1 有限正測度の和に関する密度
補題 1.1.(X,F)を可測空間、μ,νをその上の有限正測度とする。このとき、λ=μ+νは有限正測度であり、可測関数h:X→[0,1]が存在して、任意のE∈Fに対して
ν(E)=∫Ehdλ,μ(E)=∫E(1−h)dλが成り立つ。
証明.λ(E)=μ(E)+ν(E)と定める。非負項級数の結合法則と両測度の可算加法性からλは有限正測度である。§E10.13 定理 2.2によりH=L2(X,F,λ;R)は実 Hilbert 空間である。
非負単関数の積分の有限和の表示により、ν≤λならば単関数のν積分はλ積分以下である。§E10.10 補題 1.5を両測度へ適用すると、この比較は任意の非負可測関数にも成り立つ。したがって、任意のu∈L2(λ;R)の代表関数に対して∫X∣u∣2dν≤∫X∣u∣2dλである。§E10.13 定理 1.3を測度νと関数∣u∣,1へ適用すると
∫X∣u∣dν≤ν(X)1/2(∫X∣u∣2dν)1/2≤ν(X)1/2∥u∥2,λである。したがってΦ(u)=∫Xudνは定義される。λ-零集合はν-零集合でもあるのでΦは代表関数に依存しない。積分の線形性と絶対値評価によりΦはH上の有界線形汎関数である。§E10.5 定理 1.1によりh∈Hが存在してΦ(u)=⟨u,h⟩である。hの有限実数値可測な代表もhと書く。
有限測度性により、任意のE∈Fの指示関数はHに属する。指示関数へ表現を適用するとν(E)=∫X1Ehdλである。積1Ehは可積分であるから、§E10.10 命題 4.1によりh∣Eはλ∣Eに関して可積分であり、ν(E)=∫Ehdλである。En={h≤−1/n}では0≤ν(En)≤−λ(En)/nなのでλ(En)=0である。Fn={h≥1+1/n}では
(1+1/n)λ(Fn)≤ν(Fn)≤λ(Fn)<∞なのでλ(Fn)=0である。したがって0≤h≤1がλに関してほとんど至る所で成り立つ。hをmin(1,max(0,h))に置き換えると、変更後の関数は全点で[0,1]に値をとり、同じ積分表示を満たす。有限値の等式から
μ(E)=λ(E)−ν(E)=∫E(1−h)dλを得る。▨
補題 1.2.(X,F)を可測空間、λ,μ,νをその上の正測度、q:X→[0,1]を可測関数とする。任意のE∈Fに対して
ν(E)=∫Eqdλ,μ(E)=∫E(1−q)dλが成り立つと仮定する。S={q=1}とし、
r(x)=⎩⎨⎧1−q(x)q(x),0,x∈/S,x∈Sと定める。このとき、rは非負有限実数値可測関数であり、μ(S)=0である。また、
νa(E)=ν(E∩(X∖S))=∫Erdμ,νs(E)=ν(E∩S)(E∈F)によって正測度が定まり、ν=νa+νs、νa≪μ、νs⊥μが成り立つ。さらに、ν≪μならばνs=0であり、任意のE∈Fに対してν(E)=∫Erdμである。
証明.Sは可測集合であり、νのX∖SとSへの制限は正測度を定める。二つの集合がXを分割することから、両制限の和はνである。μ(S)=∫S(1−q)dλ=0であり、νsはSに集中するため、νs⊥μである。
関数t↦t/(1−t)は[0,1)上で連続かつ有限実数値である。したがって、X∖S上の商をS上で零としたrは非負有限実数値可測関数である。点ごとにr(1−q)=q1X∖Sであるから、§E10.12 命題 3.2を基準測度λ、密度1−q、関数r1Eに適用すると、
∫Erdμ=∫Er(1−q)dλ=∫E∩(X∖S)qdλ=ν(E∩(X∖S))を得る。§E10.12 命題 3.3により、νa≪μである。さらにν≪μならば、μ(S)=0からν(S)=0であるため、νs=0となる。▨
定理 1.3 (有限正測度に対する Radon–Nikodym の定理).(X,F)を可測空間とし、μとνをその上の有限正測度とする。さらに、ν≪μを仮定する。このとき、非負有限実数値可測関数f:X→[0,∞)が存在して、任意のE∈Fに対して
ν(E)=∫Efdμが成り立つ。
