1 有界な形式と共役作用素
証明.主張 (1)を示す。写像(x,y)↦⟨Ax,y⟩の第1変数についての線形性はAの線形性と内積の第1変数についての線形性から従い、第2変数についての共役線形性は内積の共役線形性から従う。z∈Kとする。§E10.5 系 1.2の写像R:K→K∗、(Rz)(y)=⟨y,z⟩は等長であるから
∥z∥=∥Rz∥=∥y∥≤1sup∣⟨y,z⟩∣=∥y∥≤1sup∣⟨z,y⟩∣である。z=Axとおき、∥x∥≤1を満たすx∈Hについて上限をとると、所要の等式を得る。
主張 (2)を示す。x∈Hを固定し、fx(y)=a(x,y)(y∈K)とおく。aは第2変数について共役線形であるからfxは線形であり、∣fx(y)∣≤M∥x∥∥y∥であるからfx∈K∗である。§E10.5 定理 1.1により、すべてのy∈Kについてfx(y)=⟨y,w⟩を満たすw∈Kがただ一つ存在する。このwをAxと書くと、複素共役をとって
a(x,y)=⟨y,Ax⟩=⟨Ax,y⟩(y∈K)を得る。x,x′∈H、α,β∈Kとし、v=A(αx+βx′)−αAx−βAx′とおく。aの第1変数についての線形性から、すべてのy∈Kについて
⟨v,y⟩=a(αx+βx′,y)−αa(x,y)−βa(x′,y)=0であり、y=vとおくとv=0を得る。したがってAは線形である。§E10.5 系 1.2の等長性をz=Axに適用すると
∥Ax∥=∥y∥≤1sup∣⟨Ax,y⟩∣=∥y∥≤1sup∣a(x,y)∣≤M∥x∥であるから、A∈B(H,K)であり、∥x∥≤1を満たすxについて上限をとると∥A∥=sup{∣a(x,y)∣:∥x∥≤1, ∥y∥≤1}≤Mを得る。A′∈B(H,K)もすべてのx∈Hとy∈Kについてa(x,y)=⟨A′x,y⟩を満たすならば、⟨Ax−A′x,y⟩=0にy=Ax−A′xを代入してAx=A′xを得る。▨
命題 1.2.H,KをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、T∈B(H,K)とする。このとき、すべてのx∈Hとy∈Kについて
⟨Tx,y⟩=⟨x,T∗y⟩を満たす写像T∗:K→Hがただ一つ存在する。T∗をTの 共役作用素 (adjoint operator) という。さらにT∗∈B(K,H)であり、∥T∗∥=∥T∥が成り立つ。
証明. 写像b:K×H→Kをb(y,x)=⟨y,Tx⟩で定める。bは第1変数について線形、第2変数について共役線形であり、§E10.3 補題 1.2の Cauchy–Schwarz の不等式により∣b(y,x)∣≤∥T∥∥y∥∥x∥を満たす。定理 1.1 (2)をK×H上のbに適用すると、すべてのy∈Kとx∈Hについて⟨y,Tx⟩=⟨Ay,x⟩を満たすA∈B(K,H)が存在する。両辺の複素共役をとると、すべてのx∈Hとy∈Kについて⟨Tx,y⟩=⟨x,Ay⟩である。定理 1.1 (1)をAとTに適用すると
∥A∥=∥y∥≤1, ∥x∥≤1sup∣⟨Ay,x⟩∣=∥x∥≤1, ∥y∥≤1sup∣⟨Tx,y⟩∣=∥T∥を得る。写像S:K→Hもすべてのx∈Hとy∈Kについて⟨Tx,y⟩=⟨x,Sy⟩を満たすとする。y∈Kを固定すると、すべてのx∈Hについて⟨x,Sy−Ay⟩=0であり、x=Sy−AyとおくとSy=Ayを得る。したがってAが条件を満たすただ一つの写像である。▨
命題 1.3.G,H,KをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、S,T∈B(H,K)、R∈B(K,G)、α∈Kとする。
- (S+T)∗=S∗+T∗である。
- (αT)∗=αT∗である。
- (RT)∗=T∗R∗である。
- (T∗)∗=Tである。
- Hの恒等作用素IHについてIH∗=IHである。
- ∥T∗T∥=∥T∥2である。
- V∈B(K,H)がVT=IHとTV=IKを満たすならば、T∗V∗=IHとV∗T∗=IKが成り立つ。
証明.x∈H、y∈K、z∈Gとする。
⟨(S+T)x,y⟩=⟨Sx,y⟩+⟨Tx,y⟩=⟨x,(S∗+T∗)y⟩であるから、命題 1.2の一意性により主張 (1)が成り立つ。⟨αTx,y⟩=α⟨x,T∗y⟩=⟨x,αT∗y⟩であるから、同じ一意性により主張 (2)が成り立つ。⟨RTx,z⟩=⟨Tx,R∗z⟩=⟨x,T∗R∗z⟩であるから、同じ一意性により主張 (3)が成り立つ。
すべてのy∈Kとx∈Hについて⟨T∗y,x⟩=⟨x,T∗y⟩=⟨Tx,y⟩=⟨y,Tx⟩であるから、命題 1.2の一意性をT∗∈B(K,H)に適用して主張 (4)を得る。⟨IHx,x′⟩=⟨x,IHx′⟩(x,x′∈H)であるから、同じ一意性により主張 (5)が成り立つ。
§E10.2 命題 2.4と命題 1.2により∥T∗T∥≤∥T∗∥∥T∥=∥T∥2である。§E10.3 補題 1.2の Cauchy–Schwarz の不等式により
∥Tx∥2=⟨Tx,Tx⟩=⟨T∗Tx,x⟩≤∥T∗Tx∥∥x∥≤∥T∗T∥∥x∥2であり、∥x∥≤1を満たすxについて上限をとると∥T∥2≤∥T∗T∥を得る。これで主張 (6)は示された。
VT=IHとTV=IKに主張 (3)と主張 (5)を適用すると、T∗V∗=(VT)∗=IHとV∗T∗=(TV)∗=IKを得る。これで主張 (7)は示された。▨
命題 1.4.H,KをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、T∈B(H,K)とする。
- kerT∗=(imT)⊥である。
- imT=(kerT∗)⊥である。
- kerT=(imT∗)⊥である。
- imT∗=(kerT)⊥である。
