§E12.1共役作用素

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有限次元の内積空間上の線形写像は、正規直交基底に関する表現行列の共役転置と、固有値の全体を用いて調べることができる。無限次元の Hilbert 空間の間の有界線形作用素については、共役転置に当たる操作を内積から定めることと、固有値の全体に代わる集合を定めることが課題となる。共役作用素は、共役転置に当たる操作を内積によって定めた有界線形作用素である。自己共役作用素、正規作用素、ユニタリ作用素などの作用素のクラスは、作用素とその共役作用素の間の等式によって定められる。複素 Banach 空間上の有界線形作用素TTのスペクトルは、恒等作用素をIIとして、λI−T\lambda I-Tが有界な逆作用素をもたない複素数λ\lambdaの全体である。複素 Banach 空間上の有界線形作用素のスペクトルは、固有値の全体を含み、一般にはそれより広い。たとえばℓ2\ell^2の右シフトは固有値をもたないが、そのスペクトルは閉単位円板である。本記事では、共役作用素とスペクトルの定義と基本的な性質、および代表的な例について解説する。

1 有界な形式と共役作用素

定理 1.1.H,KH,KをK∈{R,C}\mathbb K\in\{\R,\C\}上の Hilbert 空間とする。

  1. A∈B(H,K)A\in B(H,K)に対して、写像H×K→KH\times K\to\mathbb K、(x,y)↦⟨Ax,y⟩(x,y)\mapsto\langle Ax,y\rangleは第1変数について線形、第2変数について共役線形(K=R\mathbb K=\Rでは線形)であり、 ∥A∥=sup⁡{∣⟨Ax,y⟩∣:x∈H, y∈K, ∥x∥≤1, ∥y∥≤1}\|A\|=\sup\{|\langle Ax,y\rangle|:x\in H,\ y\in K,\ \|x\|\le1,\ \|y\|\le1\} が成り立つ。
  2. 写像a ⁣:H×K→Ka\colon H\times K\to\mathbb Kが第1変数について線形、第2変数について共役線形(K=R\mathbb K=\Rでは線形)であり、あるM≥0M\ge0がすべてのx∈Hx\in Hとy∈Ky\in Kについて∣a(x,y)∣≤M∥x∥∥y∥|a(x,y)|\le M\|x\|\|y\|を満たすとする。このとき、すべてのx∈Hx\in Hとy∈Ky\in Kについてa(x,y)=⟨Ax,y⟩a(x,y)=\langle Ax,y\rangleを満たすA∈B(H,K)A\in B(H,K)がただ一つ存在し、 ∥A∥=sup⁡{∣a(x,y)∣:x∈H, y∈K, ∥x∥≤1, ∥y∥≤1}≤M\|A\|=\sup\{|a(x,y)|:x\in H,\ y\in K,\ \|x\|\le1,\ \|y\|\le1\}\le M が成り立つ。

証明.主張 (1)を示す。写像(x,y)↦⟨Ax,y⟩(x,y)\mapsto\langle Ax,y\rangleの第1変数についての線形性はAAの線形性と内積の第1変数についての線形性から従い、第2変数についての共役線形性は内積の共役線形性から従う。z∈Kz\in Kとする。§E10.5 系 1.2の写像R ⁣:K→K∗R\colon K\to K^*、(Rz)(y)=⟨y,z⟩(Rz)(y)=\langle y,z\rangleは等長であるから

∥z∥=∥Rz∥=sup⁡∥y∥≤1∣⟨y,z⟩∣=sup⁡∥y∥≤1∣⟨z,y⟩∣\|z\|=\|Rz\|=\sup_{\|y\|\le1}|\langle y,z\rangle|=\sup_{\|y\|\le1}|\langle z,y\rangle|

である。z=Axz=Axとおき、∥x∥≤1\|x\|\le1を満たすx∈Hx\in Hについて上限をとると、所要の等式を得る。

主張 (2)を示す。x∈Hx\in Hを固定し、fx(y)=a(x,y)‾f_x(y)=\overline{a(x,y)}(y∈Ky\in K)とおく。aaは第2変数について共役線形であるからfxf_xは線形であり、∣fx(y)∣≤M∥x∥∥y∥|f_x(y)|\le M\|x\|\|y\|であるからfx∈K∗f_x\in K^*である。§E10.5 定理 1.1により、すべてのy∈Ky\in Kについてfx(y)=⟨y,w⟩f_x(y)=\langle y,w\rangleを満たすw∈Kw\in Kがただ一つ存在する。このwwをAxAxと書くと、複素共役をとって

a(x,y)=⟨y,Ax⟩‾=⟨Ax,y⟩(y∈K)a(x,y)=\overline{\langle y,Ax\rangle}=\langle Ax,y\rangle\qquad(y\in K)

を得る。x,x′∈Hx,x'\in H、α,β∈K\alpha,\beta\in\mathbb Kとし、v=A(αx+βx′)−αAx−βAx′v=A(\alpha x+\beta x')-\alpha Ax-\beta Ax'とおく。aaの第1変数についての線形性から、すべてのy∈Ky\in Kについて

⟨v,y⟩=a(αx+βx′,y)−αa(x,y)−βa(x′,y)=0\langle v,y\rangle=a(\alpha x+\beta x',y)-\alpha a(x,y)-\beta a(x',y)=0

であり、y=vy=vとおくとv=0v=0を得る。したがってAAは線形である。§E10.5 系 1.2の等長性をz=Axz=Axに適用すると

∥Ax∥=sup⁡∥y∥≤1∣⟨Ax,y⟩∣=sup⁡∥y∥≤1∣a(x,y)∣≤M∥x∥\|Ax\|=\sup_{\|y\|\le1}|\langle Ax,y\rangle|=\sup_{\|y\|\le1}|a(x,y)|\le M\|x\|

であるから、A∈B(H,K)A\in B(H,K)であり、∥x∥≤1\|x\|\le1を満たすxxについて上限をとると∥A∥=sup⁡{∣a(x,y)∣:∥x∥≤1, ∥y∥≤1}≤M\|A\|=\sup\{|a(x,y)|:\|x\|\le1,\ \|y\|\le1\}\le Mを得る。A′∈B(H,K)A'\in B(H,K)もすべてのx∈Hx\in Hとy∈Ky\in Kについてa(x,y)=⟨A′x,y⟩a(x,y)=\langle A'x,y\rangleを満たすならば、⟨Ax−A′x,y⟩=0\langle Ax-A'x,y\rangle=0にy=Ax−A′xy=Ax-A'xを代入してAx=A′xAx=A'xを得る。▨

命題 1.2.H,KH,KをK∈{R,C}\mathbb K\in\{\R,\C\}上の Hilbert 空間とし、T∈B(H,K)T\in B(H,K)とする。このとき、すべてのx∈Hx\in Hとy∈Ky\in Kについて

⟨Tx,y⟩=⟨x,T∗y⟩\langle Tx,y\rangle=\langle x,T^*y\rangle

を満たす写像T∗ ⁣:K→HT^*\colon K\to Hがただ一つ存在する。T∗T^*をTTの 共役作用素 (adjoint operator) という。さらにT∗∈B(K,H)T^*\in B(K,H)であり、∥T∗∥=∥T∥\|T^*\|=\|T\|が成り立つ。

証明. 写像b ⁣:K×H→Kb\colon K\times H\to\mathbb Kをb(y,x)=⟨y,Tx⟩b(y,x)=\langle y,Tx\rangleで定める。bbは第1変数について線形、第2変数について共役線形であり、§E10.3 補題 1.2の Cauchy–Schwarz の不等式により∣b(y,x)∣≤∥T∥∥y∥∥x∥|b(y,x)|\le\|T\|\|y\|\|x\|を満たす。定理 1.1 (2)をK×HK\times H上のbbに適用すると、すべてのy∈Ky\in Kとx∈Hx\in Hについて⟨y,Tx⟩=⟨Ay,x⟩\langle y,Tx\rangle=\langle Ay,x\rangleを満たすA∈B(K,H)A\in B(K,H)が存在する。両辺の複素共役をとると、すべてのx∈Hx\in Hとy∈Ky\in Kについて⟨Tx,y⟩=⟨x,Ay⟩\langle Tx,y\rangle=\langle x,Ay\rangleである。定理 1.1 (1)をAAとTTに適用すると

∥A∥=sup⁡∥y∥≤1, ∥x∥≤1∣⟨Ay,x⟩∣=sup⁡∥x∥≤1, ∥y∥≤1∣⟨Tx,y⟩∣=∥T∥\|A\|=\sup_{\|y\|\le1,\ \|x\|\le1}|\langle Ay,x\rangle|=\sup_{\|x\|\le1,\ \|y\|\le1}|\langle Tx,y\rangle|=\|T\|

を得る。写像S ⁣:K→HS\colon K\to Hもすべてのx∈Hx\in Hとy∈Ky\in Kについて⟨Tx,y⟩=⟨x,Sy⟩\langle Tx,y\rangle=\langle x,Sy\rangleを満たすとする。y∈Ky\in Kを固定すると、すべてのx∈Hx\in Hについて⟨x,Sy−Ay⟩=0\langle x,Sy-Ay\rangle=0であり、x=Sy−Ayx=Sy-AyとおくとSy=AySy=Ayを得る。したがってAAが条件を満たすただ一つの写像である。▨

命題 1.3.G,H,KG,H,KをK∈{R,C}\mathbb K\in\{\R,\C\}上の Hilbert 空間とし、S,T∈B(H,K)S,T\in B(H,K)、R∈B(K,G)R\in B(K,G)、α∈K\alpha\in\mathbb Kとする。

  1. (S+T)∗=S∗+T∗(S+T)^*=S^*+T^*である。
  2. (αT)∗=α‾ T∗(\alpha T)^*=\overline{\alpha}\,T^*である。
  3. (RT)∗=T∗R∗(RT)^*=T^*R^*である。
  4. (T∗)∗=T(T^*)^*=Tである。
  5. HHの恒等作用素IHI_HについてIH∗=IHI_H^*=I_Hである。
  6. ∥T∗T∥=∥T∥2\|T^*T\|=\|T\|^2である。
  7. V∈B(K,H)V\in B(K,H)がVT=IHVT=I_HとTV=IKTV=I_Kを満たすならば、T∗V∗=IHT^*V^*=I_HとV∗T∗=IKV^*T^*=I_Kが成り立つ。

証明.x∈Hx\in H、y∈Ky\in K、z∈Gz\in Gとする。

⟨(S+T)x,y⟩=⟨Sx,y⟩+⟨Tx,y⟩=⟨x,(S∗+T∗)y⟩\langle(S+T)x,y\rangle=\langle Sx,y\rangle+\langle Tx,y\rangle=\langle x,(S^*+T^*)y\rangleであるから、命題 1.2の一意性により主張 (1)が成り立つ。⟨αTx,y⟩=α⟨x,T∗y⟩=⟨x,α‾T∗y⟩\langle\alpha Tx,y\rangle=\alpha\langle x,T^*y\rangle=\langle x,\overline{\alpha}T^*y\rangleであるから、同じ一意性により主張 (2)が成り立つ。⟨RTx,z⟩=⟨Tx,R∗z⟩=⟨x,T∗R∗z⟩\langle RTx,z\rangle=\langle Tx,R^*z\rangle=\langle x,T^*R^*z\rangleであるから、同じ一意性により主張 (3)が成り立つ。

