1 正規作用素の固有空間と不変部分空間
補題 1.1.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間、IをHの恒等作用素とし、T∈B(H)を正規作用素とする。
- すべてのλ∈Kとk≥1についてker(λI−T)k=ker(λI−T)である。特に、λに対するTの一般固有空間Eλ(T)(§E12.2 定義 5.6)はker(λI−T)に等しく、Tのλにおける代数的重複度はdimker(λI−T)に等しい。
- λ,μ∈Kがλ=μを満たすならば、すべてのx∈ker(λI−T)とy∈ker(μI−T)について⟨x,y⟩=0である。
証明.主張 (1)を示す。λ∈Kとし、N=λI−Tとおく。§E12.1 命題 2.4 (2)によりT−λIは正規作用素であり、N=−(T−λI)と§E12.1 命題 1.3 (2)によりN∗N=(T−λI)∗(T−λI)=(T−λI)(T−λI)∗=NN∗であるから、Nも正規作用素である。§E12.1 命題 2.4 (1)により、すべてのz∈Hについて∥Nz∥=∥N∗z∥であり、kerN=kerN∗である。x∈HがN2x=0を満たすとし、y=Nxとおく。Ny=0であるからN∗y=0であり、
∥Nx∥2=⟨Nx,y⟩=⟨x,N∗y⟩=0である。したがってkerN2⊆kerNである。k≥1とし、N0=Iとする。x∈kerNk+1ならばN2(Nk−1x)=0であるからNk−1x∈kerNであり、Nkx=0である。したがってkerNk+1⊆kerNkであり、逆の包含はNk+1x=N(Nkx)から従う。kについての帰納法により、すべてのk≥1についてkerNk=kerNである。Eλ(T)はkerNk(k≥1)の和集合であるから、kerNに等しい。
主張 (2)を示す。x∈ker(λI−T)、y∈ker(μI−T)とする。§E12.1 命題 2.4 (2)によりT∗y=μyであるから
λ⟨x,y⟩=⟨Tx,y⟩=⟨x,T∗y⟩=⟨x,μy⟩=μ⟨x,y⟩であり、λ=μから⟨x,y⟩=0を得る。▨
命題 1.2.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間、IをHの恒等作用素とし、T∈B(H)を自己共役作用素とする。λ∈Kとx∈H∖{0}がTx=λxを満たすならば、λ∈Rである。λ,μ∈Kがλ=μを満たすならば、すべてのx∈ker(λI−T)とy∈ker(μI−T)について⟨x,y⟩=0である。
証明.Tx=λx、x=0とする。λ∥x∥2=⟨Tx,x⟩であり、§E12.1 命題 2.7 (1)により右辺は実数である。∥x∥2>0であるからλ∈Rである。§E12.1 定義 2.2によりTは正規作用素であるから、固有空間の直交性は補題 1.1 (2)から従う。▨
補題 1.3.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間、T∈B(H)とし、NをT(N)⊆NとT∗(N)⊆Nを満たすHの閉線形部分空間とする。NにHの内積を制限し、TN:N→NをTNx=Tx、(T∗)N:N→Nを(T∗)Nx=T∗xで定める。
- T(N⊥)⊆N⊥かつT∗(N⊥)⊆N⊥である。
- Nは Hilbert 空間であり、TN∈B(N)、∥TN∥≤∥T∥、(TN)∗=(T∗)Nが成り立つ。特に、Tが正規作用素ならばTNは正規作用素であり、Tが自己共役作用素ならばTNは自己共役作用素である。
- Tがコンパクト作用素ならば、TNはN上のコンパクト作用素である。
証明.主張 (1)を示す。y∈N⊥、z∈Nとする。T∗z∈Nであるから⟨Ty,z⟩=⟨y,T∗z⟩=0であり、Tz∈Nであるから⟨T∗y,z⟩=⟨y,Tz⟩=0である。したがってTyとT∗yはN⊥に属する。
主張 (2)を示す。§E10.1 命題 1.4 (1)によりNは Banach 空間であり、内積を制限したものとして Hilbert 空間である。TNは線形であり、x∈Nについて∥TNx∥=∥Tx∥≤∥T∥∥x∥であるから、TN∈B(N)かつ∥TN∥≤∥T∥である。x∈Nについて∥(T∗)Nx∥=∥T∗x∥≤∥T∗∥∥x∥であるから、(T∗)N∈B(N)である。x,y∈Nについて