証明.y∈Kとする。T∗y=0ならばすべてのx∈Hについて⟨x,T∗y⟩=0であり、逆にすべてのx∈Hについて⟨x,T∗y⟩=0ならばx=T∗yとおいてT∗y=0を得る。⟨x,T∗y⟩=⟨Tx,y⟩であるから、y∈kerT∗であることと、すべてのx∈Hについて⟨y,Tx⟩=0であること、すなわちy∈(imT)⊥であることは同値である。これで主張 (1)は示された。
§E10.3 命題 2.3と主張 (1)によりimT=((imT)⊥)⊥=(kerT∗)⊥である。これで主張 (2)は示された。
主張 (1)と主張 (2)をT∗∈B(K,H)に適用し、命題 1.3 (4)により(T∗)∗=Tであることを用いると、主張 (3)と主張 (4)を得る。▨
2 自己共役作用素、正規作用素、ユニタリ作用素、正作用素
定義 2.1.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、B(H)=B(H,H)と書く。T∈B(H)がすべてのx,y∈Hについて⟨Tx,y⟩=⟨x,Ty⟩を満たすとき、Tを 自己共役作用素 (self-adjoint operator) という。命題 1.2の一意性により、Tが自己共役作用素であることはT∗=Tと同値である。
定義 2.2.H,KをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とする。T∈B(H)がT∗T=TT∗を満たすとき、Tを 正規作用素 (normal operator) という。U∈B(H,K)がU∗U=IHとUU∗=IKを満たすとき、Uを ユニタリ作用素 (unitary operator) という。自己共役作用素TはT∗T=T2=TT∗を満たすので、正規作用素である。
補題 2.3.
- Vを複素ベクトル空間とし、写像a:V×V→Cが第1変数について線形、第2変数について共役線形であるとする。このとき、すべてのx,y∈Vについて
a(x,y)=41k=0∑3ika(x+iky,x+iky)
が成り立つ。
- Vを実ベクトル空間とし、写像a:V×V→Rが双線形であり、すべてのx,y∈Vについてa(x,y)=a(y,x)を満たすとする。このとき、すべてのx,y∈Vについて
a(x,y)=41(a(x+y,x+y)−a(x−y,x−y))
が成り立つ。
- HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、A∈B(H)とする。K=Rの場合はさらにAが自己共役作用素であると仮定する。すべてのx∈Hについて⟨Ax,x⟩=0ならば、A=0である。
証明.主張 (1)を示す。c∈Cが∣c∣=1を満たすとき、aの線形性と共役線形性により
a(x+cy,x+cy)=a(x,x)+ca(x,y)+ca(y,x)+a(y,y)である。c=ikとおいて両辺にikを掛けると、ikik=1により右辺はika(x,x)+a(x,y)+i2ka(y,x)+ika(y,y)となる。∑k=03ik=0と∑k=03i2k=0であるから、k=0,1,2,3について和をとると右辺の和は4a(x,y)である。
主張 (2)を示す。aの双線形性と対称性によりa(x±y,x±y)=a(x,x)±2a(x,y)+a(y,y)(複号同順)であり、二式の差は4a(x,y)である。
主張 (3)を示す。a(x,y)=⟨Ax,y⟩とおく。K=Cならばaは第1変数について線形、第2変数について共役線形であり、すべてのz∈Hについてa(z,z)=0であるから、主張 (1)によりa=0である。K=Rならばaは双線形であり、Aが自己共役作用素であるからa(x,y)=⟨x,Ay⟩=⟨Ay,x⟩=a(y,x)を満たすので、主張 (2)によりa=0である。いずれの場合も、x∈Hについて∥Ax∥2=a(x,Ax)=0であるからA=0である。▨
命題 2.4.H,KをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とする。
- T∈B(H)が正規作用素であるための必要十分条件は、すべてのx∈Hについて∥Tx∥=∥T∗x∥が成り立つことである。
- T∈B(H)が正規作用素ならば、すべてのλ∈KについてT−λIHは正規作用素であり、ker(T−λIH)=ker(T∗−λIH)が成り立つ。
- U∈B(H,K)がユニタリ作用素であるための必要十分条件は、Uが全射であり、すべてのx,y∈Hについて⟨Ux,Uy⟩=⟨x,y⟩が成り立つことである。
証明.主張 (1)を示す。T∈B(H)とx∈Hについて、命題 1.3 (4)により
∥Tx∥2−∥T∗x∥2=⟨T∗Tx,x⟩−⟨TT∗x,x⟩=⟨(T∗T−TT∗)x,x⟩である。Tが正規作用素ならば右辺は0である。逆に、すべてのx∈Hについて左辺が0であるとする。命題 1.3 (1)、命題 1.3 (3)、命題 1.3 (4)によりB=T∗T−TT∗はB∗=Bを満たす自己共役作用素であり、すべてのx∈Hについて⟨Bx,x⟩=0であるから、補題 2.3 (3)によりB=0である。
主張 (2)を示す。命題 1.3 (1)、命題 1.3 (2)、命題 1.3 (5)により(T−λIH)∗=T∗−λIHである。T∗T=TT∗を用いると
(T∗−λIH)(T−λIH)=T∗T−λT∗−λT+∣λ∣2IH=(T−λIH)(T∗−λIH)であるから、T−λIHは正規作用素である。主張 (1)をT−λIHに適用すると、すべてのx∈Hについて∥(T−λIH)x∥=∥(T∗−λIH)x∥であり、二つの核は一致する。