証明.補題 1.1により、λ=μ+νと、二測度を同時に表す可測関数h:X→[0,1]をとる。補題 1.2をq=hに適用し、ν≪μを用いると、同補題の商密度rをfとして所要の積分表示を得る。▨
2 σ-有限な正測度
補題 2.1.(X,F)を可測空間とし、μとνをその上の σ-有限な正測度とする。このとき、二つずつ交わらない可測集合の列(Dk)k≥1が存在して、
X=k=1⋃∞Dk,μ(Dk)<∞,ν(Dk)<∞がすべての正の整数kについて成り立つ。
証明.μ(An)<∞、ν(Bm)<∞を満たし、それぞれXを覆う可測集合列をとる。An∩Bmを正の整数の組の対角線順にC1,C2,…と並べ、Dk=Ck∖⋃j<kCjと定める。この列は二つずつ交わらずXを覆い、各Dkは一つのAnと一つのBmに含まれるので両測度が有限である。▨
補題 2.2.(X,F)を可測空間、μ,νをその上の σ-有限な正測度とする。このとき、λ=μ+νは σ-有限であり、可測関数h:X→[0,1]が存在して、任意のE∈Fに対して
ν(E)=∫Ehdλ,μ(E)=∫E(1−h)dλが成り立つ。
証明.補題 2.1の分割(Dk)をとる。λ(Dk)=μ(Dk)+ν(Dk)<∞なのでλは σ-有限である。各Dkへ制限した二測度に補題 1.1を適用し、hk:Dk→[0,1]を得る。従属選択公理から従う可算選択公理により、関数列(hk)を同時に選ぶ。h∣Dk=hkと定めると、各零延長の和としてhは可測であり、0≤h≤1である。§E10.10 命題 4.1を各E∩Dk上の制限と零延長に適用し、§E10.11 系 1.5を用いると
∫Ehdλ=k∑∫E∩Dkhkd(λ∣Dk)=k∑ν(E∩Dk)=ν(E)である。同じ公式を1−hの各Dkへの制限に適用するとμの表示を得る。▨
定理 2.3 (σ-有限な正測度に対する Radon–Nikodym の定理).(X,F)を可測空間とし、μとνをその上の
σ-有限な正測度とする。さらに、ν≪μを仮定する。このとき、非負有限実数値可測関数f:X→[0,∞)が存在して、任意のE∈Fに対して
ν(E)=∫Efdμが成り立つ。
証明.補題 2.2により、λ=μ+νと、二測度を同時に表す可測関数h:X→[0,1]をとる。補題 1.2をq=hに適用し、ν≪μを用いると、同補題の商密度rをfとして所要の積分表示を得る。▨
3 密度の一意性と連鎖
定理 3.1.(X,F,μ)を測度空間とし、νを(X,F)上の σ-有限な正測度とする。f,g:X→[0,∞]を非負拡張実数値可測関数とし、任意のE∈Fに対して
が成り立つと仮定する。このとき、
f=gがμに関してほとんど至る所で成り立つ。さらに、fとgが無限大をとる点の集合はそれぞれμ-零集合である。
証明.ν(Bk)<∞を満たしXを覆う可測集合列(Bk)をとる。f1Bkの積分は有限なので、§E10.10 命題 3.5によりBk∩{f=∞}はμ-零集合である。gにも適用すると、Z={f=∞}∪{g=∞}は可測零集合である。
Ak,m=Bk∩(X∖Z)∩{f≥g+1/m}とおく。各集合は可測であり、その上での両積分は同じ有限値ν(Ak,m)である。非負線形性と単調性により
∫Ak,mfdμ≥∫Ak,mgdμ+μ(Ak,m)/mであるからμ(Ak,m)=0である。{f>g}⊆Z∪⋃k,mAk,mなのでμ({f>g})=0を得る。f,gを交換するとμ({g>f})=0である。無限値集合上での零への変更は可測性を保ち、§E10.10 定理 3.2によりすべての集合上の積分表示を保つ。▨
定義 3.2.(X,F)を可測空間とし、μとνをその上の
σ-有限な正測度とし、ν≪μとする。任意のE∈Fに対して
ν(E)=∫Efdμを満たす非負拡張実数値可測関数fを、νのμに関する
Radon–Nikodym 密度 (Radon–Nikodym density) または Radon–Nikodym 微分 (Radon–Nikodym derivative) といい、