⟨TNx,y⟩=⟨Tx,y⟩=⟨x,T∗y⟩=⟨x,(T∗)Ny⟩であるから、§E12.1 命題 1.2の一意性を Hilbert 空間N上のTNに適用して(TN)∗=(T∗)Nを得る。Tが正規作用素ならば、x∈Nについて(TN)∗TNx=T∗Tx=TT∗x=TN(TN)∗xである。Tが自己共役作用素ならば(TN)∗=(T∗)N=TNである。
主張 (3)を示す。(xn)をNの有界な点列とする。§E12.2 命題 1.3 (1)⇔(2)をTに適用すると、部分列(xnk)とy∈Hが存在してTxnk→yとなる。Txnk∈NでありNは閉集合であるから、y∈Nである。§E12.2 命題 1.3 (1)⇔(2)をTN∈B(N)に適用すると、TNはコンパクト作用素である。▨
2 Rayleigh 商と固有値の存在
定義 2.1.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、T∈B(H)を自己共役作用素とする。x∈H∖{0}に対して
RT(x)=⟨x,x⟩⟨Tx,x⟩を、Tのxにおける Rayleigh 商 (Rayleigh quotient) という。§E12.1 命題 2.7 (1)によりRT(x)は実数であり、§E3.33 定理 1.3により∣RT(x)∣≤∥T∥である。すべてのc∈K∖{0}についてRT(cx)=RT(x)である。
補題 2.2.H={0}をK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、T∈B(H)を自己共役作用素とする。このとき
∥T∥=sup{∣RT(x)∣:x∈H∖{0}}が成り立つ。
証明. 右辺をcとおく。定義 2.1によりc≤∥T∥であり、すべてのz∈Hについて∣⟨Tz,z⟩∣≤c∥z∥2である。x,y∈Hとする。Tは自己共役作用素であるから⟨Ty,x⟩=⟨y,Tx⟩=⟨Tx,y⟩であり、
⟨T(x+y),x+y⟩−⟨T(x−y),x−y⟩=2⟨Tx,y⟩+2⟨Ty,x⟩=4ℜ⟨Tx,y⟩である(K=Rではℜは恒等写像である)。左辺の二項に上の評価を適用し、§E10.3 命題 1.5を用いると
4ℜ⟨Tx,y⟩≤c(∥x+y∥2+∥x−y∥2)=2c(∥x∥2+∥y∥2)を得る。x∈Hが∥x∥=1とTx=0を満たすとし、y=Tx/∥Tx∥とおくと、ℜ⟨Tx,y⟩=∥Tx∥であるから4∥Tx∥≤4cである。Tx=0ならば∥Tx∥=0≤cである。したがって∥T∥≤cである。▨
補題 2.3.H={0}をK∈{R,C}上の Hilbert 空間、IをHの恒等作用素とし、T∈B(H)をコンパクトな自己共役作用素とする。μ=sup{RT(x):x∈H∖{0}}とおく。
- μ>0ならば、∥x∥=1とTx=μxを満たすx∈Hが存在する。特に、μはRTの最大値である。
- ∥T∥と−∥T∥の少なくとも一方はTの固有値である。特に、T=0ならばTは零でない固有値をもつ。
証明.主張 (1)を示す。μ>0とし、B=μI−Tとおく。§E12.1 命題 1.3 (1)、§E12.1 命題 1.3 (2)、§E12.1 命題 1.3 (5)によりBは自己共役作用素であり、μの定義によりすべてのx∈Hについて⟨Bx,x⟩=μ∥x∥2−⟨Tx,x⟩≥0であるから、Bは正作用素である。μの定義とRT(cx)=RT(x)により、∥xn∥=1と⟨Txn,xn⟩→μを満たすHの点列(xn)が存在する。§E12.1 命題 2.7 (3)により
∥Bxn∥2≤∥B∥⟨Bxn,xn⟩=∥B∥(μ−⟨Txn,xn⟩)→0である。§E12.2 命題 1.3 (1)⇔(2)により、部分列(xnk)とy∈Hが存在してTxnk→yとなる。このときμxnk=Txnk+Bxnk→yであり、x=μ−1yとおくとxnk→xである。ノルムの連続性により∥x∥=1であり、Tの連続性によりTx=limkTxnk=y=μxである。RT(x)=μであるから、μはRTの最大値である。