主張 (3)を示す。Uがユニタリ作用素であるとする。z∈Kはz=U(U∗z)と表されるからUは全射であり、x,y∈Hについて⟨Ux,Uy⟩=⟨U∗Ux,y⟩=⟨x,y⟩である。逆に、Uが全射であり内積を保つとする。x∈Hを固定すると、すべてのy∈Hについて⟨U∗Ux−x,y⟩=⟨Ux,Uy⟩−⟨x,y⟩=0であり、y=U∗Ux−xとおくとU∗Ux=xを得る。したがってU∗U=IHである。z∈Kに対してUx=zを満たすx∈Hをとると、UU∗z=U(U∗U)x=Ux=zであるから、UU∗=IKである。▨
定義 2.5.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、T∈B(H)とする。すべてのx∈Hについて⟨Tx,x⟩が0以上の実数であり、K=Rの場合はさらにTが自己共役作用素であるとき、Tを 正作用素 (positive operator) といい、T≥0と書く。
命題 2.7.H,KをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とする。
- T∈B(H)が自己共役作用素ならば、すべてのx∈Hについて⟨Tx,x⟩∈Rである。K=Cの場合には、すべてのx∈Hについて⟨Tx,x⟩∈Rを満たすT∈B(H)は自己共役作用素である。特に、正作用素は自己共役作用素である。
- T∈B(H)が正作用素ならば、すべてのx,y∈Hについて∣⟨Tx,y⟩∣2≤⟨Tx,x⟩⟨Ty,y⟩が成り立つ。
- T∈B(H)が正作用素ならば、すべてのx∈Hについて∥Tx∥2≤∥T∥⟨Tx,x⟩が成り立つ。
- すべてのS∈B(H,K)について、S∗Sは正作用素である。
証明.主張 (1)を示す。Tが自己共役作用素ならば⟨Tx,x⟩=⟨x,Tx⟩=⟨Tx,x⟩である。K=Cとし、すべてのx∈Hについて⟨Tx,x⟩∈Rであるとする。このとき⟨T∗x,x⟩=⟨x,Tx⟩=⟨Tx,x⟩=⟨Tx,x⟩であるから、すべてのx∈Hについて⟨(T−T∗)x,x⟩=0であり、補題 2.3 (3)によりT=T∗である。正作用素は、K=Rの場合には定義により、K=Cの場合にはいま示したことにより、自己共役作用素である。
主張 (2)を示す。[x,y]=⟨Tx,y⟩とおく。Tは主張 (1)により自己共役作用素であるから[y,x]=[x,y]であり、すべてのz∈Hについて[z,z]≥0である。x,y∈Hとt∈Kについて
0≤[x−ty,x−ty]=[x,x]−2ℜ(t[x,y])+∣t∣2[y,y]である。[y,y]>0ならばt=[x,y]/[y,y]を代入して[x,x]−∣[x,y]∣2/[y,y]≥0を得る。[y,y]=0ならば、実数s>0についてt=s[x,y]を代入して[x,x]−2s∣[x,y]∣2≥0を得る。この不等式はすべてのs>0について成り立つから[x,y]=0である。いずれの場合も∣[x,y]∣2≤[x,x][y,y]である。
主張 (3)を示す。Tx=0ならば左辺は0であり、右辺は0以上である。Tx=0とする。主張 (2)をy=Txに適用し、§E10.3 補題 1.2の Cauchy–Schwarz の不等式を用いると
∥Tx∥4=∣⟨Tx,Tx⟩∣2≤⟨Tx,x⟩⟨T(Tx),Tx⟩≤⟨Tx,x⟩∥T∥∥Tx∥2であり、両辺を∥Tx∥2>0で割ると主張を得る。
主張 (4)を示す。命題 1.3 (3)と命題 1.3 (4)により(S∗S)∗=S∗SであるからS∗Sは自己共役作用素であり、x∈Hについて⟨S∗Sx,x⟩=⟨Sx,Sx⟩=∥Sx∥2≥0である。▨
例 2.8.ℓ2をK値数列の Hilbert 空間とし、en(n≥1)を標準基底とする。(dn)n≥1をKの有界な数列とし、D(xn)n≥1=(dnxn)n≥1によってD:ℓ2→ℓ2を定める。x∈ℓ2について∥Dx∥2=∑n=1∞∣dn∣2∣xn∣2≤(supn∣dn∣)2∥x∥2であり、∥Den∥=∣dn∣であるから、D∈B(ℓ2)かつ∥D∥=supn∣dn∣である。x,y∈ℓ2について
⟨Dx,y⟩=n=1∑∞dnxnyn=n=1∑∞xndnynであるから、命題 1.2の一意性によりD∗は数列(dn)n≥1から同じ式で定まる作用素である。D∗DとDD∗はともに数列(∣dn∣2)n≥1から同じ式で定まる作用素であるから、Dは正規作用素である。D∗en=dnenとDen=dnenを比べると、Dが自己共役作用素であるための必要十分条件はすべてのnについてdn∈Rであることである。⟨Dx,x⟩=∑n=1∞dn∣xn∣2と⟨Den,en⟩=dnにより、Dが正作用素であるための必要十分条件はすべてのnについてdn≥0であることである。D∗DとDD∗はともにenを∣dn∣2enへ送るから、Dがユニタリ作用素であるための必要十分条件はすべてのnについて∣dn∣=1であることである。
例 2.9.ℓ2をK値数列の Hilbert 空間とし、en(n≥1)を標準基底とする。右シフトSと左シフトLを
S(x1,x2,…)=(0,x1,x2,…),L(x1,x2,…)=(x2,x3,…)で定めると、§E10.2 例 2.5のp=2の場合によりS,L∈B(ℓ2)である。x,y∈ℓ2について
⟨Sx,y⟩=n=1∑∞xnyn+1=⟨x,Ly⟩であるから、命題 1.2の一意性によりS∗=Lであり、命題 1.3 (4)によりL∗=Sである。LS=IであるからS∗S=Iであり、Sはすべてのx,y∈ℓ2について⟨Sx,Sy⟩=⟨x,y⟩を満たす。一方、SLe1=0=e1であるからSS∗=I=S∗Sであり、Sはユニタリ作用素でも正規作用素でもない。e1はSの値域に属さないので、Sは内積を保つが全射でない。したがって、命題 2.4 (3)から全射性の条件を外すことはできない。
3 レゾルベント集合とスペクトル
補題 3.1 (Neumann 級数).XをK∈{R,C}上の Banach 空間とし、B(X)=B(X,X)と書き、IをXの恒等作用素とする。A∈B(X)が∥A∥<1を満たすならば、A0=Iとする級数∑n=0∞AnはB(X)で作用素ノルムについて収束し、その和VはV(I−A)=(I−A)V=Iと∥V∥≤(1−∥A∥)−1を満たす。