すべてのy∈Ky\in Kとx∈Hx\in Hについて⟨T∗y,x⟩=⟨x,T∗y⟩‾=⟨Tx,y⟩‾=⟨y,Tx⟩\langle T^*y,x\rangle=\overline{\langle x,T^*y\rangle}=\overline{\langle Tx,y\rangle}=\langle y,Tx\rangleであるから、命題 1.2の一意性をT∗∈B(K,H)T^*\in B(K,H)に適用して主張 (4)を得る。⟨IHx,x′⟩=⟨x,IHx′⟩\langle I_Hx,x'\rangle=\langle x,I_Hx'\rangle(x,x′∈Hx,x'\in H)であるから、同じ一意性により主張 (5)が成り立つ。

§E10.2 命題 2.4と命題 1.2により∥T∗T∥≤∥T∗∥∥T∥=∥T∥2\|T^*T\|\le\|T^*\|\|T\|=\|T\|^2である。§E10.3 補題 1.2の Cauchy–Schwarz の不等式により

∥Tx∥2=⟨Tx,Tx⟩=⟨T∗Tx,x⟩≤∥T∗Tx∥∥x∥≤∥T∗T∥∥x∥2\|Tx\|^2=\langle Tx,Tx\rangle=\langle T^*Tx,x\rangle\le\|T^*Tx\|\|x\|\le\|T^*T\|\|x\|^2

であり、∥x∥≤1\|x\|\le1を満たすxxについて上限をとると∥T∥2≤∥T∗T∥\|T\|^2\le\|T^*T\|を得る。これで主張 (6)は示された。

VT=IHVT=I_HとTV=IKTV=I_Kに主張 (3)と主張 (5)を適用すると、T∗V∗=(VT)∗=IHT^*V^*=(VT)^*=I_HとV∗T∗=(TV)∗=IKV^*T^*=(TV)^*=I_Kを得る。これで主張 (7)は示された。▨

命題 1.4.H,KH,KをK∈{R,C}\mathbb K\in\{\R,\C\}上の Hilbert 空間とし、T∈B(H,K)T\in B(H,K)とする。

  1. ker⁡T∗=(im⁡T)⊥\ker T^*=(\im T)^\perpである。
  2. im⁡T‾=(ker⁡T∗)⊥\tpcl{\im T}=(\ker T^*)^\perpである。
  3. ker⁡T=(im⁡T∗)⊥\ker T=(\im T^*)^\perpである。
  4. im⁡T∗‾=(ker⁡T)⊥\tpcl{\im T^*}=(\ker T)^\perpである。

証明.y∈Ky\in Kとする。T∗y=0T^*y=0ならばすべてのx∈Hx\in Hについて⟨x,T∗y⟩=0\langle x,T^*y\rangle=0であり、逆にすべてのx∈Hx\in Hについて⟨x,T∗y⟩=0\langle x,T^*y\rangle=0ならばx=T∗yx=T^*yとおいてT∗y=0T^*y=0を得る。⟨x,T∗y⟩=⟨Tx,y⟩\langle x,T^*y\rangle=\langle Tx,y\rangleであるから、y∈ker⁡T∗y\in\ker T^*であることと、すべてのx∈Hx\in Hについて⟨y,Tx⟩=0\langle y,Tx\rangle=0であること、すなわちy∈(im⁡T)⊥y\in(\im T)^\perpであることは同値である。これで主張 (1)は示された。

§E10.3 命題 2.3と主張 (1)によりim⁡T‾=((im⁡T)⊥)⊥=(ker⁡T∗)⊥\tpcl{\im T}=((\im T)^\perp)^\perp=(\ker T^*)^\perpである。これで主張 (2)は示された。

主張 (1)と主張 (2)をT∗∈B(K,H)T^*\in B(K,H)に適用し、命題 1.3 (4)により(T∗)∗=T(T^*)^*=Tであることを用いると、主張 (3)と主張 (4)を得る。▨

2 自己共役作用素、正規作用素、ユニタリ作用素、正作用素

定義 2.1.HHをK∈{R,C}\mathbb K\in\{\R,\C\}上の Hilbert 空間とし、B(H)=B(H,H)B(H)=B(H,H)と書く。T∈B(H)T\in B(H)がすべてのx,y∈Hx,y\in Hについて⟨Tx,y⟩=⟨x,Ty⟩\langle Tx,y\rangle=\langle x,Ty\rangleを満たすとき、TTを 自己共役作用素 (self-adjoint operator) という。命題 1.2の一意性により、TTが自己共役作用素であることはT∗=TT^*=Tと同値である。

定義 2.2.H,KH,KをK∈{R,C}\mathbb K\in\{\R,\C\}上の Hilbert 空間とする。T∈B(H)T\in B(H)がT∗T=TT∗T^*T=TT^*を満たすとき、TTを 正規作用素 (normal operator) という。U∈B(H,K)U\in B(H,K)がU∗U=IHU^*U=I_HとUU∗=IKUU^*=I_Kを満たすとき、UUを ユニタリ作用素 (unitary operator) という。自己共役作用素TTはT∗T=T2=TT∗T^*T=T^2=TT^*を満たすので、正規作用素である。

補題 2.3.

  1. VVを複素ベクトル空間とし、写像a ⁣:V×V→Ca\colon V\times V\to\Cが第1変数について線形、第2変数について共役線形であるとする。このとき、すべてのx,y∈Vx,y\in Vについて a(x,y)=14∑k=03ik a(x+iky, x+iky)a(x,y)=\frac14\sum_{k=0}^{3}i^k\,a(x+i^ky,\,x+i^ky) が成り立つ。
  2. VVを実ベクトル空間とし、写像a ⁣:V×V→Ra\colon V\times V\to\Rが双線形であり、すべてのx,y∈Vx,y\in Vについてa(x,y)=a(y,x)a(x,y)=a(y,x)を満たすとする。このとき、すべてのx,y∈Vx,y\in Vについて a(x,y)=14(a(x+y,x+y)−a(x−y,x−y))a(x,y)=\frac14\bigl(a(x+y,x+y)-a(x-y,x-y)\bigr) が成り立つ。
  3. HHをK∈{R,C}\mathbb K\in\{\R,\C\}上の Hilbert 空間とし、A∈B(H)A\in B(H)とする。K=R\mathbb K=\Rの場合はさらにAAが自己共役作用素であると仮定する。すべてのx∈Hx\in Hについて⟨Ax,x⟩=0\langle Ax,x\rangle=0ならば、A=0A=0である。

証明.主張 (1)を示す。c∈Cc\in\Cが∣c∣=1|c|=1を満たすとき、aaの線形性と共役線形性により

a(x+cy,x+cy)=a(x,x)+c‾ a(x,y)+c a(y,x)+a(y,y)a(x+cy,x+cy)=a(x,x)+\overline{c}\,a(x,y)+c\,a(y,x)+a(y,y)

である。c=ikc=i^kとおいて両辺にiki^kを掛けると、ik ik‾=1i^k\,\overline{i^k}=1により右辺はika(x,x)+a(x,y)+i2ka(y,x)+ika(y,y)i^ka(x,x)+a(x,y)+i^{2k}a(y,x)+i^ka(y,y)となる。∑k=03ik=0\sum_{k=0}^3i^k=0と∑k=03i2k=0\sum_{k=0}^3i^{2k}=0であるから、k=0,1,2,3k=0,1,2,3について和をとると右辺の和は4a(x,y)4a(x,y)である。

主張 (2)を示す。aaの双線形性と対称性によりa(x±y,x±y)=a(x,x)±2a(x,y)+a(y,y)a(x\pm y,x\pm y)=a(x,x)\pm2a(x,y)+a(y,y)(複号同順)であり、二式の差は4a(x,y)4a(x,y)である。

主張 (3)を示す。a(x,y)=⟨Ax,y⟩a(x,y)=\langle Ax,y\rangleとおく。K=C\mathbb K=\Cならばaaは第1変数について線形、第2変数について共役線形であり、すべてのz∈Hz\in Hについてa(z,z)=0a(z,z)=0であるから、主張 (1)によりa=0a=0である。K=R\mathbb K=\Rならばaaは双線形であり、AAが自己共役作用素であるからa(x,y)=⟨x,Ay⟩=⟨Ay,x⟩=a(y,x)a(x,y)=\langle x,Ay\rangle=\langle Ay,x\rangle=a(y,x)を満たすので、主張 (2)によりa=0a=0である。いずれの場合も、x∈Hx\in Hについて∥Ax∥2=a(x,Ax)=0\|Ax\|^2=a(x,Ax)=0であるからA=0A=0である。▨

命題 2.4.H,KH,KをK∈{R,C}\mathbb K\in\{\R,\C\}上の Hilbert 空間とする。

  1. T∈B(H)T\in B(H)が正規作用素であるための必要十分条件は、すべてのx∈Hx\in Hについて∥Tx∥=∥T∗x∥\|Tx\|=\|T^*x\|が成り立つことである。
  2. T∈B(H)T\in B(H)が正規作用素ならば、すべてのλ∈K\lambda\in\mathbb KについてT−λIHT-\lambda I_Hは正規作用素であり、ker⁡(T−λIH)=ker⁡(T∗−λ‾IH)\ker(T-\lambda I_H)=\ker(T^*-\overline{\lambda}I_H)が成り立つ。
  3. U∈B(H,K)U\in B(H,K)がユニタリ作用素であるための必要十分条件は、UUが全射であり、すべてのx,y∈Hx,y\in Hについて⟨Ux,Uy⟩=⟨x,y⟩\langle Ux,Uy\rangle=\langle x,y\rangleが成り立つことである。

証明.主張 (1)を示す。T∈B(H)T\in B(H)とx∈Hx\in Hについて、命題 1.3 (4)により

∥Tx∥2−∥T∗x∥2=⟨T∗Tx,x⟩−⟨TT∗x,x⟩=⟨(T∗T−TT∗)x,x⟩\|Tx\|^2-\|T^*x\|^2=\langle T^*Tx,x\rangle-\langle TT^*x,x\rangle=\langle(T^*T-TT^*)x,x\rangle

である。TTが正規作用素ならば右辺は00である。逆に、すべてのx∈Hx\in Hについて左辺が00であるとする。命題 1.3 (1)、命題 1.3 (3)、命題 1.3 (4)によりB=T∗T−TT∗B=T^*T-TT^*はB∗=BB^*=Bを満たす自己共役作用素であり、すべてのx∈Hx\in Hについて⟨Bx,x⟩=0\langle Bx,x\rangle=0であるから、補題 2.3 (3)によりB=0B=0である。

主張 (2)を示す。命題 1.3 (1)、命題 1.3 (2)、命題 1.3 (5)により(T−λIH)∗=T∗−λ‾IH(T-\lambda I_H)^*=T^*-\overline{\lambda}I_Hである。T∗T=TT∗T^*T=TT^*を用いると

(T∗−λ‾IH)(T−λIH)=T∗T−λT∗−λ‾T+∣λ∣2IH=(T−λIH)(T∗−λ‾IH)(T^*-\overline{\lambda}I_H)(T-\lambda I_H)=T^*T-\lambda T^*-\overline{\lambda}T+|\lambda|^2I_H=(T-\lambda I_H)(T^*-\overline{\lambda}I_H)