主張 (2)を示す。T=0ならば、H={0}であるから、零でないベクトルはTの固有値0=∥T∥に対する固有ベクトルである。T=0とする。§E12.2 命題 1.8 (1)と§E12.1 命題 1.3 (2)により−Tはコンパクトな自己共役作用素であり、R−T=−RTである。補題 2.2と∣r∣=max{r,−r}(r∈R)により
∥T∥=max{x=0supRT(x), x=0supR−T(x)}であるから、supRT=∥T∥またはsupR−T=∥T∥が成り立つ。前者の場合、∥T∥>0であるから、主張 (1)により∥T∥はTの固有値である。後者の場合、主張 (1)を−Tに適用すると、∥x∥=1と−Tx=∥T∥xを満たすx∈Hが存在するから、−∥T∥はTの固有値である。▨
3 コンパクト正規作用素の固有空間による分解
補題 3.1.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間、IをHの恒等作用素とし、T∈K(H)を正規作用素とする。Λ={λ∈K∖{0}:ker(λI−T)={0}}とし、⋃λ∈Λker(λI−T)が張る線形部分空間のHにおける閉包をM、Mへの直交射影をPとする。
- 各λ∈Λについてker(λI−T)は有限次元である。任意のε>0について{λ∈Λ:∣λ∣≥ε}は有限集合である。Λは高々可算であり、K∖{0}のどの点もΛの集積点でなく、Λが無限集合ならば0はΛの集積点である。
- Λの元を重複なく並べた有限列または列を(νj)とし、各jについてker(νjI−T)の正規直交基底を一つとって、これらをjの順に並べた有限列または列を(en)とする。enがker(νjI−T)の基底に属するときλn=νjとおく。このとき(en)はHの正規直交系であり、すべてのnについてTen=λnenとT∗en=λnenを満たし、Hilbert 空間Mの完全正規直交系である。(en)が無限列ならばλn→0である。
- 主張 (2)の(νj)、(en)、(λn)と、各jについてのker(νjI−T)への直交射影Pjをとる。すべてのx∈Hについて
Px=n∑⟨x,en⟩en,TPx=n∑λn⟨x,en⟩en=j∑νjPjx
がノルム収束として成り立つ。(en)が無限列ならば、N≥1についてFN=∑n≤Nλn⟨⋅,en⟩enとおくと、∥TP−FN∥≤supn>N∣λn∣であり、右辺はN→∞のとき0に収束する。
証明.主張 (1)を示す。λ∈Λならば、§E12.2 命題 5.2 (1)によりker(λI−T)は有限次元である。ε>0についてΛε={λ∈Λ:∣λ∣≥ε}とおくと、§E12.2 補題 5.9によりΛεは有限集合である。Λ=⋃k≥1Λ1/kであるから、Λは高々可算である。z∈K∖{0}とすると、∣λ−z∣<∣z∣/2を満たすλ∈Λは有限集合Λ∣z∣/2に属する。Λ∣z∣/2∖{z}の各点とzとの距離、および∣z∣/2の最小値をr>0とすると、0<∣λ−z∣<rを満たすλ∈Λは存在しないから、zはΛの集積点でない。Λが無限集合ならば、任意のε>0についてΛ∖Λε={λ∈Λ:∣λ∣<ε}は無限集合であるから、0はΛの集積点である。
主張 (2)を示す。§E3.33 定理 2.2により、有限次元の内積空間ker(νjI−T)は正規直交基底をもつ。各基底は有限集合であり、(νj)は有限列または列であるから、(en)は有限列または列である。同じ基底に属する二つのベクトルは直交し、異なる基底に属する二つのベクトルは補題 1.1 (2)により直交するから、(en)は正規直交系である。en∈ker(λnI−T)であるからTen=λnenであり、§E12.1 命題 2.4 (2)によりT∗en=λnenである。各ker(νjI−T)は(en)の有限個の元で張られるから、(en)の線形包は⋃λ∈Λker(λI−T)が張る線形部分空間に等しく、その閉包はMである。§E10.1 命題 1.4 (1)によりMは Hilbert 空間であり、(en)はMの完全正規直交系である。(en)が無限列であるとし、ε>0をとる。主張 (1)により∣νj∣≥εを満たすjは有限個であり、それぞれのjについてλn=νjを満たすnはdimker(νjI−T)個である。したがって∣λn∣≥εを満たすnは有限個であり、λn→0である。
