\{\,x\in[0,1]\mid x^2\leq c\,\}のλ\lambdaによる測度はF(c)F(c)である(c≥0c\geq0では[0,min⁡{c,1}][0,\min\{\sqrt c,1\}]、c<0c<0では空集合であり、一点集合は零集合である)。ゆえにν((a,b])=μ(T−1((a,b]))=F(b)−F(a)\nu((a,b])=\mu(T^{-1}((a,b]))=F(b)-F(a)である。

    0≤a<b≤10\leq a<b\leq1とし、nnを1/n<b1/n<bを満たす整数とする。cn=max⁡{a,1/n}c_n=\max\{a,1/n\}とおくと、hhは[cn,b][c_n,b]上で連続でありy\sqrt yの導関数である。§E10.10 系 5.2をY=RY=\R、[a,b]=[cn,b][a,b]=[c_n,b]として適用すると、[cn,b][c_n,b]上のhhの積分値はb−cn\sqrt b-\sqrt{c_n}である。一点集合の測度は00であるから∫(cn,b]h dλ=b−cn\int_{(c_n,b]}h\,d\lambda=\sqrt b-\sqrt{c_n}である。h1(cn,b]↑h1(a,b]h\mathbf{1}_{(c_n,b]}\uparrow h\mathbf{1}_{(a,b]}に§E10.11 定理 1.1を適用するとλh((a,b])=b−a=F(b)−F(a)\lambda_h((a,b])=\sqrt b-\sqrt a=F(b)-F(a)である。一般のa<ba<bでは、hhが(0,1](0,1]の外で00であることから、(a,b]∩(0,1](a,b]\cap(0,1]に前の計算を適用して同じ等式を得る。

    §E10.12 命題 1.3と§E10.12 命題 3.3によりν\nuとλh\lambda_hはB(R)\mathcal{B}(\R)上の測度であり、ともに任意の半開区間(a,b](a,b]にF(b)−F(a)F(b)-F(a)を対応させる。したがって、§E10.9 定理 9.1の一意性によりν=λh\nu=\lambda_hである。とくにλ(E)=0\lambda(E)=0ならばν(E)=λh(E)=0\nu(E)=\lambda_h(E)=0でありν≪λ\nu\ll\lambdaである。ν\nuとλ\lambdaは σ-有限であるから、定理 3.1によりdν/dλ=hd\nu/d\lambda=hがλ\lambdaに関してほとんど至る所で成り立つ。

  3. μ(E)=0\mu(E)=0ならばE=∅E=\emptysetであるからν(E)=0\nu(E)=0であり、ν≪μ\nu\ll\muである。任意の可測集合EEについてν(E)=∫Ef dμ\nu(E)=\int_Ef\,d\muを満たす非負可測関数ffが存在すると仮定する。x∈[0,1]x\in[0,1]についてf1{x}=f(x)1{x}f\mathbf{1}_{\{x\}}=f(x)\mathbf{1}_{\{x\}}であり、f(x)<∞f(x)<\inftyならば§E10.8 定義 5.1、f(x)=∞f(x)=\inftyならば§E10.11 定理 1.1により∫{x}f dμ=f(x)μ({x})=f(x)\int_{\{x\}}f\,d\mu=f(x)\mu(\{x\})=f(x)である。ν({x})=0\nu(\{x\})=0であるからf(x)=0f(x)=0がすべてのxxで成り立ち、ν([0,1])=∫[0,1]0 dμ=0\nu([0,1])=\int_{[0,1]}0\,d\mu=0となる。これはν([0,1])=1\nu([0,1])=1に反する。μ(C)<∞\mu(C)<\inftyを満たす集合は有限集合であり、可算個の有限集合の和集合は可算であるから[0,1][0,1]を覆わない。したがって、μ\muは σ-有限でない。μ\muの σ-有限性を仮定しなければ、定理 2.3の結論は一般には成り立たない。

  4. ρ(E)=0\rho(E)=0ならばμ(E)=0\mu(E)=0であり、さらにν(E)=0\nu(E)=0であるからν≪ρ\nu\ll\rhoである。定理 2.3によりf=dν/dμf=d\nu/d\muとg=dμ/dρg=d\mu/d\rhoをとる。このとき、§E10.12 系 3.7により、任意のE∈FE\in\mathcal Fに対してν(E)=∫Efg dρ\nu(E)=\int_Efg\,d\rhoである。したがってfgfgはν\nuをρ\rhoに関して表す密度である。ν\nuは σ-有限であるから、定理 3.1により、ν\nuを表す任意の密度dν/dρd\nu/d\rhoはfgfgとρ\rhoに関してほとんど至る所で一致する。

    μ≪ν\mu\ll\nuかつν≪μ\nu\ll\muのとき、§E10.12 系 3.7をμ≪ν≪μ\mu\ll\nu\ll\mu(ρ=μ\rho=\mu)における密度へ適用すると、μ\muをμ\muに関して表す密度としてdμdν⋅dνdμ\frac{d\mu}{d\nu}\cdot\frac{d\nu}{d\mu}を得る。定数関数11もμ(E)=∫E1 dμ\mu(E)=\int_E1\,d\muを満たすので、定理 3.1によりdμdν⋅dνdμ=1\frac{d\mu}{d\nu}\cdot\frac{d\nu}{d\mu}=1がμ\muに関してほとんど至る所で成り立つ。