証明.Vn=∑k=0nAkとおく。§E10.2 命題 2.4により∥Ak∥≤∥A∥kであるから、m<nについて
∥Vn−Vm∥≤k=m+1∑n∥A∥k≤1−∥A∥∥A∥m+1であり、(Vn)はB(X)の Cauchy 列である。§E10.2 定理 2.2により(Vn)は作用素ノルムについてあるV∈B(X)に収束する。(I−A)Vn=Vn(I−A)=I−An+1であり、§E10.2 命題 2.4により
∥(I−A)V−(I−A)Vn∥≤∥I−A∥∥V−Vn∥,∥V(I−A)−Vn(I−A)∥≤∥V−Vn∥∥I−A∥である。∥An+1∥≤∥A∥n+1→0であるから、n→∞として(I−A)V=V(I−A)=Iを得る。∥Vn∥≤∑k=0n∥A∥k≤(1−∥A∥)−1であり、∥V∥=limn∥Vn∥であるから∥V∥≤(1−∥A∥)−1である。▨
定義 3.2.X={0}を複素 Banach 空間とし、T∈B(X)とする。λ∈Cについて、V(λI−T)=(λI−T)V=Iを満たすV∈B(X)が存在するとき、λI−TはB(X)で 可逆 (invertible) であるという。このようなVはただ一つである。実際、V′∈B(X)も同じ等式を満たすならばV′=V′(λI−T)V=Vである。
ρ(T)={λ∈C:λI−T は B(X) で可逆である}をTの レゾルベント集合 (resolvent set)、その補集合σ(T)=C∖ρ(T)をTの スペクトル (spectrum) という。λ∈ρ(T)に対して上のVをR(λ,T)=(λI−T)−1と書き、Tの レゾルベント作用素 (resolvent operator) という。
定義 3.3.X={0}を複素 Banach 空間とし、T∈B(X)とする。
- λI−Tが単射でないλ∈σ(T)の全体σp(T)を、Tの 点スペクトル (point spectrum) という。
- λI−Tが単射であり、値域im(λI−T)がXで稠密であるλ∈σ(T)の全体σc(T)を、Tの 連続スペクトル (continuous spectrum) という。
- λI−Tが単射であり、値域im(λI−T)がXで稠密でないλ∈σ(T)の全体σr(T)を、Tの 剰余スペクトル (residual spectrum) という。
σ(T)はσp(T)、σc(T)、σr(T)の非交和である。λ∈ρ(T)ならばR(λ,T)(λI−T)=IによりλI−Tは単射であるから、σp(T)はTの固有値の全体に等しい。
命題 3.4.X={0}を複素 Banach 空間とし、T∈B(X)とする。
- λ0∈ρ(T)とし、R0=R(λ0,T)とおく。h∈Cが∣h∣∥R0∥<1を満たすならばλ0+h∈ρ(T)であり、
R(λ0+h,T)=n=0∑∞(−h)nR0n+1(3.4.1)
が作用素ノルムについての収束として成り立つ。特にρ(T)はCの開集合である。
- λ,μ∈ρ(T)ならば
R(λ,T)−R(μ,T)=(μ−λ)R(λ,T)R(μ,T)(3.4.2)
が成り立ち、R(λ,T)R(μ,T)=R(μ,T)R(λ,T)である。
- 写像ρ(T)→B(X)、λ↦R(λ,T)は作用素ノルムについて連続であり、各λ∈ρ(T)において
h→0limhR(λ+h,T)−R(λ,T)=−R(λ,T)2
が作用素ノルムについての極限として成り立つ。
- x∈Xとf∈X∗に対して、関数ρ(T)→C、λ↦f(R(λ,T)x)はρ(T)の上で正則であり、その導関数はλ↦−f(R(λ,T)2x)である。
証明.主張 (1)を示す。(λ0I−T)R0=R0(λ0I−T)=Iであるから
(λ0+h)I−T=(λ0I−T)(I+hR0)=(I+hR0)(λ0I−T)である。∥−hR0∥<1であるから、補題 3.1によりW=∑n=0∞(−h)nR0nはW(I+hR0)=(I+hR0)W=Iを満たす。WはR0の多項式の作用素ノルムについての極限であるからR0と可換であり、R0はI+hR0と可換である。V=WR0とおくと
V((λ0+h)I−T)=W(I+hR0)R0(λ0I−T)=I,((λ0+h)I−T)V=(λ0I−T)(I+hR0)WR0=Iであるから、λ0+h∈ρ(T)かつR(λ0+h,T)=WR0である。§E10.2 命題 2.4により右からのR0の積は作用素ノルムについて連続であるから、WR0=∑n=0∞(−h)nR0n+1である。X={0}でありR0はB(X)で可逆であるから∥R0∥>0であり、λ0を中心とする半径∥R0∥−1の開円板はρ(T)に含まれる。
主張 (2)を示す。R(λ,T)(λI−T)=Iと(μI−T)R(μ,T)=Iにより
R(λ,T)−R(μ,T)=R(λ,T)((μI−T)−(λI−T))R(μ,T)=(μ−λ)R(λ,T)R(μ,T)である。λとμを入れ替えるとR(μ,T)−R(λ,T)=(λ−μ)R(μ,T)R(λ,T)であり、二式からλ=μのときR(λ,T)R(μ,T)=R(μ,T)R(λ,T)を得る。λ=μのとき、二つの積は同じ作用素である。
主張 (3)を示す。λ∈ρ(T)とし、R0=R(λ,T)とおく。0<∣h∣∥R0∥<1のとき、式 (3.4.1)により
∥R(λ+h,T)−R0∥≤n=1∑∞∣h∣n∥R0∥n+1=1−∣h∣∥R0∥∣h∣∥R0∥2と
hR(λ+h,T)−R0+R02≤n=2∑∞∣h∣n−1∥R0∥n+1=1−∣h∣∥R0∥∣h∣∥R0∥3が成り立つ。h→0のとき二つの右辺は0に収束する。
主張 (4)を示す。λ∈ρ(T)とし、h=0をλ+h∈ρ(T)を満たす複素数とする。Qh=h−1(R(λ+h,T)−R(λ,T))+R(λ,T)2とおくと