であるから、T−λIHT-\lambda I_Hは正規作用素である。主張 (1)をT−λIHT-\lambda I_Hに適用すると、すべてのx∈Hx\in Hについて∥(T−λIH)x∥=∥(T∗−λ‾IH)x∥\|(T-\lambda I_H)x\|=\|(T^*-\overline{\lambda}I_H)x\|であり、二つの核は一致する。

主張 (3)を示す。UUがユニタリ作用素であるとする。z∈Kz\in Kはz=U(U∗z)z=U(U^*z)と表されるからUUは全射であり、x,y∈Hx,y\in Hについて⟨Ux,Uy⟩=⟨U∗Ux,y⟩=⟨x,y⟩\langle Ux,Uy\rangle=\langle U^*Ux,y\rangle=\langle x,y\rangleである。逆に、UUが全射であり内積を保つとする。x∈Hx\in Hを固定すると、すべてのy∈Hy\in Hについて⟨U∗Ux−x,y⟩=⟨Ux,Uy⟩−⟨x,y⟩=0\langle U^*Ux-x,y\rangle=\langle Ux,Uy\rangle-\langle x,y\rangle=0であり、y=U∗Ux−xy=U^*Ux-xとおくとU∗Ux=xU^*Ux=xを得る。したがってU∗U=IHU^*U=I_Hである。z∈Kz\in Kに対してUx=zUx=zを満たすx∈Hx\in Hをとると、UU∗z=U(U∗U)x=Ux=zUU^*z=U(U^*U)x=Ux=zであるから、UU∗=IKUU^*=I_Kである。▨

定義 2.5.HHをK∈{R,C}\mathbb K\in\{\R,\C\}上の Hilbert 空間とし、T∈B(H)T\in B(H)とする。すべてのx∈Hx\in Hについて⟨Tx,x⟩\langle Tx,x\rangleが00以上の実数であり、K=R\mathbb K=\Rの場合はさらにTTが自己共役作用素であるとき、TTを 正作用素 (positive operator) といい、T≥0T\ge0と書く。

注意 2.6.K=R\mathbb K=\Rの場合に定義 2.5で課した自己共役性は、⟨Tx,x⟩≥0\langle Tx,x\rangle\ge0から従わない。R2\R^2に標準内積を入れ、J(x1,x2)=(−x2,x1)J(x_1,x_2)=(-x_2,x_1)とおく。JJは等長な線形写像であるからJ∈B(R2)J\in B(\R^2)であり、すべてのx∈R2x\in\R^2について⟨Jx,x⟩=−x2x1+x1x2=0\langle Jx,x\rangle=-x_2x_1+x_1x_2=0である。しかし標準基底e1,e2e_1,e_2について⟨Je1,e2⟩=1\langle Je_1,e_2\rangle=1と⟨e1,Je2⟩=−1\langle e_1,Je_2\rangle=-1が成り立つので、JJは自己共役作用素でない。一方、K=C\mathbb K=\Cの場合には、命題 2.7 (1)により、自己共役性は⟨Tx,x⟩∈R\langle Tx,x\rangle\in\Rから従う。

命題 2.7.H,KH,KをK∈{R,C}\mathbb K\in\{\R,\C\}上の Hilbert 空間とする。

  1. T∈B(H)T\in B(H)が自己共役作用素ならば、すべてのx∈Hx\in Hについて⟨Tx,x⟩∈R\langle Tx,x\rangle\in\Rである。K=C\mathbb K=\Cの場合には、すべてのx∈Hx\in Hについて⟨Tx,x⟩∈R\langle Tx,x\rangle\in\Rを満たすT∈B(H)T\in B(H)は自己共役作用素である。特に、正作用素は自己共役作用素である。
  2. T∈B(H)T\in B(H)が正作用素ならば、すべてのx,y∈Hx,y\in Hについて∣⟨Tx,y⟩∣2≤⟨Tx,x⟩⟨Ty,y⟩|\langle Tx,y\rangle|^2\le\langle Tx,x\rangle\langle Ty,y\rangleが成り立つ。
  3. T∈B(H)T\in B(H)が正作用素ならば、すべてのx∈Hx\in Hについて∥Tx∥2≤∥T∥⟨Tx,x⟩\|Tx\|^2\le\|T\|\langle Tx,x\rangleが成り立つ。
  4. すべてのS∈B(H,K)S\in B(H,K)について、S∗SS^*Sは正作用素である。

証明.主張 (1)を示す。TTが自己共役作用素ならば⟨Tx,x⟩=⟨x,Tx⟩=⟨Tx,x⟩‾\langle Tx,x\rangle=\langle x,Tx\rangle=\overline{\langle Tx,x\rangle}である。K=C\mathbb K=\Cとし、すべてのx∈Hx\in Hについて⟨Tx,x⟩∈R\langle Tx,x\rangle\in\Rであるとする。このとき⟨T∗x,x⟩=⟨x,Tx⟩=⟨Tx,x⟩‾=⟨Tx,x⟩\langle T^*x,x\rangle=\langle x,Tx\rangle=\overline{\langle Tx,x\rangle}=\langle Tx,x\rangleであるから、すべてのx∈Hx\in Hについて⟨(T−T∗)x,x⟩=0\langle(T-T^*)x,x\rangle=0であり、補題 2.3 (3)によりT=T∗T=T^*である。正作用素は、K=R\mathbb K=\Rの場合には定義により、K=C\mathbb K=\Cの場合にはいま示したことにより、自己共役作用素である。

主張 (2)を示す。[x,y]=⟨Tx,y⟩[x,y]=\langle Tx,y\rangleとおく。TTは主張 (1)により自己共役作用素であるから[y,x]=[x,y]‾[y,x]=\overline{[x,y]}であり、すべてのz∈Hz\in Hについて[z,z]≥0[z,z]\ge0である。x,y∈Hx,y\in Hとt∈Kt\in\mathbb Kについて

0≤[x−ty,x−ty]=[x,x]−2ℜ(t‾ [x,y])+∣t∣2[y,y]0\le[x-ty,x-ty]=[x,x]-2\Re\bigl(\overline{t}\,[x,y]\bigr)+|t|^2[y,y]

である。[y,y]>0[y,y]>0ならばt=[x,y]/[y,y]t=[x,y]/[y,y]を代入して[x,x]−∣[x,y]∣2/[y,y]≥0[x,x]-|[x,y]|^2/[y,y]\ge0を得る。[y,y]=0[y,y]=0ならば、実数s>0s>0についてt=s[x,y]t=s[x,y]を代入して[x,x]−2s∣[x,y]∣2≥0[x,x]-2s|[x,y]|^2\ge0を得る。この不等式はすべてのs>0s>0について成り立つから[x,y]=0[x,y]=0である。いずれの場合も∣[x,y]∣2≤[x,x][y,y]|[x,y]|^2\le[x,x][y,y]である。

主張 (3)を示す。Tx=0Tx=0ならば左辺は00であり、右辺は00以上である。Tx≠0Tx\ne0とする。主張 (2)をy=Txy=Txに適用し、§E10.3 補題 1.2の Cauchy–Schwarz の不等式を用いると

∥Tx∥4=∣⟨Tx,Tx⟩∣2≤⟨Tx,x⟩⟨T(Tx),Tx⟩≤⟨Tx,x⟩∥T∥∥Tx∥2\|Tx\|^4=|\langle Tx,Tx\rangle|^2\le\langle Tx,x\rangle\langle T(Tx),Tx\rangle\le\langle Tx,x\rangle\|T\|\|Tx\|^2

であり、両辺を∥Tx∥2>0\|Tx\|^2>0で割ると主張を得る。

主張 (4)を示す。命題 1.3 (3)と命題 1.3 (4)により(S∗S)∗=S∗S(S^*S)^*=S^*SであるからS∗SS^*Sは自己共役作用素であり、x∈Hx\in Hについて⟨S∗Sx,x⟩=⟨Sx,Sx⟩=∥Sx∥2≥0\langle S^*Sx,x\rangle=\langle Sx,Sx\rangle=\|Sx\|^2\ge0である。▨

例 2.8.ℓ2\ell^2をK\mathbb K値数列の Hilbert 空間とし、ene_n(n≥1n\ge1)を標準基底とする。(dn)n≥1(d_n)_{n\ge1}をK\mathbb Kの有界な数列とし、D(xn)n≥1=(dnxn)n≥1D(x_n)_{n\ge1}=(d_nx_n)_{n\ge1}によってD ⁣:ℓ2→ℓ2D\colon\ell^2\to\ell^2を定める。x∈ℓ2x\in\ell^2について∥Dx∥2=∑n=1∞∣dn∣2∣xn∣2≤(sup⁡n∣dn∣)2∥x∥2\|Dx\|^2=\sum_{n=1}^\infty|d_n|^2|x_n|^2\le(\sup_n|d_n|)^2\|x\|^2であり、∥Den∥=∣dn∣\|De_n\|=|d_n|であるから、D∈B(ℓ2)D\in B(\ell^2)かつ∥D∥=sup⁡n∣dn∣\|D\|=\sup_n|d_n|である。x,y∈ℓ2x,y\in\ell^2について

⟨Dx,y⟩=∑n=1∞dnxnyn‾=∑n=1∞xndn‾ yn‾\langle Dx,y\rangle=\sum_{n=1}^\infty d_nx_n\overline{y_n}=\sum_{n=1}^\infty x_n\overline{\overline{d_n}\,y_n}

であるから、命題 1.2の一意性によりD∗D^*は数列(dn‾)n≥1(\overline{d_n})_{n\ge1}から同じ式で定まる作用素である。D∗DD^*DとDD∗DD^*はともに数列(∣dn∣2)n≥1(|d_n|^2)_{n\ge1}から同じ式で定まる作用素であるから、DDは正規作用素である。D∗en=dn‾enD^*e_n=\overline{d_n}e_nとDen=dnenDe_n=d_ne_nを比べると、DDが自己共役作用素であるための必要十分条件はすべてのnnについてdn∈Rd_n\in\Rであることである。⟨Dx,x⟩=∑n=1∞dn∣xn∣2\langle Dx,x\rangle=\sum_{n=1}^\infty d_n|x_n|^2と⟨Den,en⟩=dn\langle De_n,e_n\rangle=d_nにより、DDが正作用素であるための必要十分条件はすべてのnnについてdn≥0d_n\ge0であることである。D∗DD^*DとDD∗DD^*はともにene_nを∣dn∣2en|d_n|^2e_nへ送るから、DDがユニタリ作用素であるための必要十分条件はすべてのnnについて∣dn∣=1|d_n|=1であることである。

例 2.9.ℓ2\ell^2をK\mathbb K値数列の Hilbert 空間とし、ene_n(n≥1n\ge1)を標準基底とする。右シフトSSと左シフトLLを

S(x1,x2,…)=(0,x1,x2,…),L(x1,x2,…)=(x2,x3,…)S(x_1,x_2,\ldots)=(0,x_1,x_2,\ldots),\qquad L(x_1,x_2,\ldots)=(x_2,x_3,\ldots)

で定めると、§E10.2 例 2.5のp=2p=2の場合によりS,L∈B(ℓ2)S,L\in B(\ell^2)である。x,y∈ℓ2x,y\in\ell^2について

⟨Sx,y⟩=∑n=1∞xnyn+1‾=⟨x,Ly⟩\langle Sx,y\rangle=\sum_{n=1}^\infty x_n\overline{y_{n+1}}=\langle x,Ly\rangle