  5. μ(Bk)<∞\mu(B_k)<\inftyでX=⋃kBkX=\bigcup_kB_kを満たす可測被覆をとる。正の整数k,nk,nに対してCk,n=Bk∩{f≤n}C_{k,n}=B_k\cap\{f\leq n\}とおく。§E10.12 命題 3.3により、非負可測関数f1Ck,nf\mathbf1_{C_{k,n}}の密度測度

    ηk,n(E)=∫E∩Ck,nf dμ(E∈F)\eta_{k,n}(E)=\int_{E\cap C_{k,n}}f\,d\mu\qquad(E\in\mathcal F)

    を定める。ηk,n(X)≤nμ(Bk)<∞\eta_{k,n}(X)\leq n\mu(B_k)<\inftyであるから、ηk,n\eta_{k,n}は有限測度である。任意のE∈FE\in\mathcal Fに対し、仮定をE∩Ck,nE\cap C_{k,n}に適用すると

    ηk,n(E)=∫Ef1Ck,n dμ=∫E∩Ck,ng dμ=∫Eg1Ck,n dμ\eta_{k,n}(E) =\int_E f\mathbf1_{C_{k,n}}\,d\mu =\int_{E\cap C_{k,n}}g\,d\mu =\int_E g\mathbf1_{C_{k,n}}\,d\mu

    である。したがって、定理 3.1を表示測度ηk,n\eta_{k,n}と二密度f1Ck,n,g1Ck,nf\mathbf1_{C_{k,n}},g\mathbf1_{C_{k,n}}に適用すると、各Ck,nC_{k,n}上でf=gf=gがμ\muに関してほとんど至る所で成り立つ。{f<g}⊆{f<∞}=⋃k,nCk,n\{f<g\}\subseteq\{f<\infty\}=\bigcup_{k,n}C_{k,n}であるから、{f<g}\{f<g\}は可測零集合Ck,n∩{f≠g}C_{k,n}\cap\{f\ne g\}の可算和に含まれる。ゆえに、可算劣加法性によりμ({f<g})=0\mu(\{f<g\})=0である。ffとggを交換し、Bk∩{g≤n}B_k\cap\{g\leq n\}に同じ議論を適用するとμ({g<f})=0\mu(\{g<f\})=0である。したがって、f=gf=gがμ\muに関してほとんど至る所で成り立つ。

    例として、一点集合X={p}X=\{p\}にμ({p})=∞\mu(\{p\})=\inftyを入れ、f≡1f\equiv1、g≡2g\equiv2とおく。どちらの積分も{p}\{p\}上で∞\infty、空集合上で00であるから、すべてのEEについて∫Ef dμ=∫Eg dμ\int_Ef\,d\mu=\int_Eg\,d\muである。しかしμ({f≠g})=μ({p})=∞>0\mu(\{f\neq g\})=\mu(\{p\})=\infty>0である。この例でμ\muとλf\lambda_fはともに σ-有限でない。

  6. Q=Q∩[0,1]Q=\Q\cap[0,1]とおく。α(A)=λ(A∩[0,1])\alpha(A)=\lambda(A\cap[0,1])とσ(A)=#(A∩Q)\sigma(A)=\#(A\cap Q)は正測度である(後者は可算集合QQ上の数え上げ測度の、包含写像による像測度であり、互いに交わらない集合列の個数は加法的である)。ゆえにν=α+σ\nu=\alpha+\sigmaは正測度である。QQは可算であるから、R∖Q\R\setminus Qと各一点集合{q}\{q\}(q∈Qq\in Q)からなる可算族はR\Rを覆い、R∖Q\R\setminus Qのν\nuによる値はλ([0,1])=1\lambda([0,1])=1以下、{q}\{q\}の値は11である。したがってν\nuは σ-有限である。

    νa=α\nu_{\mathrm a}=\alpha、νs=σ\nu_{\mathrm s}=\sigmaとおく。λ(E)=0\lambda(E)=0ならばα(E)≤λ(E)=0\alpha(E)\leq\lambda(E)=0であるからα≪λ\alpha\ll\lambdaである。QQは可算集合であるからλ(Q)=0\lambda(Q)=0であり、σ(R∖Q)=0\sigma(\R\setminus Q)=0であるからσ⊥λ\sigma\perp\lambdaである。定理 4.1の一意性により、これが Lebesgue 分解である。またα(E)=∫E1[0,1] dλ\alpha(E)=\int_E\mathbf{1}_{[0,1]}\,d\lambdaであるから、定理 3.1によりdνa/dλ=1[0,1]d\nu_{\mathrm a}/d\lambda=\mathbf{1}_{[0,1]}がλ\lambdaに関してほとんど至る所で成り立つ。最後に、λ(Q)=0\lambda(Q)=0であるがν(Q)=#Q=∞≠0\nu(Q)=\#Q=\infty\neq0であるから、ν≪λ\nu\ll\lambdaは成り立たない。

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参考文献

  1. Donald L. Cohn, Measure Theory, 2nd ed., Birkhäuser Advanced Texts Basler Lehrbücher, Birkhäuser, 2013.
  2. Gerald B. Folland, Real Analysis, 2nd ed., Wiley, 1999.

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