f=dμdνと書く。この記法は一つの点ごとの関数ではなく、μに関してほとんど至る所で等しい関数の同値類を表す。密度はμ-零集合上で値を変更し、各点で有限な実数値をとる非負可測関数として選ぶことができる。
系 3.3. 同じ可測空間上の σ-有限な正測度ν,μ,ρがν≪μ≪ρを満たすとする。このとき、ν≪ρであり、
dρdν=dμdνdρdμがρに関してほとんど至る所で成り立つ。また、μ≪νかつν≪μならば、dνdμdμdν=1がμに関してほとんど至る所で成り立つ。
命題 3.4. σ-有限な測度空間(X,F,μ)の非負拡張実数値可測関数fに対して、λf(E)=∫Efdμが σ-有限であるための必要十分条件はμ({f=∞})=0である。
命題 3.5. σ-有限な測度空間(X,F,μ)の非負拡張実数値可測関数f,gが、任意のE∈Fについて∫Efdμ=∫Egdμを満たすならば、f=gがμに関してほとんど至る所で成り立つ。
4 Lebesgue 分解
定理 4.1 (Lebesgue 分解).(X,F)を可測空間とし、μとνをその上の
σ-有限な正測度とする。このとき、(X,F)上の正測度νaとνsの組で
ν=νa+νs,νa≪μ,νs⊥μを満たすものが一意に存在する。両成分は σ-有限である。
具体的には、ρ=ν+μとし、
f=dρdν,g=dρdμを選ぶ。可測集合
A={x∈X∣g(x)>0},S={x∈X∣g(x)=0}に対して
νa(E)=ν(E∩A),νs(E)=ν(E∩S)(E∈F)(4.1.1) と定めることができる。
さらに、
h(x)=⎩⎨⎧g(x)f(x),0,0<g(x)<∞,g(x)=0 または g(x)=∞(4.1.2) とおくと、hは非負拡張実数値可測関数であり、
νa(E)=∫Ehdμ(E∈F)(4.1.3) が成り立つ。したがって、hはdνa/dμの一つの代表である。
証明.補題 2.2により、ρ=μ+νに対してν=qρ、μ=(1−q)ρを満たす可測関数0≤q≤1をとる。補題 1.2をλ=ρとして適用し、同補題の集合SをS0、その補集合をA0、商密度をrと書く。同補題の二成分νa,νsは所要の分解を与える。両成分はν以下なので、νが有限となる可測被覆により σ-有限である。
ν=α+σ、α≪μ、σ⊥μを満たす別の正測度の組をとる。νsとσが集中する可測なμ-零集合をT0,T1とし、T=T0∪T1とおく。T上ではνaとαがともに零であるから、任意の可測集合Eに対して
νs(E∩T)=ν(E∩T)=σ(E∩T)である。X∖T上では両特異部分が零であるから
νa(E∖T)=ν(E∖T)=α(E∖T)である。各成分の集中性と有限加法性からσ=νs、α=νaを得る。
任意の密度の代表f,gを選ぶ。定理 3.1により、f=q、g=1−qがρに関してほとんど至る所で成り立つ。したがって、A△A0とS△S0はρ-零集合である。ν≤ρなので、任意のE∈Fに対してν(E∩A)=ν(E∩A0)、ν(E∩S)=ν(E∩S0)であり、式 (4.1.1)が成り立つ。式 (4.1.2)の関数もρ-零集合の外でrと一致する。μ≤ρであるから a.e. 不変性により式 (4.1.3)を得る。商の可測性は、0<g<∞上でmin(f,n)/gと定め、その外で0とした各点で有限な実数値をとる可測関数の増加極限から従う。▨
例 4.2.X={1,2,3}、F=P(X)とし、
μ=δ1+2δ2,ν=3δ1+δ2+5δ3とする。このとき、μ({3})=0である一方、ν({3})=5であるため、ν≪μは成り立たない。
正測度
νa=3δ1+δ2,νs=5δ3はν=νa+νsを満たす。μ(E)=0ならばE⊆{3}であり、νa(E)=0なのでνa≪μである。νsは{3}に集中し、μ({3})=0であるからνs⊥μである。定理 4.1の一意性により、この組が
Lebesgue 分解である。
関数
h(1)=3,h(2)=21,h(3)=0に対して、任意のE⊆Xについて
∫Ehdμ=31{1∈E}+1{2∈E}=νa(E)である。したがって、hはdνa/dμの一つの代表である。
5 演習
問題 5.1.