であるから、命題 1.2の一意性によりS∗=LS^*=Lであり、命題 1.3 (4)によりL∗=SL^*=Sである。LS=ILS=IであるからS∗S=IS^*S=Iであり、SSはすべてのx,y∈ℓ2x,y\in\ell^2について⟨Sx,Sy⟩=⟨x,y⟩\langle Sx,Sy\rangle=\langle x,y\rangleを満たす。一方、SLe1=0≠e1SLe_1=0\ne e_1であるからSS∗≠I=S∗SSS^*\ne I=S^*Sであり、SSはユニタリ作用素でも正規作用素でもない。e1e_1はSSの値域に属さないので、SSは内積を保つが全射でない。したがって、命題 2.4 (3)から全射性の条件を外すことはできない。

3 レゾルベント集合とスペクトル

補題 3.1 (Neumann 級数).XXをK∈{R,C}\mathbb K\in\{\R,\C\}上の Banach 空間とし、B(X)=B(X,X)B(X)=B(X,X)と書き、IIをXXの恒等作用素とする。A∈B(X)A\in B(X)が∥A∥<1\|A\|<1を満たすならば、A0=IA^0=Iとする級数∑n=0∞An\sum_{n=0}^\infty A^nはB(X)B(X)で作用素ノルムについて収束し、その和VVはV(I−A)=(I−A)V=IV(I-A)=(I-A)V=Iと∥V∥≤(1−∥A∥)−1\|V\|\le(1-\|A\|)^{-1}を満たす。

証明.Vn=∑k=0nAkV_n=\sum_{k=0}^nA^kとおく。§E10.2 命題 2.4により∥Ak∥≤∥A∥k\|A^k\|\le\|A\|^kであるから、m<nm<nについて

∥Vn−Vm∥≤∑k=m+1n∥A∥k≤∥A∥m+11−∥A∥\|V_n-V_m\|\le\sum_{k=m+1}^{n}\|A\|^k\le\frac{\|A\|^{m+1}}{1-\|A\|}

であり、(Vn)(V_n)はB(X)B(X)の Cauchy 列である。§E10.2 定理 2.2により(Vn)(V_n)は作用素ノルムについてあるV∈B(X)V\in B(X)に収束する。(I−A)Vn=Vn(I−A)=I−An+1(I-A)V_n=V_n(I-A)=I-A^{n+1}であり、§E10.2 命題 2.4により

∥(I−A)V−(I−A)Vn∥≤∥I−A∥∥V−Vn∥,∥V(I−A)−Vn(I−A)∥≤∥V−Vn∥∥I−A∥\|(I-A)V-(I-A)V_n\|\le\|I-A\|\|V-V_n\|,\qquad\|V(I-A)-V_n(I-A)\|\le\|V-V_n\|\|I-A\|

である。∥An+1∥≤∥A∥n+1→0\|A^{n+1}\|\le\|A\|^{n+1}\to0であるから、n→∞n\to\inftyとして(I−A)V=V(I−A)=I(I-A)V=V(I-A)=Iを得る。∥Vn∥≤∑k=0n∥A∥k≤(1−∥A∥)−1\|V_n\|\le\sum_{k=0}^n\|A\|^k\le(1-\|A\|)^{-1}であり、∥V∥=lim⁡n∥Vn∥\|V\|=\lim_n\|V_n\|であるから∥V∥≤(1−∥A∥)−1\|V\|\le(1-\|A\|)^{-1}である。▨

定義 3.2.X≠{0}X\ne\{0\}を複素 Banach 空間とし、T∈B(X)T\in B(X)とする。λ∈C\lambda\in\Cについて、V(λI−T)=(λI−T)V=IV(\lambda I-T)=(\lambda I-T)V=Iを満たすV∈B(X)V\in B(X)が存在するとき、λI−T\lambda I-TはB(X)B(X)で 可逆 (invertible) であるという。このようなVVはただ一つである。実際、V′∈B(X)V'\in B(X)も同じ等式を満たすならばV′=V′(λI−T)V=VV'=V'(\lambda I-T)V=Vである。

ρ(T)={λ∈C:λI−T は B(X) で可逆である}\rho(T)=\{\lambda\in\C:\lambda I-T\text{ は }B(X)\text{ で可逆である}\}

をTTの レゾルベント集合 (resolvent set)、その補集合σ(T)=C∖ρ(T)\sigma(T)=\C\setminus\rho(T)をTTの スペクトル (spectrum) という。λ∈ρ(T)\lambda\in\rho(T)に対して上のVVをR(λ,T)=(λI−T)−1R(\lambda,T)=(\lambda I-T)^{-1}と書き、TTの レゾルベント作用素 (resolvent operator) という。

定義 3.3.X≠{0}X\ne\{0\}を複素 Banach 空間とし、T∈B(X)T\in B(X)とする。

  1. λI−T\lambda I-Tが単射でないλ∈σ(T)\lambda\in\sigma(T)の全体σp(T)\sigma_p(T)を、TTの 点スペクトル (point spectrum) という。
  2. λI−T\lambda I-Tが単射であり、値域im⁡(λI−T)\im(\lambda I-T)がXXで稠密であるλ∈σ(T)\lambda\in\sigma(T)の全体σc(T)\sigma_c(T)を、TTの 連続スペクトル (continuous spectrum) という。
  3. λI−T\lambda I-Tが単射であり、値域im⁡(λI−T)\im(\lambda I-T)がXXで稠密でないλ∈σ(T)\lambda\in\sigma(T)の全体σr(T)\sigma_r(T)を、TTの 剰余スペクトル (residual spectrum) という。

σ(T)\sigma(T)はσp(T)\sigma_p(T)、σc(T)\sigma_c(T)、σr(T)\sigma_r(T)の非交和である。λ∈ρ(T)\lambda\in\rho(T)ならばR(λ,T)(λI−T)=IR(\lambda,T)(\lambda I-T)=IによりλI−T\lambda I-Tは単射であるから、σp(T)\sigma_p(T)はTTの固有値の全体に等しい。

命題 3.4.X≠{0}X\ne\{0\}を複素 Banach 空間とし、T∈B(X)T\in B(X)とする。

  1. λ0∈ρ(T)\lambda_0\in\rho(T)とし、R0=R(λ0,T)R_0=R(\lambda_0,T)とおく。h∈Ch\in\Cが∣h∣ ∥R0∥<1|h|\,\|R_0\|<1を満たすならばλ0+h∈ρ(T)\lambda_0+h\in\rho(T)であり、
    R(λ0+h,T)=∑n=0∞(−h)nR0 n+1R(\lambda_0+h,T)=\sum_{n=0}^{\infty}(-h)^nR_0^{\,n+1}(3.4.1)\text{(3.4.1)}
    が作用素ノルムについての収束として成り立つ。特にρ(T)\rho(T)はC\Cの開集合である。
  2. λ,μ∈ρ(T)\lambda,\mu\in\rho(T)ならば
    R(λ,T)−R(μ,T)=(μ−λ)R(λ,T)R(μ,T)R(\lambda,T)-R(\mu,T)=(\mu-\lambda)R(\lambda,T)R(\mu,T)(3.4.2)\text{(3.4.2)}
    が成り立ち、R(λ,T)R(μ,T)=R(μ,T)R(λ,T)R(\lambda,T)R(\mu,T)=R(\mu,T)R(\lambda,T)である。
  3. 写像ρ(T)→B(X)\rho(T)\to B(X)、λ↦R(λ,T)\lambda\mapsto R(\lambda,T)は作用素ノルムについて連続であり、各λ∈ρ(T)\lambda\in\rho(T)において lim⁡h→0R(λ+h,T)−R(λ,T)h=−R(λ,T)2\lim_{h\to0}\frac{R(\lambda+h,T)-R(\lambda,T)}{h}=-R(\lambda,T)^2 が作用素ノルムについての極限として成り立つ。
  4. x∈Xx\in Xとf∈X∗f\in X^*に対して、関数ρ(T)→C\rho(T)\to\C、λ↦f(R(λ,T)x)\lambda\mapsto f(R(\lambda,T)x)はρ(T)\rho(T)の上で正則であり、その導関数はλ↦−f(R(λ,T)2x)\lambda\mapsto-f(R(\lambda,T)^2x)である。

証明.主張 (1)を示す。(λ0I−T)R0=R0(λ0I−T)=I(\lambda_0I-T)R_0=R_0(\lambda_0I-T)=Iであるから

(λ0+h)I−T=(λ0I−T)(I+hR0)=(I+hR0)(λ0I−T)(\lambda_0+h)I-T=(\lambda_0I-T)(I+hR_0)=(I+hR_0)(\lambda_0I-T)

である。∥−hR0∥<1\|-hR_0\|<1であるから、補題 3.1によりW=∑n=0∞(−h)nR0 nW=\sum_{n=0}^\infty(-h)^nR_0^{\,n}はW(I+hR0)=(I+hR0)W=IW(I+hR_0)=(I+hR_0)W=Iを満たす。WWはR0R_0の多項式の作用素ノルムについての極限であるからR0R_0と可換であり、R0R_0はI+hR0I+hR_0と可換である。V=WR0V=WR_0とおくと

V((λ0+h)I−T)=W(I+hR0)R0(λ0I−T)=I,((λ0+h)I−T)V=(λ0I−T)(I+hR0)WR0=IV\bigl((\lambda_0+h)I-T\bigr)=W(I+hR_0)R_0(\lambda_0I-T)=I,\qquad\bigl((\lambda_0+h)I-T\bigr)V=(\lambda_0I-T)(I+hR_0)WR_0=I

であるから、λ0+h∈ρ(T)\lambda_0+h\in\rho(T)かつR(λ0+h,T)=WR0R(\lambda_0+h,T)=WR_0である。§E10.2 命題 2.4により右からのR0R_0の積は作用素ノルムについて連続であるから、WR0=∑n=0∞(−h)nR0 n+1WR_0=\sum_{n=0}^\infty(-h)^nR_0^{\,n+1}である。X≠{0}X\ne\{0\}でありR0R_0はB(X)B(X)で可逆であるから∥R0∥>0\|R_0\|>0であり、λ0\lambda_0を中心とする半径∥R0∥−1\|R_0\|^{-1}の開円板はρ(T)\rho(T)に含まれる。

主張 (2)を示す。R(λ,T)(λI−T)=IR(\lambda,T)(\lambda I-T)=Iと(μI−T)R(μ,T)=I(\mu I-T)R(\mu,T)=Iにより

R(λ,T)−R(μ,T)=R(λ,T)((μI−T)−(λI−T))R(μ,T)=(μ−λ)R(λ,T)R(μ,T)R(\lambda,T)-R(\mu,T)=R(\lambda,T)\bigl((\mu I-T)-(\lambda I-T)\bigr)R(\mu,T)=(\mu-\lambda)R(\lambda,T)R(\mu,T)

である。λ\lambdaとμ\muを入れ替えるとR(μ,T)−R(λ,T)=(λ−μ)R(μ,T)R(λ,T)R(\mu,T)-R(\lambda,T)=(\lambda-\mu)R(\mu,T)R(\lambda,T)であり、二式からλ≠μ\lambda\ne\muのときR(λ,T)R(μ,T)=R(μ,T)R(λ,T)R(\lambda,T)R(\mu,T)=R(\mu,T)R(\lambda,T)を得る。λ=μ\lambda=\muのとき、二つの積は同じ作用素である。