hf(R(λ+h,T)x)−f(R(λ,T)x)+f(R(λ,T)2x)=∣f(Qhx)∣≤∥f∥∥Qh∥∥x∥であり、主張 (3)によりh→0のとき右辺は0に収束する。ρ(T)は主張 (1)により開集合であるから、主張を得る。▨
定理 3.5.X={0}を複素 Banach 空間とし、T∈B(X)とする。λ∈Cが∣λ∣>∥T∥を満たすならばλ∈ρ(T)であり、
R(λ,T)=n=0∑∞λ−n−1Tn(3.5.1) が作用素ノルムについての収束として成り立ち、
∥R(λ,T)∥≤∣λ∣−∥T∥1(3.5.2) である。σ(T)はCの閉集合であり、{λ∈C:∣λ∣≤∥T∥}に含まれる。したがってσ(T)はコンパクトである。
証明.∣λ∣>∥T∥とする。λ=0かつ∥λ−1T∥<1であるから、補題 3.1によりV=∑n=0∞λ−nTnはV(I−λ−1T)=(I−λ−1T)V=Iと∥V∥≤(1−∥T∥/∣λ∣)−1を満たす。λI−T=λ(I−λ−1T)であるから、λ−1VはλI−TのB(X)での逆であり、λ∈ρ(T)かつ
R(λ,T)=λ−1V=n=0∑∞λ−n−1Tn,∥R(λ,T)∥≤∣λ∣1⋅1−∥T∥/∣λ∣1=∣λ∣−∥T∥1である。したがってσ(T)⊆{λ∈C:∣λ∣≤∥T∥}である。命題 3.4 (1)によりρ(T)は開集合であるから、σ(T)は閉集合である。σ(T)はC=R2の有界閉集合であるから、§E2.9 定理 4.3によりコンパクトである。▨
命題 3.6.ℓ2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、(dn)n≥1を複素数の有界な数列とする。D∈B(ℓ2)をD(xn)n≥1=(dnxn)n≥1で定め、Λ={dn:n≥1}とおく。このときσ(D)=Λである。さらに、すべてのλ∈C∖Λとx=(xn)n≥1∈ℓ2について
R(λ,D)x=((λ−dn)−1xn)n≥1が成り立つ。
例 3.7.ℓ2をK∈{R,C}値数列の Hilbert 空間とし、D(xn)n≥1=(xn/n)n≥1とおく。例 2.8によりD∈B(ℓ2)である。Dは単射であり、像はℓ2で稠密であるが閉集合でなく、Dは全射でない。K=Cの場合は0∈σc(D)である。
Dx=0ならばすべてのn≥1についてxn/n=0であるから、x=0である。有限列y∈ℓ2に対し、xn=nynで定まる有限列xはDx=yを満たす。任意のy∈ℓ2に対し、n≤Nではynに等しく、n>Nでは0である数列をy(N)とおくと、y(N)∈imDであり、
∥y−y(N)∥2=n>N∑∣yn∣2→0である。したがってimDはℓ2で稠密である。一方、z=(1/n)n≥1はℓ2に属するが、Dx=zならばすべてのn≥1についてxn=1となり、x∈ℓ2に反する。したがってz∈/imDであり、Dは全射でない。像が稠密であるから、imDが閉集合ならばimD=ℓ2となり、z∈/imDと両立しない。
K=Cとする。1/n→0であるから、命題 3.6により0∈σ(D)である。−Dは単射であり、im(−D)=imDはℓ2で稠密であるから、定義 3.3 (2)により0∈σc(D)である。
4 Hilbert 空間上の作用素のスペクトル
定理 4.1.H={0}を複素 Hilbert 空間とし、T∈B(H)とする。このときσ(T)=∅である。
証明.σ(T)=∅と仮定し、x∈H∖{0}をとる。y∈Hを固定し、C=ρ(T)上の関数g(λ)=⟨R(λ,T)x,y⟩を考える。写像z↦⟨z,y⟩はH∗に属するから、命題 3.4 (4)によりgはCの上で正則であり、命題 3.4 (3)によりgは連続である。∣λ∣≥∥T∥+1ならば、式 (3.5.2)により
∣g(λ)∣≤∥R(λ,T)∥∥x∥∥y∥≤∣λ∣−∥T∥∥x∥∥y∥≤∥x∥∥y∥である。閉円板{λ∈C:∣λ∣≤∥T∥+1}は§E2.9 定理 4.3によりコンパクトであるから、§E2.9 定理 1.7により∣g∣はこの閉円板の上で有界である。したがってgはC上で有界であり、§E5.9 定理 4.1により定数cに等しい。∣λ∣>∥T∥を満たすすべてのλについて∣c∣=∣g(λ)∣≤∥x∥∥y∥/(∣λ∣−∥T∥)であるから、c=0である。特に⟨R(0,T)x,y⟩=g(0)=0である。y∈Hは任意であったから、y=R(0,T)xとおくと∥R(0,T)x∥2=0であり、R(0,T)x=0を得る。(0I−T)R(0,T)=Iであるからx=−TR(0,T)x=0である。これはx=0に反する。したがってσ(T)=∅である。▨
補題 4.3.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、T∈B(H)を正規作用素とする。このとき、VT=TV=Iを満たすV∈B(H)が存在するための必要十分条件は、あるc>0がすべてのx∈Hについて∥Tx∥≥c∥x∥を満たすことである。
証明. 必要性を示す。VT=TV=Iを満たすV∈B(H)をとると、x∈Hについて∥x∥=∥VTx∥≤∥V∥∥Tx∥≤(∥V∥+1)∥Tx∥であるから、c=(∥V∥+1)−1が条件を満たす。
十分性を示す。c>0がすべてのx∈Hについて∥Tx∥≥c∥x∥を満たすとする。Tx=0ならばx=0であるから、Tは単射である。(xn)をHの点列とし、Txn→zとする。∥xn−xm∥≤c−1∥Txn−Txm∥であるから(xn)は Cauchy 列であり、Hの完備性によりあるx∈Hに収束する。Tの連続性によりTx=zであるから、imTは閉集合である。命題 2.4 (2)をλ=0で用いるとkerT∗=kerT={0}であり、命題 1.4 (2)によりimT=imT={0}⊥=Hである。したがってTは全単射である。逆写像V:H→Hは線形であり、z∈Hについて∥Vz∥≤c−1∥TVz∥=c−1∥z∥であるからV∈B(H)であり、VT=TV=Iを満たす。▨