- 命題 3.4の証明を完成させよ。
- λを§E10.9 系 9.2の一次元 Borel Lebesgue 測度とする。μ(A)=λ(A∩[0,1])とおき、T(x)=x2による像測度ν=T#μを考える。ν≪λであり、
dλdν(y)=2y1(0,1](y)
(y≤0では右辺を0とする)がλに関してほとんど至る所で成り立つことを証明せよ。
- X=[0,1]に Borel 集合族を入れ、νを Lebesgue 測度、μを数え上げ測度とする。ν≪μであるが、任意のEについてν(E)=∫Efdμを満たす非負可測関数fは存在しないことを証明せよ。
- 系 3.3の証明を完成させよ。
- 命題 3.5の証明を完成させよ。また、μとλfがともに
σ-有限でない場合には、この結論が成り立たない例を与えよ。
- λを§E10.9 系 9.2の一次元 Borel Lebesgue 測度とする。
ν(A)=λ(A∩[0,1])+#(A∩Q∩[0,1])(A∈B(R))
とおく(#は元の個数で、無限集合では∞とする)。νが σ-有限な正測度であることを示し、λに関するνの Lebesgue 分解ν=νa+νsとdνa/dλを求めよ。また、ν≪λが成り立たないことを示せ。
解答.
-
Z={f=∞}とおく。E∈Fについてf1E∩Z=∞⋅1E∩Zであり、m1E∩Z↑∞⋅1E∩Zに§E10.11 定理 1.1を適用するとλf(E∩Z)=∞⋅μ(E∩Z)である(∞⋅0=0)。
μ(Z)>0と仮定し、λf(Cn)<∞を満たす可測集合列(Cn)がXを覆うとする。λf(Cn∩Z)=∞⋅μ(Cn∩Z)であり、左辺はλf(Cn)以下で有限であるから、μ(Cn∩Z)=0である。可算劣加法性からμ(Z)≤∑nμ(Cn∩Z)=0となり矛盾する。したがって、λfが σ-有限ならばμ(Z)=0である。
逆にμ(Z)=0とし、μ(Bk)<∞でX=⋃kBkを満たす列をとる。Ck,n=Bk∩{f≤n}についてf1Ck,n≤n1Bkであるからλf(Ck,n)≤nμ(Bk)<∞である。また、λf(Z)=∞⋅μ(Z)=0である。可算族{Ck,n}k,n∪{Z}はXを覆うので、λfは σ-有限である。
-
F(y)をy≤0で0、0<y<1でy、y≥1で1と定める。Fは有限実数値で、非減少かつ連続である。また、0<y≤1ではh(y)=1/(2y)、それ以外ではh(y)=0とおく。
x∈[0,1]について、c∈Rに対してx2≤cであることはc≥0かつx≤cであることと同値であるから、{x∈[0,1]∣x2≤c}のλによる測度はF(c)である(c≥0では[0,min{c,1}]、c<0では空集合であり、一点集合は零集合である)。ゆえにν((a,b])=μ(T−1((a,b]))=F(b)−F(a)である。
0≤a<b≤1とし、nを1/n<bを満たす整数とする。cn=max{a,1/n}とおくと、hは[cn,b]上で連続でありyの導関数である。§E10.10 系 5.2をY=R、[a,b]=[cn,b]として適用すると、[cn,b]上のhの積分値はb−cnである。一点集合の測度は0であるから∫(cn,b]hdλ=b−cnである。h1(cn,b]↑h1(a,b]に§E10.11 定理 1.1を適用するとλh((a,b])=b−a=F(b)−F(a)である。一般のa<bでは、hが(0,1]の外で0であることから、(a,b]∩(0,1]に前の計算を適用して同じ等式を得る。
§E10.12 命題 1.3と§E10.12 命題 3.3によりνとλhはB(R)上の測度であり、ともに任意の半開区間(a,b]にF(b)−F(a)を対応させる。したがって、§E10.9 定理 9.1の一意性によりν=λhである。とくにλ(E)=0ならばν(E)=λh(E)=0でありν≪λである。νとλは σ-有限であるから、定理 3.1によりdν/dλ=hがλに関してほとんど至る所で成り立つ。
-