主張 (3)を示す。λ∈ρ(T)\lambda\in\rho(T)とし、R0=R(λ,T)R_0=R(\lambda,T)とおく。0<∣h∣ ∥R0∥<10<|h|\,\|R_0\|<1のとき、式 (3.4.1)により

∥R(λ+h,T)−R0∥≤∑n=1∞∣h∣n∥R0∥n+1=∣h∣ ∥R0∥21−∣h∣ ∥R0∥\|R(\lambda+h,T)-R_0\|\le\sum_{n=1}^\infty|h|^n\|R_0\|^{n+1}=\frac{|h|\,\|R_0\|^2}{1-|h|\,\|R_0\|}

と

∥R(λ+h,T)−R0h+R0 2∥≤∑n=2∞∣h∣n−1∥R0∥n+1=∣h∣ ∥R0∥31−∣h∣ ∥R0∥\left\|\frac{R(\lambda+h,T)-R_0}{h}+R_0^{\,2}\right\|\le\sum_{n=2}^\infty|h|^{n-1}\|R_0\|^{n+1}=\frac{|h|\,\|R_0\|^3}{1-|h|\,\|R_0\|}

が成り立つ。h→0h\to0のとき二つの右辺は00に収束する。

主張 (4)を示す。λ∈ρ(T)\lambda\in\rho(T)とし、h≠0h\ne0をλ+h∈ρ(T)\lambda+h\in\rho(T)を満たす複素数とする。Qh=h−1(R(λ+h,T)−R(λ,T))+R(λ,T)2Q_h=h^{-1}\bigl(R(\lambda+h,T)-R(\lambda,T)\bigr)+R(\lambda,T)^2とおくと

∣f(R(λ+h,T)x)−f(R(λ,T)x)h+f(R(λ,T)2x)∣=∣f(Qhx)∣≤∥f∥ ∥Qh∥ ∥x∥\left|\frac{f(R(\lambda+h,T)x)-f(R(\lambda,T)x)}{h}+f(R(\lambda,T)^2x)\right|=|f(Q_hx)|\le\|f\|\,\|Q_h\|\,\|x\|

であり、主張 (3)によりh→0h\to0のとき右辺は00に収束する。ρ(T)\rho(T)は主張 (1)により開集合であるから、主張を得る。▨

定理 3.5.X≠{0}X\ne\{0\}を複素 Banach 空間とし、T∈B(X)T\in B(X)とする。λ∈C\lambda\in\Cが∣λ∣>∥T∥|\lambda|>\|T\|を満たすならばλ∈ρ(T)\lambda\in\rho(T)であり、

R(λ,T)=∑n=0∞λ−n−1TnR(\lambda,T)=\sum_{n=0}^{\infty}\lambda^{-n-1}T^n(3.5.1)\text{(3.5.1)}

が作用素ノルムについての収束として成り立ち、

∥R(λ,T)∥≤1∣λ∣−∥T∥\|R(\lambda,T)\|\le\frac{1}{|\lambda|-\|T\|}(3.5.2)\text{(3.5.2)}

である。σ(T)\sigma(T)はC\Cの閉集合であり、{λ∈C:∣λ∣≤∥T∥}\{\lambda\in\C:|\lambda|\le\|T\|\}に含まれる。したがってσ(T)\sigma(T)はコンパクトである。

証明.∣λ∣>∥T∥|\lambda|>\|T\|とする。λ≠0\lambda\ne0かつ∥λ−1T∥<1\|\lambda^{-1}T\|<1であるから、補題 3.1によりV=∑n=0∞λ−nTnV=\sum_{n=0}^\infty\lambda^{-n}T^nはV(I−λ−1T)=(I−λ−1T)V=IV(I-\lambda^{-1}T)=(I-\lambda^{-1}T)V=Iと∥V∥≤(1−∥T∥/∣λ∣)−1\|V\|\le(1-\|T\|/|\lambda|)^{-1}を満たす。λI−T=λ(I−λ−1T)\lambda I-T=\lambda(I-\lambda^{-1}T)であるから、λ−1V\lambda^{-1}VはλI−T\lambda I-TのB(X)B(X)での逆であり、λ∈ρ(T)\lambda\in\rho(T)かつ

R(λ,T)=λ−1V=∑n=0∞λ−n−1Tn,∥R(λ,T)∥≤1∣λ∣⋅11−∥T∥/∣λ∣=1∣λ∣−∥T∥R(\lambda,T)=\lambda^{-1}V=\sum_{n=0}^\infty\lambda^{-n-1}T^n,\qquad\|R(\lambda,T)\|\le\frac{1}{|\lambda|}\cdot\frac{1}{1-\|T\|/|\lambda|}=\frac{1}{|\lambda|-\|T\|}

である。したがってσ(T)⊆{λ∈C:∣λ∣≤∥T∥}\sigma(T)\subseteq\{\lambda\in\C:|\lambda|\le\|T\|\}である。命題 3.4 (1)によりρ(T)\rho(T)は開集合であるから、σ(T)\sigma(T)は閉集合である。σ(T)\sigma(T)はC=R2\C=\R^2の有界閉集合であるから、§E2.9 定理 4.3によりコンパクトである。▨

命題 3.6.ℓ2\ell^2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、(dn)n≥1(d_n)_{n\ge1}を複素数の有界な数列とする。D∈B(ℓ2)D\in B(\ell^2)をD(xn)n≥1=(dnxn)n≥1D(x_n)_{n\ge1}=(d_nx_n)_{n\ge1}で定め、Λ={dn:n≥1}\Lambda=\{d_n:n\ge1\}とおく。このときσ(D)=Λ‾\sigma(D)=\tpcl{\Lambda}である。さらに、すべてのλ∈C∖Λ‾\lambda\in\C\setminus\tpcl{\Lambda}とx=(xn)n≥1∈ℓ2x=(x_n)_{n\ge1}\in\ell^2について

R(λ,D)x=((λ−dn)−1xn)n≥1R(\lambda,D)x=\bigl((\lambda-d_n)^{-1}x_n\bigr)_{n\ge1}

が成り立つ。

証明. 演習とする(問題 6.1)。▨

例 3.7.ℓ2\ell^2をK∈{R,C}\mathbb K\in\{\R,\C\}値数列の Hilbert 空間とし、D(xn)n≥1=(xn/n)n≥1D(x_n)_{n\ge1}=(x_n/n)_{n\ge1}とおく。例 2.8によりD∈B(ℓ2)D\in B(\ell^2)である。DDは単射であり、像はℓ2\ell^2で稠密であるが閉集合でなく、DDは全射でない。K=C\mathbb K=\Cの場合は0∈σc(D)0\in\sigma_c(D)である。

Dx=0Dx=0ならばすべてのn≥1n\ge1についてxn/n=0x_n/n=0であるから、x=0x=0である。有限列y∈ℓ2y\in\ell^2に対し、xn=nynx_n=ny_nで定まる有限列xxはDx=yDx=yを満たす。任意のy∈ℓ2y\in\ell^2に対し、n≤Nn\le Nではyny_nに等しく、n>Nn>Nでは00である数列をy(N)y^{(N)}とおくと、y(N)∈im⁡Dy^{(N)}\in\im Dであり、

∥y−y(N)∥2=∑n>N∣yn∣2→0\|y-y^{(N)}\|^2=\sum_{n>N}|y_n|^2\to0

である。したがってim⁡D\im Dはℓ2\ell^2で稠密である。一方、z=(1/n)n≥1z=(1/n)_{n\ge1}はℓ2\ell^2に属するが、Dx=zDx=zならばすべてのn≥1n\ge1についてxn=1x_n=1となり、x∈ℓ2x\in\ell^2に反する。したがってz∉im⁡Dz\notin\im Dであり、DDは全射でない。像が稠密であるから、im⁡D\im Dが閉集合ならばim⁡D=ℓ2\im D=\ell^2となり、z∉im⁡Dz\notin\im Dと両立しない。

K=C\mathbb K=\Cとする。1/n→01/n\to0であるから、命題 3.6により0∈σ(D)0\in\sigma(D)である。−D-Dは単射であり、im⁡(−D)=im⁡D\im(-D)=\im Dはℓ2\ell^2で稠密であるから、定義 3.3 (2)により0∈σc(D)0\in\sigma_c(D)である。

4 Hilbert 空間上の作用素のスペクトル

定理 4.1.H≠{0}H\ne\{0\}を複素 Hilbert 空間とし、T∈B(H)T\in B(H)とする。このときσ(T)≠∅\sigma(T)\ne\emptysetである。

証明.σ(T)=∅\sigma(T)=\emptysetと仮定し、x∈H∖{0}x\in H\setminus\{0\}をとる。y∈Hy\in Hを固定し、C=ρ(T)\C=\rho(T)上の関数g(λ)=⟨R(λ,T)x,y⟩g(\lambda)=\langle R(\lambda,T)x,y\rangleを考える。写像z↦⟨z,y⟩z\mapsto\langle z,y\rangleはH∗H^*に属するから、命題 3.4 (4)によりggはC\Cの上で正則であり、命題 3.4 (3)によりggは連続である。∣λ∣≥∥T∥+1|\lambda|\ge\|T\|+1ならば、式 (3.5.2)により

∣g(λ)∣≤∥R(λ,T)∥ ∥x∥ ∥y∥≤∥x∥ ∥y∥∣λ∣−∥T∥≤∥x∥ ∥y∥|g(\lambda)|\le\|R(\lambda,T)\|\,\|x\|\,\|y\|\le\frac{\|x\|\,\|y\|}{|\lambda|-\|T\|}\le\|x\|\,\|y\|

である。閉円板{λ∈C:∣λ∣≤∥T∥+1}\{\lambda\in\C:|\lambda|\le\|T\|+1\}は§E2.9 定理 4.3によりコンパクトであるから、§E2.9 定理 1.7により∣g∣|g|はこの閉円板の上で有界である。したがってggはC\C上で有界であり、§E5.9 定理 4.1により定数ccに等しい。∣λ∣>∥T∥|\lambda|>\|T\|を満たすすべてのλ\lambdaについて∣c∣=∣g(λ)∣≤∥x∥∥y∥/(∣λ∣−∥T∥)|c|=|g(\lambda)|\le\|x\|\|y\|/(|\lambda|-\|T\|)であるから、c=0c=0である。特に⟨R(0,T)x,y⟩=g(0)=0\langle R(0,T)x,y\rangle=g(0)=0である。y∈Hy\in Hは任意であったから、y=R(0,T)xy=R(0,T)xとおくと∥R(0,T)x∥2=0\|R(0,T)x\|^2=0であり、R(0,T)x=0R(0,T)x=0を得る。(0I−T)R(0,T)=I(0I-T)R(0,T)=Iであるからx=−TR(0,T)x=0x=-TR(0,T)x=0である。これはx≠0x\ne0に反する。したがってσ(T)≠∅\sigma(T)\ne\emptysetである。▨

注意 4.2. 複素 Banach 空間X≠{0}X\ne\{0\}上の有界線形作用素TTについても、σ(T)≠∅\sigma(T)\ne\emptysetが成り立つ。この主張は、§E12.47 Banach 環 で、単位的 Banach 環の元のスペクトルが空でないことから導かれる。