命題 4.4.H={0}を複素 Hilbert 空間とし、A∈B(H)を自己共役作用素とする。
m=inf{⟨Ax,x⟩:x∈H, ∥x∥=1},M=sup{⟨Ax,x⟩:x∈H, ∥x∥=1}とおく。
- mとMは実数であり、σ(A)⊆[m,M]である。
- m∈σ(A)かつM∈σ(A)である。
- Aが正作用素であるための必要十分条件は、σ(A)⊆[0,∞)が成り立つことである。
証明.主張 (1)を示す。命題 2.7 (1)によりすべてのx∈Hについて⟨Ax,x⟩∈Rであり、∥x∥=1ならば§E10.3 補題 1.2の Cauchy–Schwarz の不等式により∣⟨Ax,x⟩∣≤∥A∥である。H={0}であるから単位ベクトルが存在し、mとMは−∥A∥≤m≤M≤∥A∥を満たす実数である。単位ベクトルへの正規化により、すべてのx∈Hについてm∥x∥2≤⟨Ax,x⟩≤M∥x∥2である。λ∈C∖[m,M]とし、d=inf{∣t−λ∣:t∈[m,M]}とおく。[m,M]はCの閉集合でありλを含まないから、d>0である。x∈H∖{0}とし、u=x/∥x∥とおく。⟨Au,u⟩∈[m,M]であるから
∣⟨(A−λI)x,x⟩∣=∥x∥2∣⟨Au,u⟩−λ∣≥d∥x∥2であり、§E10.3 補題 1.2の Cauchy–Schwarz の不等式により∥(A−λI)x∥∥x∥≥d∥x∥2である。x=0のときは両辺が0であるから、すべてのx∈Hについて∥(A−λI)x∥≥d∥x∥が成り立つ。Aは正規作用素であるから、命題 2.4 (2)によりA−λIは正規作用素であり、補題 4.3によりA−λIはB(H)で可逆である。λI−A=−(A−λI)もB(H)で可逆であるから、λ∈ρ(A)である。
主張 (2)を示す。B=MI−Aとおく。Bは自己共役作用素であり、すべてのx∈Hについて⟨Bx,x⟩=M∥x∥2−⟨Ax,x⟩≥0であるから正作用素である。Mの定義により、単位ベクトルの列(xn)で⟨Axn,xn⟩→Mを満たすものが存在する。命題 2.7 (3)により
∥Bxn∥2≤∥B∥⟨Bxn,xn⟩=∥B∥(M−⟨Axn,xn⟩)→0である。M∈ρ(A)と仮定すると、V=R(M,A)はVB=Iを満たし、すべてのnについて1=∥xn∥=∥VBxn∥≤∥V∥∥Bxn∥である。一方∥V∥∥Bxn∥→0であり、二つは両立しない。したがってM∈σ(A)である。−Aは自己共役作用素であり、sup{⟨−Ax,x⟩:∥x∥=1}=−mであるから、いま示したことにより−m∈σ(−A)である。λI−(−A)=−((−λ)I−A)によりσ(−A)={−λ:λ∈σ(A)}であるから、m∈σ(A)である。
主張 (3)を示す。Aは自己共役作用素であるから、Aが正作用素であることはすべてのx∈Hについて⟨Ax,x⟩≥0であること、すなわちm≥0であることと同値である。m≥0ならば主張 (1)によりσ(A)⊆[m,M]⊆[0,∞)である。σ(A)⊆[0,∞)ならば、主張 (2)によりm∈σ(A)であるからm≥0である。▨
命題 4.5.H={0}を複素 Hilbert 空間とし、U∈B(H)をユニタリ作用素とする。このときσ(U)⊆{λ∈C:∣λ∣=1}である。
証明.λ∈Cが∣λ∣=1を満たすとする。U∗U=Iによりすべてのx∈Hについて∥Ux∥=∥x∥であるから、逆三角不等式により
∥(U−λI)x∥≥∥Ux∥−∥λx∥=∣1−∣λ∣∣∥x∥である。U∗U=UU∗=IによりUは正規作用素であるから、命題 2.4 (2)によりU−λIは正規作用素である。∣1−∣λ∣∣>0であるから、補題 4.3によりU−λIはB(H)で可逆である。したがってλI−U=−(U−λI)もB(H)で可逆であり、λ∈ρ(U)である。▨
補題 4.6.H={0}を複素 Hilbert 空間、T∈B(H)とし、r=max{∣λ∣:λ∈σ(T)}とおく。このとき、s>rを満たすすべての実数sについてMs=max{∥R(λ,T)∥:λ∈C, ∣λ∣=s}が定まり、すべてのn∈N≥0について
∥Tn∥≤sn+1Msが成り立つ。特にlimsupn→∞∥Tn∥1/n≤rである。
証明.定理 4.1と定理 3.5によりσ(T)は空でないコンパクト集合であるから、§E2.9 定理 1.7によりrは定まる。s>rとする。円周{λ∈C:∣λ∣=s}はρ(T)に含まれ、§E2.9 定理 4.3によりコンパクトである。命題 3.4 (3)によりλ↦∥R(λ,T)∥は連続であるから、§E2.9 定理 1.7によりMsは定まる。
x,y∈Hを固定し、f(λ)=⟨R(λ,T)x,y⟩とおく。命題 3.4 (4)を汎関数z↦⟨z,y⟩に適用すると、fはρ(T)の上で正則であり、特に円環A(0;r,∞)⊆ρ(T)の上で正則である。∣λ∣>∥T∥のとき、式 (3.5.1)と内積の連続性により
f(λ)=n=0∑∞⟨Tnx,y⟩λ−n−1である。∥T∥<s1≤s2に対して、閉円環{λ:s1≤∣λ∣≤s2}の上で第n項の絶対値は∥T∥ns1−n−1∥x∥∥y∥以下であり、∑n=0∞∥T∥ns1−n−1は収束するから、この級数は閉円環の上で一様収束する。§E5.11 命題 2.2を円環A(0;∥T∥,∞)の上のfに適用すると、t>∥T∥とn∈N≥0について
⟨Tnx,y⟩=2πi1∮Ctf(w)wndwを得る。§E5.11 定理 2.1を円環A(0;r,∞)の上のfに適用すると、右辺の積分はt∈(r,∞)によらないから、この等式はt=sについても成り立つ。Csの上で∣f(w)wn∣≤Mssn∥x∥∥y∥であり、Csの長さは2πsであるから、§E5.4 命題 3.2により