μ(E)=0ならばE=∅であるからν(E)=0であり、ν≪μである。任意の可測集合Eについてν(E)=∫Efdμを満たす非負可測関数fが存在すると仮定する。x∈[0,1]についてf1{x}=f(x)1{x}であり、f(x)<∞ならば§E10.8 定義 5.1、f(x)=∞ならば§E10.11 定理 1.1により∫{x}fdμ=f(x)μ({x})=f(x)である。ν({x})=0であるからf(x)=0がすべてのxで成り立ち、ν([0,1])=∫[0,1]0dμ=0となる。これはν([0,1])=1に反する。μ(C)<∞を満たす集合は有限集合であり、可算個の有限集合の和集合は可算であるから[0,1]を覆わない。したがって、μは σ-有限でない。μの σ-有限性を仮定しなければ、定理 2.3の結論は一般には成り立たない。
-
ρ(E)=0ならばμ(E)=0であり、さらにν(E)=0であるからν≪ρである。定理 2.3によりf=dν/dμとg=dμ/dρをとる。このとき、§E10.12 系 3.7により、任意のE∈Fに対してν(E)=∫Efgdρである。したがってfgはνをρに関して表す密度である。νは σ-有限であるから、定理 3.1により、νを表す任意の密度dν/dρはfgとρに関してほとんど至る所で一致する。
μ≪νかつν≪μのとき、§E10.12 系 3.7をμ≪ν≪μ(ρ=μ)における密度へ適用すると、μをμに関して表す密度としてdνdμ⋅dμdνを得る。定数関数1もμ(E)=∫E1dμを満たすので、定理 3.1によりdνdμ⋅dμdν=1がμに関してほとんど至る所で成り立つ。
-
μ(Bk)<∞でX=⋃kBkを満たす可測被覆をとる。正の整数k,nに対してCk,n=Bk∩{f≤n}とおく。§E10.12 命題 3.3により、非負可測関数f1Ck,nの密度測度
ηk,n(E)=∫E∩Ck,nfdμ(E∈F)
を定める。ηk,n(X)≤nμ(Bk)<∞であるから、ηk,nは有限測度である。任意のE∈Fに対し、仮定をE∩Ck,nに適用すると
ηk,n(E)=∫Ef1Ck,ndμ=∫E∩Ck,ngdμ=∫Eg1Ck,ndμ
である。したがって、定理 3.1を表示測度ηk,nと二密度f1Ck,n,g1Ck,nに適用すると、各Ck,n上でf=gがμに関してほとんど至る所で成り立つ。{f<g}⊆{f<∞}=⋃k,nCk,nであるから、{f<g}は可測零集合Ck,n∩{f=g}の可算和に含まれる。ゆえに、可算劣加法性によりμ({f<g})=0である。fとgを交換し、Bk∩{g≤n}に同じ議論を適用するとμ({g<f})=0である。したがって、f=gがμに関してほとんど至る所で成り立つ。
例として、一点集合X={p}にμ({p})=∞を入れ、f≡1、g≡2とおく。どちらの積分も{p}上で∞、空集合上で0であるから、すべてのEについて∫Efdμ=∫Egdμである。しかしμ({f=g})=μ({p})=∞>0である。この例でμとλfはともに σ-有限でない。
-
Q=Q∩[0,1]とおく。α(A)=λ(A∩[0,1])とσ(A)=#(A∩Q)は正測度である(後者は可算集合Q上の数え上げ測度の、包含写像による像測度であり、互いに交わらない集合列の個数は加法的である)。ゆえにν=α+σは正測度である。Qは可算であるから、R∖Qと各一点集合{q}(q∈Q)からなる可算族はRを覆い、R∖Qのνによる値はλ([0,1])=1以下、{q}の値は1である。したがってνは σ-有限である。
νa=α、νs=σとおく。λ(E)=0ならばα(E)≤λ(E)=0であるからα≪λである。Qは可算集合であるからλ(Q)=0であり、σ(R∖Q)=0であるからσ⊥λである。定理 4.1の一意性により、これが Lebesgue 分解である。またα(E)=∫E1[0,1]dλであるから、定理 3.1によりdνa/dλ=1[0,1]がλに関してほとんど至る所で成り立つ。最後に、λ(Q)=0であるがν(Q)=#Q=∞=0であるから、ν≪λは成り立たない。
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