補題 4.3.HHをK∈{R,C}\mathbb K\in\{\R,\C\}上の Hilbert 空間とし、T∈B(H)T\in B(H)を正規作用素とする。このとき、VT=TV=IVT=TV=Iを満たすV∈B(H)V\in B(H)が存在するための必要十分条件は、あるc>0c>0がすべてのx∈Hx\in Hについて∥Tx∥≥c∥x∥\|Tx\|\ge c\|x\|を満たすことである。

証明. 必要性を示す。VT=TV=IVT=TV=Iを満たすV∈B(H)V\in B(H)をとると、x∈Hx\in Hについて∥x∥=∥VTx∥≤∥V∥ ∥Tx∥≤(∥V∥+1)∥Tx∥\|x\|=\|VTx\|\le\|V\|\,\|Tx\|\le(\|V\|+1)\|Tx\|であるから、c=(∥V∥+1)−1c=(\|V\|+1)^{-1}が条件を満たす。

十分性を示す。c>0c>0がすべてのx∈Hx\in Hについて∥Tx∥≥c∥x∥\|Tx\|\ge c\|x\|を満たすとする。Tx=0Tx=0ならばx=0x=0であるから、TTは単射である。(xn)(x_n)をHHの点列とし、Txn→zTx_n\to zとする。∥xn−xm∥≤c−1∥Txn−Txm∥\|x_n-x_m\|\le c^{-1}\|Tx_n-Tx_m\|であるから(xn)(x_n)は Cauchy 列であり、HHの完備性によりあるx∈Hx\in Hに収束する。TTの連続性によりTx=zTx=zであるから、im⁡T\im Tは閉集合である。命題 2.4 (2)をλ=0\lambda=0で用いるとker⁡T∗=ker⁡T={0}\ker T^*=\ker T=\{0\}であり、命題 1.4 (2)によりim⁡T=im⁡T‾={0}⊥=H\im T=\tpcl{\im T}=\{0\}^\perp=Hである。したがってTTは全単射である。逆写像V ⁣:H→HV\colon H\to Hは線形であり、z∈Hz\in Hについて∥Vz∥≤c−1∥TVz∥=c−1∥z∥\|Vz\|\le c^{-1}\|TVz\|=c^{-1}\|z\|であるからV∈B(H)V\in B(H)であり、VT=TV=IVT=TV=Iを満たす。▨

命題 4.4.H≠{0}H\ne\{0\}を複素 Hilbert 空間とし、A∈B(H)A\in B(H)を自己共役作用素とする。

m=inf⁡{⟨Ax,x⟩:x∈H, ∥x∥=1},M=sup⁡{⟨Ax,x⟩:x∈H, ∥x∥=1}m=\inf\{\langle Ax,x\rangle:x\in H,\ \|x\|=1\},\qquad M=\sup\{\langle Ax,x\rangle:x\in H,\ \|x\|=1\}

とおく。

  1. mmとMMは実数であり、σ(A)⊆[m,M]\sigma(A)\subseteq[m,M]である。
  2. m∈σ(A)m\in\sigma(A)かつM∈σ(A)M\in\sigma(A)である。
  3. AAが正作用素であるための必要十分条件は、σ(A)⊆[0,∞)\sigma(A)\subseteq[0,\infty)が成り立つことである。

証明.主張 (1)を示す。命題 2.7 (1)によりすべてのx∈Hx\in Hについて⟨Ax,x⟩∈R\langle Ax,x\rangle\in\Rであり、∥x∥=1\|x\|=1ならば§E10.3 補題 1.2の Cauchy–Schwarz の不等式により∣⟨Ax,x⟩∣≤∥A∥|\langle Ax,x\rangle|\le\|A\|である。H≠{0}H\ne\{0\}であるから単位ベクトルが存在し、mmとMMは−∥A∥≤m≤M≤∥A∥-\|A\|\le m\le M\le\|A\|を満たす実数である。単位ベクトルへの正規化により、すべてのx∈Hx\in Hについてm∥x∥2≤⟨Ax,x⟩≤M∥x∥2m\|x\|^2\le\langle Ax,x\rangle\le M\|x\|^2である。λ∈C∖[m,M]\lambda\in\C\setminus[m,M]とし、d=inf⁡{∣t−λ∣:t∈[m,M]}d=\inf\{|t-\lambda|:t\in[m,M]\}とおく。[m,M][m,M]はC\Cの閉集合でありλ\lambdaを含まないから、d>0d>0である。x∈H∖{0}x\in H\setminus\{0\}とし、u=x/∥x∥u=x/\|x\|とおく。⟨Au,u⟩∈[m,M]\langle Au,u\rangle\in[m,M]であるから

∣⟨(A−λI)x,x⟩∣=∥x∥2 ∣⟨Au,u⟩−λ∣≥d ∥x∥2|\langle(A-\lambda I)x,x\rangle|=\|x\|^2\,|\langle Au,u\rangle-\lambda|\ge d\,\|x\|^2

であり、§E10.3 補題 1.2の Cauchy–Schwarz の不等式により∥(A−λI)x∥ ∥x∥≥d ∥x∥2\|(A-\lambda I)x\|\,\|x\|\ge d\,\|x\|^2である。x=0x=0のときは両辺が00であるから、すべてのx∈Hx\in Hについて∥(A−λI)x∥≥d ∥x∥\|(A-\lambda I)x\|\ge d\,\|x\|が成り立つ。AAは正規作用素であるから、命題 2.4 (2)によりA−λIA-\lambda Iは正規作用素であり、補題 4.3によりA−λIA-\lambda IはB(H)B(H)で可逆である。λI−A=−(A−λI)\lambda I-A=-(A-\lambda I)もB(H)B(H)で可逆であるから、λ∈ρ(A)\lambda\in\rho(A)である。

主張 (2)を示す。B=MI−AB=MI-Aとおく。BBは自己共役作用素であり、すべてのx∈Hx\in Hについて⟨Bx,x⟩=M∥x∥2−⟨Ax,x⟩≥0\langle Bx,x\rangle=M\|x\|^2-\langle Ax,x\rangle\ge0であるから正作用素である。MMの定義により、単位ベクトルの列(xn)(x_n)で⟨Axn,xn⟩→M\langle Ax_n,x_n\rangle\to Mを満たすものが存在する。命題 2.7 (3)により

∥Bxn∥2≤∥B∥⟨Bxn,xn⟩=∥B∥(M−⟨Axn,xn⟩)→0\|Bx_n\|^2\le\|B\|\langle Bx_n,x_n\rangle=\|B\|\bigl(M-\langle Ax_n,x_n\rangle\bigr)\to0

である。M∈ρ(A)M\in\rho(A)と仮定すると、V=R(M,A)V=R(M,A)はVB=IVB=Iを満たし、すべてのnnについて1=∥xn∥=∥VBxn∥≤∥V∥ ∥Bxn∥1=\|x_n\|=\|VBx_n\|\le\|V\|\,\|Bx_n\|である。一方∥V∥ ∥Bxn∥→0\|V\|\,\|Bx_n\|\to0であり、二つは両立しない。したがってM∈σ(A)M\in\sigma(A)である。−A-Aは自己共役作用素であり、sup⁡{⟨−Ax,x⟩:∥x∥=1}=−m\sup\{\langle-Ax,x\rangle:\|x\|=1\}=-mであるから、いま示したことにより−m∈σ(−A)-m\in\sigma(-A)である。λI−(−A)=−((−λ)I−A)\lambda I-(-A)=-\bigl((-\lambda)I-A\bigr)によりσ(−A)={−λ:λ∈σ(A)}\sigma(-A)=\{-\lambda:\lambda\in\sigma(A)\}であるから、m∈σ(A)m\in\sigma(A)である。

主張 (3)を示す。AAは自己共役作用素であるから、AAが正作用素であることはすべてのx∈Hx\in Hについて⟨Ax,x⟩≥0\langle Ax,x\rangle\ge0であること、すなわちm≥0m\ge0であることと同値である。m≥0m\ge0ならば主張 (1)によりσ(A)⊆[m,M]⊆[0,∞)\sigma(A)\subseteq[m,M]\subseteq[0,\infty)である。σ(A)⊆[0,∞)\sigma(A)\subseteq[0,\infty)ならば、主張 (2)によりm∈σ(A)m\in\sigma(A)であるからm≥0m\ge0である。▨

命題 4.5.H≠{0}H\ne\{0\}を複素 Hilbert 空間とし、U∈B(H)U\in B(H)をユニタリ作用素とする。このときσ(U)⊆{λ∈C:∣λ∣=1}\sigma(U)\subseteq\{\lambda\in\C:|\lambda|=1\}である。

証明.λ∈C\lambda\in\Cが∣λ∣≠1|\lambda|\ne1を満たすとする。U∗U=IU^*U=Iによりすべてのx∈Hx\in Hについて∥Ux∥=∥x∥\|Ux\|=\|x\|であるから、逆三角不等式により

∥(U−λI)x∥≥∣∥Ux∥−∥λx∥∣=∣1−∣λ∣∣ ∥x∥\|(U-\lambda I)x\|\ge\bigl|\|Ux\|-\|\lambda x\|\bigr|=|1-|\lambda||\,\|x\|

である。U∗U=UU∗=IU^*U=UU^*=IによりUUは正規作用素であるから、命題 2.4 (2)によりU−λIU-\lambda Iは正規作用素である。∣1−∣λ∣∣>0|1-|\lambda||>0であるから、補題 4.3によりU−λIU-\lambda IはB(H)B(H)で可逆である。したがってλI−U=−(U−λI)\lambda I-U=-(U-\lambda I)もB(H)B(H)で可逆であり、λ∈ρ(U)\lambda\in\rho(U)である。▨

補題 4.6.H≠{0}H\ne\{0\}を複素 Hilbert 空間、T∈B(H)T\in B(H)とし、r=max⁡{∣λ∣:λ∈σ(T)}r=\max\{|\lambda|:\lambda\in\sigma(T)\}とおく。このとき、s>rs>rを満たすすべての実数ssについてMs=max⁡{∥R(λ,T)∥:λ∈C, ∣λ∣=s}M_s=\max\{\|R(\lambda,T)\|:\lambda\in\C,\ |\lambda|=s\}が定まり、すべてのn∈N≥0n\in\Nについて

∥Tn∥≤sn+1Ms\|T^n\|\le s^{n+1}M_s

が成り立つ。特にlim sup⁡n→∞∥Tn∥1/n≤r\limsup_{n\to\infty}\|T^n\|^{1/n}\le rである。

証明.定理 4.1と定理 3.5によりσ(T)\sigma(T)は空でないコンパクト集合であるから、§E2.9 定理 1.7によりrrは定まる。s>rs>rとする。円周{λ∈C:∣λ∣=s}\{\lambda\in\C:|\lambda|=s\}はρ(T)\rho(T)に含まれ、§E2.9 定理 4.3によりコンパクトである。命題 3.4 (3)によりλ↦∥R(λ,T)∥\lambda\mapsto\|R(\lambda,T)\|は連続であるから、§E2.9 定理 1.7によりMsM_sは定まる。

x,y∈Hx,y\in Hを固定し、f(λ)=⟨R(λ,T)x,y⟩f(\lambda)=\langle R(\lambda,T)x,y\rangleとおく。命題 3.4 (4)を汎関数z↦⟨z,y⟩z\mapsto\langle z,y\rangleに適用すると、ffはρ(T)\rho(T)の上で正則であり、特に円環A(0;r,∞)⊆ρ(T)A(0;r,\infty)\subseteq\rho(T)の上で正則である。∣λ∣>∥T∥|\lambda|>\|T\|のとき、式 (3.5.1)と内積の連続性により

f(λ)=∑n=0∞⟨Tnx,y⟩λ−n−1f(\lambda)=\sum_{n=0}^\infty\langle T^nx,y\rangle\lambda^{-n-1}