∣⟨Tnx,y⟩∣≤2π1⋅2πs⋅Mssn∥x∥∥y∥=sn+1Ms∥x∥∥y∥である。x,yは任意であったから、定理 1.1 (1)により∥Tn∥≤sn+1Msである。
H={0}でありR(λ,T)はB(H)で可逆であるからMs>0である。n≥1について∥Tn∥1/n≤s1+1/nMs1/nであり、右辺はn→∞のときsに収束するから、limsupn→∞∥Tn∥1/n≤sである。s>rは任意であるから、limsupn→∞∥Tn∥1/n≤rである。▨
定理 4.7.H={0}を複素 Hilbert 空間とし、T∈B(H)を正規作用素とする。このとき
max{∣λ∣:λ∈σ(T)}=∥T∥が成り立つ。
証明.r=max{∣λ∣:λ∈σ(T)}とおく。定理 3.5によりr≤∥T∥である。
N∈B(H)を正規作用素とする。x∈Hについて、命題 2.4 (1)をベクトルNxに適用すると∥N2x∥=∥N∗Nx∥であるから、命題 1.3 (6)により∥N2∥=∥N∗N∥=∥N∥2である。m≥1について、命題 1.3 (3)により帰納的に(Tm)∗=(T∗)mであり、TとT∗が可換であるから(T∗)mTm=Tm(T∗)mである。したがってTmは正規作用素である。k∈N≥0についてN=T2kとおくと∥T2k+1∥=∥T2k∥2であり、kについての帰納法により∥T2k∥=∥T∥2kを得る。数列(∥Tn∥1/n)n≥1の部分列(∥T2k∥2−k)k≥0は定数∥T∥であるから、補題 4.6により
∥T∥≤n→∞limsup∥Tn∥1/n≤rである。したがってr=∥T∥である。▨
例 4.8.C2に標準内積を入れ、N(x1,x2)=(x2,0)とおく。N2=0である。λ=0ならば(λI−N)(λ−1I+λ−2N)=(λ−1I+λ−2N)(λI−N)=I−λ−2N2=Iであるからλ∈ρ(N)であり、標準基底のe1についてNe1=0であるから0∈σp(N)である。したがってσ(N)={0}である。一方∥Nx∥=∣x2∣≤∥x∥とNe2=e1により∥N∥=1である。N∗(x1,x2)=(0,x1)であり、N∗Ne2=e2とNN∗e2=0からNは正規作用素でない。したがって、定理 4.7から正規性の仮定を外すことはできない。
5 片側シフトのスペクトル
例 5.1.ℓ2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、Sを例 2.9の右シフトとする。このとき、Sは固有値をもたない。実際、λ∈Cとx∈ℓ2がSx=λxを満たすとすると、第1成分を比べてλx1=0であり、第n+1成分を比べてxn=λxn+1(n≥1)である。λ=0ならば、第二の等式からすべてのnについてxn=0である。λ=0ならばx1=0であり、第二の等式から帰納的にすべてのnについてxn=0である。したがってσp(S)=∅である。
補題 5.2.ℓ2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、SとLを例 2.9の右シフトと左シフトとする。このとき、すべてのλ∈Cについて
(im(λI−S))⊥=ker(λI−L)(5.2.1) と
im(λI−S)=(ker(λI−L))⊥(5.2.2) が成り立つ。
命題 5.3.ℓ2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、Lを例 2.9の左シフトとする。μ∈Cについてuμ=(μn−1)n≥1とおく(μ0=1とする)。∣μ∣<1ならばker(μI−L)={cuμ:c∈C}であり、∣μ∣≥1ならばker(μI−L)={0}である。特にσp(L)={μ∈C:∣μ∣<1}である。
証明.x∈ℓ2とする。Lx=μxであることは、すべてのn≥1についてxn+1=μxnであること、すなわちすべてのn≥1についてxn=μn−1x1であることと同値である。このとき∥x∥2=∣x1∣2∑n=1∞∣μ∣2(n−1)であり、右辺の級数は∣μ∣<1のときに限り収束する。したがって、∣μ∣<1ならばuμ∈ℓ2∖{0}であってker(μI−L)={cuμ:c∈C}であり、∣μ∣≥1ならばx1=0となってx=0である。定義 3.3 (1)によりσp(L)はLの固有値の全体であるから、σp(L)={μ∈C:∣μ∣<1}である。▨
定理 5.4.ℓ2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、Sを例 2.9の右シフトとする。このとき
σ(S)={λ∈C:∣λ∣≤1},σp(S)=∅,σr(S)={λ∈C:∣λ∣<1},σc(S)={λ∈C:∣λ∣=1}が成り立つ。
証明.例 2.9によりS∗S=Iであるから、x∈ℓ2について∥Sx∥=∥x∥であり、∥S∥=1である。定理 3.5によりσ(S)⊆{λ∈C:∣λ∣≤1}である。例 5.1によりσp(S)=∅であり、すべてのλ∈CについてλI−Sは単射である。
∣λ∣<1とする。命題 5.3によりuλ∈ker(λI−L)∖{0}であり、⟨uλ,uλ⟩=0であるからuλ∈/(ker(λI−L))⊥である。式 (5.2.2)によりim(λI−S)はℓ2で稠密でなく、特にλI−Sは全射でないからλ∈σ(S)である。したがってλ∈σr(S)である。
σ(S)は定理 3.5により閉集合であり、開単位円板を含むから、閉単位円板を含む。したがってσ(S)={λ∈C:∣λ∣≤1}である。∣λ∣=1とすると、命題 5.3によりker(λI−L)={0}であり、式 (5.2.2)によりim(λI−S)はℓ2で稠密である。したがってλ∈σc(S)である。以上により、σr(S)={λ∈C:∣λ∣<1}かつσc(S)={λ∈C:∣λ∣=1}である。▨
6 演習
問題 6.1.命題 3.6のスペクトルの同定とレゾルベントの式を証明せよ。
解答.