である。∥T∥<s1≤s2\|T\|<s_1\le s_2に対して、閉円環{λ:s1≤∣λ∣≤s2}\{\lambda:s_1\le|\lambda|\le s_2\}の上で第nn項の絶対値は∥T∥ns1−n−1∥x∥ ∥y∥\|T\|^ns_1^{-n-1}\|x\|\,\|y\|以下であり、∑n=0∞∥T∥ns1−n−1\sum_{n=0}^\infty\|T\|^ns_1^{-n-1}は収束するから、この級数は閉円環の上で一様収束する。§E5.11 命題 2.2を円環A(0;∥T∥,∞)A(0;\|T\|,\infty)の上のffに適用すると、t>∥T∥t>\|T\|とn∈N≥0n\in\Nについて

⟨Tnx,y⟩=12πi∮Ctf(w) wn dw\langle T^nx,y\rangle=\frac{1}{2\pi i}\oint_{C_t}f(w)\,w^n\,dw

を得る。§E5.11 定理 2.1を円環A(0;r,∞)A(0;r,\infty)の上のffに適用すると、右辺の積分はt∈(r,∞)t\in(r,\infty)によらないから、この等式はt=st=sについても成り立つ。CsC_sの上で∣f(w)wn∣≤Ms sn∥x∥ ∥y∥|f(w)w^n|\le M_s\,s^n\|x\|\,\|y\|であり、CsC_sの長さは2πs2\pi sであるから、§E5.4 命題 3.2により

∣⟨Tnx,y⟩∣≤12π⋅2πs⋅Ms sn∥x∥ ∥y∥=sn+1Ms∥x∥ ∥y∥|\langle T^nx,y\rangle|\le\frac{1}{2\pi}\cdot2\pi s\cdot M_s\,s^n\|x\|\,\|y\|=s^{n+1}M_s\|x\|\,\|y\|

である。x,yx,yは任意であったから、定理 1.1 (1)により∥Tn∥≤sn+1Ms\|T^n\|\le s^{n+1}M_sである。

H≠{0}H\ne\{0\}でありR(λ,T)R(\lambda,T)はB(H)B(H)で可逆であるからMs>0M_s>0である。n≥1n\ge1について∥Tn∥1/n≤s1+1/nMs1/n\|T^n\|^{1/n}\le s^{1+1/n}M_s^{1/n}であり、右辺はn→∞n\to\inftyのときssに収束するから、lim sup⁡n→∞∥Tn∥1/n≤s\limsup_{n\to\infty}\|T^n\|^{1/n}\le sである。s>rs>rは任意であるから、lim sup⁡n→∞∥Tn∥1/n≤r\limsup_{n\to\infty}\|T^n\|^{1/n}\le rである。▨

定理 4.7.H≠{0}H\ne\{0\}を複素 Hilbert 空間とし、T∈B(H)T\in B(H)を正規作用素とする。このとき

max⁡{∣λ∣:λ∈σ(T)}=∥T∥\max\{|\lambda|:\lambda\in\sigma(T)\}=\|T\|

が成り立つ。

証明.r=max⁡{∣λ∣:λ∈σ(T)}r=\max\{|\lambda|:\lambda\in\sigma(T)\}とおく。定理 3.5によりr≤∥T∥r\le\|T\|である。

N∈B(H)N\in B(H)を正規作用素とする。x∈Hx\in Hについて、命題 2.4 (1)をベクトルNxNxに適用すると∥N2x∥=∥N∗Nx∥\|N^2x\|=\|N^*Nx\|であるから、命題 1.3 (6)により∥N2∥=∥N∗N∥=∥N∥2\|N^2\|=\|N^*N\|=\|N\|^2である。m≥1m\ge1について、命題 1.3 (3)により帰納的に(Tm)∗=(T∗)m(T^m)^*=(T^*)^mであり、TTとT∗T^*が可換であるから(T∗)mTm=Tm(T∗)m(T^*)^mT^m=T^m(T^*)^mである。したがってTmT^mは正規作用素である。k∈N≥0k\in\NについてN=T2kN=T^{2^k}とおくと∥T2k+1∥=∥T2k∥2\|T^{2^{k+1}}\|=\|T^{2^k}\|^2であり、kkについての帰納法により∥T2k∥=∥T∥2k\|T^{2^k}\|=\|T\|^{2^k}を得る。数列(∥Tn∥1/n)n≥1(\|T^n\|^{1/n})_{n\ge1}の部分列(∥T2k∥2−k)k≥0(\|T^{2^k}\|^{2^{-k}})_{k\ge0}は定数∥T∥\|T\|であるから、補題 4.6により

∥T∥≤lim sup⁡n→∞∥Tn∥1/n≤r\|T\|\le\limsup_{n\to\infty}\|T^n\|^{1/n}\le r

である。したがってr=∥T∥r=\|T\|である。▨

例 4.8.C2\C^2に標準内積を入れ、N(x1,x2)=(x2,0)N(x_1,x_2)=(x_2,0)とおく。N2=0N^2=0である。λ≠0\lambda\ne0ならば(λI−N)(λ−1I+λ−2N)=(λ−1I+λ−2N)(λI−N)=I−λ−2N2=I(\lambda I-N)(\lambda^{-1}I+\lambda^{-2}N)=(\lambda^{-1}I+\lambda^{-2}N)(\lambda I-N)=I-\lambda^{-2}N^2=Iであるからλ∈ρ(N)\lambda\in\rho(N)であり、標準基底のe1e_1についてNe1=0Ne_1=0であるから0∈σp(N)0\in\sigma_p(N)である。したがってσ(N)={0}\sigma(N)=\{0\}である。一方∥Nx∥=∣x2∣≤∥x∥\|Nx\|=|x_2|\le\|x\|とNe2=e1Ne_2=e_1により∥N∥=1\|N\|=1である。N∗(x1,x2)=(0,x1)N^*(x_1,x_2)=(0,x_1)であり、N∗Ne2=e2N^*Ne_2=e_2とNN∗e2=0NN^*e_2=0からNNは正規作用素でない。したがって、定理 4.7から正規性の仮定を外すことはできない。

5 片側シフトのスペクトル

例 5.1.ℓ2\ell^2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、SSを例 2.9の右シフトとする。このとき、SSは固有値をもたない。実際、λ∈C\lambda\in\Cとx∈ℓ2x\in\ell^2がSx=λxSx=\lambda xを満たすとすると、第1成分を比べてλx1=0\lambda x_1=0であり、第n+1n+1成分を比べてxn=λxn+1x_n=\lambda x_{n+1}(n≥1n\ge1)である。λ=0\lambda=0ならば、第二の等式からすべてのnnについてxn=0x_n=0である。λ≠0\lambda\ne0ならばx1=0x_1=0であり、第二の等式から帰納的にすべてのnnについてxn=0x_n=0である。したがってσp(S)=∅\sigma_p(S)=\emptysetである。

補題 5.2.ℓ2\ell^2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、SSとLLを例 2.9の右シフトと左シフトとする。このとき、すべてのλ∈C\lambda\in\Cについて

(im⁡(λI−S))⊥=ker⁡(λ‾I−L)(\im(\lambda I-S))^\perp=\ker(\overline{\lambda}I-L)(5.2.1)\text{(5.2.1)}

と

im⁡(λI−S)‾=(ker⁡(λ‾I−L))⊥\tpcl{\im(\lambda I-S)}=(\ker(\overline{\lambda}I-L))^\perp(5.2.2)\text{(5.2.2)}

が成り立つ。

証明.例 2.9によりS∗=LS^*=Lであるから、命題 1.3 (1)、命題 1.3 (2)、命題 1.3 (5)により(λI−S)∗=λ‾I−L(\lambda I-S)^*=\overline{\lambda}I-Lである。命題 1.4 (1)と命題 1.4 (2)をλI−S\lambda I-Sに適用すると、二つの等式を得る。▨

命題 5.3.ℓ2\ell^2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、LLを例 2.9の左シフトとする。μ∈C\mu\in\Cについてuμ=(μn−1)n≥1u_\mu=(\mu^{n-1})_{n\ge1}とおく(μ0=1\mu^0=1とする)。∣μ∣<1|\mu|<1ならばker⁡(μI−L)={cuμ:c∈C}\ker(\mu I-L)=\{cu_\mu:c\in\C\}であり、∣μ∣≥1|\mu|\ge1ならばker⁡(μI−L)={0}\ker(\mu I-L)=\{0\}である。特にσp(L)={μ∈C:∣μ∣<1}\sigma_p(L)=\{\mu\in\C:|\mu|<1\}である。

証明.x∈ℓ2x\in\ell^2とする。Lx=μxLx=\mu xであることは、すべてのn≥1n\ge1についてxn+1=μxnx_{n+1}=\mu x_nであること、すなわちすべてのn≥1n\ge1についてxn=μn−1x1x_n=\mu^{n-1}x_1であることと同値である。このとき∥x∥2=∣x1∣2∑n=1∞∣μ∣2(n−1)\|x\|^2=|x_1|^2\sum_{n=1}^\infty|\mu|^{2(n-1)}であり、右辺の級数は∣μ∣<1|\mu|<1のときに限り収束する。したがって、∣μ∣<1|\mu|<1ならばuμ∈ℓ2∖{0}u_\mu\in\ell^2\setminus\{0\}であってker⁡(μI−L)={cuμ:c∈C}\ker(\mu I-L)=\{cu_\mu:c\in\C\}であり、∣μ∣≥1|\mu|\ge1ならばx1=0x_1=0となってx=0x=0である。定義 3.3 (1)によりσp(L)\sigma_p(L)はLLの固有値の全体であるから、σp(L)={μ∈C:∣μ∣<1}\sigma_p(L)=\{\mu\in\C:|\mu|<1\}である。▨

定理 5.4.ℓ2\ell^2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、SSを例 2.9の右シフトとする。このとき

σ(S)={λ∈C:∣λ∣≤1},σp(S)=∅,σr(S)={λ∈C:∣λ∣<1},σc(S)={λ∈C:∣λ∣=1}\sigma(S)=\{\lambda\in\C:|\lambda|\le1\},\quad\sigma_p(S)=\emptyset,\quad\sigma_r(S)=\{\lambda\in\C:|\lambda|<1\},\quad\sigma_c(S)=\{\lambda\in\C:|\lambda|=1\}

が成り立つ。

証明.例 2.9によりS∗S=IS^*S=Iであるから、x∈ℓ2x\in\ell^2について∥Sx∥=∥x∥\|Sx\|=\|x\|であり、∥S∥=1\|S\|=1である。定理 3.5によりσ(S)⊆{λ∈C:∣λ∣≤1}\sigma(S)\subseteq\{\lambda\in\C:|\lambda|\le1\}である。例 5.1によりσp(S)=∅\sigma_p(S)=\emptysetであり、すべてのλ∈C\lambda\in\CについてλI−S\lambda I-Sは単射である。