DとΛを命題 3.6のとおりとする。λ∈C∖Λとし、δ=infn∣λ−dn∣とおく。λ∈/Λであるからδ>0である。数列((λ−dn)−1)n≥1はδ−1以下の絶対値をもつ有界な数列であるから、例 2.8によりこの数列から同じ式で定まる作用素EはB(ℓ2)に属する。λI−Dは数列(λ−dn)n≥1から同じ式で定まる作用素であるから、E(λI−D)=(λI−D)E=Iである。したがってλ∈ρ(D)であり、
R(λ,D)(xn)n≥1=((λ−dn)−1xn)n≥1である。一方、標準基底のekについてDek=dkekであるから、dkはDの固有値であり、定義 3.3によりΛ⊆σp(D)⊆σ(D)である。定理 3.5によりσ(D)は閉集合であるからΛ⊆σ(D)である。以上によりσ(D)=Λである。▨
問題 6.2.X={0}を複素 Banach 空間とし、T∈B(X)、λ∈ρ(T)とする。すべてのμ∈σ(T)について∣μ−λ∣∥R(λ,T)∥≥1であることを示せ。さらに、命題 3.6の作用素Dとλ∈ρ(D)について、∥R(λ,D)∥⋅inf{∣λ−μ∣:μ∈σ(D)}=1であることを示せ。
解答.
R0=R(λ,T)とおく。μ∈Cが∣μ−λ∣∥R0∥<1を満たすならば、命題 3.4 (1)をh=μ−λに適用してμ∈ρ(T)を得る。したがってμ∈σ(T)ならば∣μ−λ∣∥R0∥≥1である。
Dについて、Λ={dn:n≥1}とおく。命題 3.6によりσ(D)=Λであり、R(λ,D)は数列((λ−dn)−1)n≥1から定まる作用素である。例 2.8により
∥R(λ,D)∥=nsup∣λ−dn∣−1=(ninf∣λ−dn∣)−1である。μ∈Λならばdnk→μを満たすΛの点列(dnk)があり、∣λ−μ∣=limk∣λ−dnk∣≥infn∣λ−dn∣である。Λ⊆Λと合わせてinf{∣λ−μ∣:μ∈σ(D)}=infn∣λ−dn∣であり、所要の等式を得る。▨
問題 6.3.ℓ2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、Lを例 2.9の左シフトとする。σ(L)、σp(L)、σc(L)、σr(L)を求めよ。
解答.
σ(L)={λ∈C:∣λ∣≤1}、σp(L)={λ∈C:∣λ∣<1}、σc(L)={λ∈C:∣λ∣=1}、σr(L)=∅である。
§E10.2 例 2.5により∥L∥=1であるから、定理 3.5によりσ(L)⊆{λ∈C:∣λ∣≤1}である。命題 5.3によりσp(L)={λ∈C:∣λ∣<1}であり、σ(L)は閉集合であるからσ(L)={λ∈C:∣λ∣≤1}である。∣λ∣=1とする。命題 5.3によりλI−Lは単射である。例 2.9によりL∗=Sであるから、命題 1.3 (1)、命題 1.3 (2)、命題 1.3 (5)により(λI−L)∗=λI−Sである。例 5.1によりker(λI−S)={0}であり、命題 1.4 (2)によりim(λI−L)={0}⊥=ℓ2である。したがってλ∈σc(L)である。開単位円板はσp(L)に、単位円周はσc(L)に含まれるから、σr(L)=∅である。▨
問題 6.4.R2に標準内積を入れ、J(x1,x2)=(−x2,x1)とおく。すべてのλ∈Rについて、V(λI−J)=(λI−J)V=Iを満たすV∈B(R2)が存在することを示せ。さらに、同じ式で定まるC2上の作用素JC(z1,z2)=(−z2,z1)についてσ(JC)={i,−i}を示せ。
解答.
J2=−Iである。λ∈Rについて(λI−J)(λI+J)=(λI+J)(λI−J)=λ2I−J2=(λ2+1)Iであり、λ2+1>0であるから、V=(λ2+1)−1(λI+J)が条件を満たす。Jは等長な線形写像であるから、V∈B(R2)である。
JC2=−Iであるから、λ∈C∖{i,−i}について同じ計算により(λ2+1)−1(λI+JC)はλI−JCのB(C2)での逆であり、λ∈ρ(JC)である。一方JC(1,−i)=(i,1)=i(1,−i)とJC(1,i)=(−i,1)=−i(1,i)によりiと−iはJCの固有値であり、定義 3.3によりσ(JC)に属する。したがってσ(JC)={i,−i}である。前半により、実数体の上ではλI−Jが可逆でない実数λが存在しないので、定理 4.1から複素数体の仮定を外すことはできない。▨