∣λ∣<1|\lambda|<1とする。命題 5.3によりuλ‾∈ker⁡(λ‾I−L)∖{0}u_{\overline{\lambda}}\in\ker(\overline{\lambda}I-L)\setminus\{0\}であり、⟨uλ‾,uλ‾⟩≠0\langle u_{\overline{\lambda}},u_{\overline{\lambda}}\rangle\ne0であるからuλ‾∉(ker⁡(λ‾I−L))⊥u_{\overline{\lambda}}\notin(\ker(\overline{\lambda}I-L))^\perpである。式 (5.2.2)によりim⁡(λI−S)\im(\lambda I-S)はℓ2\ell^2で稠密でなく、特にλI−S\lambda I-Sは全射でないからλ∈σ(S)\lambda\in\sigma(S)である。したがってλ∈σr(S)\lambda\in\sigma_r(S)である。

σ(S)\sigma(S)は定理 3.5により閉集合であり、開単位円板を含むから、閉単位円板を含む。したがってσ(S)={λ∈C:∣λ∣≤1}\sigma(S)=\{\lambda\in\C:|\lambda|\le1\}である。∣λ∣=1|\lambda|=1とすると、命題 5.3によりker⁡(λ‾I−L)={0}\ker(\overline{\lambda}I-L)=\{0\}であり、式 (5.2.2)によりim⁡(λI−S)\im(\lambda I-S)はℓ2\ell^2で稠密である。したがってλ∈σc(S)\lambda\in\sigma_c(S)である。以上により、σr(S)={λ∈C:∣λ∣<1}\sigma_r(S)=\{\lambda\in\C:|\lambda|<1\}かつσc(S)={λ∈C:∣λ∣=1}\sigma_c(S)=\{\lambda\in\C:|\lambda|=1\}である。▨

6 演習

問題 6.1.命題 3.6のスペクトルの同定とレゾルベントの式を証明せよ。

解答.

DDとΛ\Lambdaを命題 3.6のとおりとする。λ∈C∖Λ‾\lambda\in\C\setminus\tpcl{\Lambda}とし、δ=inf⁡n∣λ−dn∣\delta=\inf_n|\lambda-d_n|とおく。λ∉Λ‾\lambda\notin\tpcl{\Lambda}であるからδ>0\delta>0である。数列((λ−dn)−1)n≥1((\lambda-d_n)^{-1})_{n\ge1}はδ−1\delta^{-1}以下の絶対値をもつ有界な数列であるから、例 2.8によりこの数列から同じ式で定まる作用素EEはB(ℓ2)B(\ell^2)に属する。λI−D\lambda I-Dは数列(λ−dn)n≥1(\lambda-d_n)_{n\ge1}から同じ式で定まる作用素であるから、E(λI−D)=(λI−D)E=IE(\lambda I-D)=(\lambda I-D)E=Iである。したがってλ∈ρ(D)\lambda\in\rho(D)であり、

R(λ,D)(xn)n≥1=((λ−dn)−1xn)n≥1R(\lambda,D)(x_n)_{n\ge1}=\bigl((\lambda-d_n)^{-1}x_n\bigr)_{n\ge1}

である。一方、標準基底のeke_kについてDek=dkekDe_k=d_ke_kであるから、dkd_kはDDの固有値であり、定義 3.3によりΛ⊆σp(D)⊆σ(D)\Lambda\subseteq\sigma_p(D)\subseteq\sigma(D)である。定理 3.5によりσ(D)\sigma(D)は閉集合であるからΛ‾⊆σ(D)\tpcl{\Lambda}\subseteq\sigma(D)である。以上によりσ(D)=Λ‾\sigma(D)=\tpcl{\Lambda}である。▨

問題 6.2.X≠{0}X\ne\{0\}を複素 Banach 空間とし、T∈B(X)T\in B(X)、λ∈ρ(T)\lambda\in\rho(T)とする。すべてのμ∈σ(T)\mu\in\sigma(T)について∣μ−λ∣ ∥R(λ,T)∥≥1|\mu-\lambda|\,\|R(\lambda,T)\|\ge1であることを示せ。さらに、命題 3.6の作用素DDとλ∈ρ(D)\lambda\in\rho(D)について、∥R(λ,D)∥⋅inf⁡{∣λ−μ∣:μ∈σ(D)}=1\|R(\lambda,D)\|\cdot\inf\{|\lambda-\mu|:\mu\in\sigma(D)\}=1であることを示せ。

解答.

R0=R(λ,T)R_0=R(\lambda,T)とおく。μ∈C\mu\in\Cが∣μ−λ∣ ∥R0∥<1|\mu-\lambda|\,\|R_0\|<1を満たすならば、命題 3.4 (1)をh=μ−λh=\mu-\lambdaに適用してμ∈ρ(T)\mu\in\rho(T)を得る。したがってμ∈σ(T)\mu\in\sigma(T)ならば∣μ−λ∣ ∥R0∥≥1|\mu-\lambda|\,\|R_0\|\ge1である。

DDについて、Λ={dn:n≥1}\Lambda=\{d_n:n\ge1\}とおく。命題 3.6によりσ(D)=Λ‾\sigma(D)=\tpcl{\Lambda}であり、R(λ,D)R(\lambda,D)は数列((λ−dn)−1)n≥1((\lambda-d_n)^{-1})_{n\ge1}から定まる作用素である。例 2.8により

∥R(λ,D)∥=sup⁡n∣λ−dn∣−1=(inf⁡n∣λ−dn∣)−1\|R(\lambda,D)\|=\sup_n|\lambda-d_n|^{-1}=\Bigl(\inf_n|\lambda-d_n|\Bigr)^{-1}

である。μ∈Λ‾\mu\in\tpcl{\Lambda}ならばdnk→μd_{n_k}\to\muを満たすΛ\Lambdaの点列(dnk)(d_{n_k})があり、∣λ−μ∣=lim⁡k∣λ−dnk∣≥inf⁡n∣λ−dn∣|\lambda-\mu|=\lim_k|\lambda-d_{n_k}|\ge\inf_n|\lambda-d_n|である。Λ⊆Λ‾\Lambda\subseteq\tpcl{\Lambda}と合わせてinf⁡{∣λ−μ∣:μ∈σ(D)}=inf⁡n∣λ−dn∣\inf\{|\lambda-\mu|:\mu\in\sigma(D)\}=\inf_n|\lambda-d_n|であり、所要の等式を得る。▨

問題 6.3.ℓ2\ell^2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、LLを例 2.9の左シフトとする。σ(L)\sigma(L)、σp(L)\sigma_p(L)、σc(L)\sigma_c(L)、σr(L)\sigma_r(L)を求めよ。

解答.

σ(L)={λ∈C:∣λ∣≤1}\sigma(L)=\{\lambda\in\C:|\lambda|\le1\}、σp(L)={λ∈C:∣λ∣<1}\sigma_p(L)=\{\lambda\in\C:|\lambda|<1\}、σc(L)={λ∈C:∣λ∣=1}\sigma_c(L)=\{\lambda\in\C:|\lambda|=1\}、σr(L)=∅\sigma_r(L)=\emptysetである。

§E10.2 例 2.5により∥L∥=1\|L\|=1であるから、定理 3.5によりσ(L)⊆{λ∈C:∣λ∣≤1}\sigma(L)\subseteq\{\lambda\in\C:|\lambda|\le1\}である。命題 5.3によりσp(L)={λ∈C:∣λ∣<1}\sigma_p(L)=\{\lambda\in\C:|\lambda|<1\}であり、σ(L)\sigma(L)は閉集合であるからσ(L)={λ∈C:∣λ∣≤1}\sigma(L)=\{\lambda\in\C:|\lambda|\le1\}である。∣λ∣=1|\lambda|=1とする。命題 5.3によりλI−L\lambda I-Lは単射である。例 2.9によりL∗=SL^*=Sであるから、命題 1.3 (1)、命題 1.3 (2)、命題 1.3 (5)により(λI−L)∗=λ‾I−S(\lambda I-L)^*=\overline{\lambda}I-Sである。例 5.1によりker⁡(λ‾I−S)={0}\ker(\overline{\lambda}I-S)=\{0\}であり、命題 1.4 (2)によりim⁡(λI−L)‾={0}⊥=ℓ2\tpcl{\im(\lambda I-L)}=\{0\}^\perp=\ell^2である。したがってλ∈σc(L)\lambda\in\sigma_c(L)である。開単位円板はσp(L)\sigma_p(L)に、単位円周はσc(L)\sigma_c(L)に含まれるから、σr(L)=∅\sigma_r(L)=\emptysetである。▨

問題 6.4.R2\R^2に標準内積を入れ、J(x1,x2)=(−x2,x1)J(x_1,x_2)=(-x_2,x_1)とおく。すべてのλ∈R\lambda\in\Rについて、V(λI−J)=(λI−J)V=IV(\lambda I-J)=(\lambda I-J)V=Iを満たすV∈B(R2)V\in B(\R^2)が存在することを示せ。さらに、同じ式で定まるC2\C^2上の作用素JC(z1,z2)=(−z2,z1)J_\C(z_1,z_2)=(-z_2,z_1)についてσ(JC)={i,−i}\sigma(J_\C)=\{i,-i\}を示せ。

解答.

J2=−IJ^2=-Iである。λ∈R\lambda\in\Rについて(λI−J)(λI+J)=(λI+J)(λI−J)=λ2I−J2=(λ2+1)I(\lambda I-J)(\lambda I+J)=(\lambda I+J)(\lambda I-J)=\lambda^2I-J^2=(\lambda^2+1)Iであり、λ2+1>0\lambda^2+1>0であるから、V=(λ2+1)−1(λI+J)V=(\lambda^2+1)^{-1}(\lambda I+J)が条件を満たす。JJは等長な線形写像であるから、V∈B(R2)V\in B(\R^2)である。

JC2=−IJ_\C^2=-Iであるから、λ∈C∖{i,−i}\lambda\in\C\setminus\{i,-i\}について同じ計算により(λ2+1)−1(λI+JC)(\lambda^2+1)^{-1}(\lambda I+J_\C)はλI−JC\lambda I-J_\CのB(C2)B(\C^2)での逆であり、λ∈ρ(JC)\lambda\in\rho(J_\C)である。一方JC(1,−i)=(i,1)=i(1,−i)J_\C(1,-i)=(i,1)=i(1,-i)とJC(1,i)=(−i,1)=−i(1,i)J_\C(1,i)=(-i,1)=-i(1,i)によりiiと−i-iはJCJ_\Cの固有値であり、定義 3.3によりσ(JC)\sigma(J_\C)に属する。したがってσ(JC)={i,−i}\sigma(J_\C)=\{i,-i\}である。前半により、実数体の上ではλI−J\lambda I-Jが可逆でない実数λ\lambdaが存在しないので、定理 4.1から複素数体の仮定を外すことはできない。▨

参考文献

  1. John B. Conway, A Course in Functional Analysis, 2nd ed., Graduate Texts in Mathematics, Springer, New York, 1990.Hilbert 空間の共役作用素と有界線形作用素のスペクトルの扱いを参考にした。
  2. Walter Rudin, Functional Analysis, 2nd ed., International Series in Pure and Applied Mathematics, McGraw Hill, 1991.正規作用素のノルムとスペクトルの関係の証明を参考にした。

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