主張 (3)を示す。x∈Hとする。§E10.3 命題 2.4によりPen=enであり、⟨Px,en⟩=⟨x,Pen⟩=⟨x,en⟩である。§E10.3 定理 3.5 (1)⇔(3)を Hilbert 空間Mの元Pxに適用すると、Px=∑n⟨x,en⟩enがノルム収束として成り立つ。Tは連続でありTen=λnenであるから、TPx=∑nλn⟨x,en⟩enである。§E10.3 補題 3.2により、Pjxはker(νjI−T)の基底に属するenについての⟨x,en⟩enの和に等しい。したがって(νj)が無限列ならば、∑j≤JνjPjxはTPxの級数の部分和の部分列であり、J→∞のときTPxに収束する。(νj)が有限列ならば、二つの和はどちらも有限和であって一致する。
(en)が無限列であるとし、N≥1についてsN=supn>N∣λn∣とおく。N<N′について、§E10.3 補題 3.2と§E10.3 定理 3.4により
N<n≤N′∑λn⟨x,en⟩en2=N<n≤N′∑∣λn∣2∣⟨x,en⟩∣2≤sN2n≥1∑∣⟨x,en⟩∣2≤sN2∥x∥2である。N′→∞とすると、ノルムの連続性により∥TPx−FNx∥≤sN∥x∥を得る。λn→0であるから、N→∞のときsN→0である。▨
補題 3.2.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間、IをHの恒等作用素とし、T∈K(H)を正規作用素とする。Λ、M、Pを補題 3.1のとおりとする。
- T(M)⊆M、T∗(M)⊆M、T(M⊥)⊆M⊥、T∗(M⊥)⊆M⊥である。
- kerT⊆M⊥である。
- TのM⊥への制限TM⊥:M⊥→M⊥は、Hilbert 空間M⊥上のコンパクトな正規作用素であり、零でない固有値をもたない。
- kerT=M⊥であるための必要十分条件は、TM⊥=0である。この条件が成り立つとき、H=kerT⊕Mであり、TP=Tである。
証明.主張 (1)を示す。λ∈Λとe∈ker(λI−T)について、Te=λeであり、§E12.1 命題 2.4 (2)によりT∗e=λeである。したがって、⋃λ∈Λker(λI−T)が張る線形部分空間SはT(S)⊆SとT∗(S)⊆Sを満たす。TとT∗は連続であるから、M=SについてT(M)⊆T(S)⊆MとT∗(M)⊆T∗(S)⊆Mが成り立つ。補題 1.3 (1)をN=Mに適用すると、残りの二つの包含を得る。
主張 (2)を示す。x∈kerT=ker(0I−T)とする。補題 1.1 (2)により、xはすべてのλ∈Λについてker(λI−T)のすべての元と直交するから、Sのすべての元と直交する。§E10.3 補題 1.2による内積の連続性により、xはM=Sのすべての元と直交し、x∈M⊥である。
主張 (3)を示す。M⊥は内積の連続性によりHの閉線形部分空間であり、主張 (1)により補題 1.3の仮定を満たす。補題 1.3 (2)と補題 1.3 (3)により、TM⊥は Hilbert 空間M⊥上のコンパクトな正規作用素である。μ∈K∖{0}とv∈M⊥がTv=μvを満たし、v=0であると仮定する。このときμ∈Λかつv∈ker(μI−T)⊆Mであるからv∈M∩M⊥であり、⟨v,v⟩=0となってv=0に反する。したがってTM⊥は零でない固有値をもたない。
主張 (4)を示す。kerT=M⊥ならば、すべてのv∈M⊥についてTM⊥v=Tv=0である。逆にTM⊥=0ならばM⊥⊆kerTであり、主張 (2)と合わせてkerT=M⊥を得る。この条件が成り立つとき、Mは閉線形部分空間であるから、§E10.3 定理 2.2によりH=M⊕M⊥=M⊕kerTである。§E10.3 命題 2.4によりI−PはM⊥への直交射影であり、T(I−P)=0であるからTP=Tである。▨
4 コンパクト自己共役作用素のスペクトル定理
定理 4.1 (コンパクト自己共役作用素のスペクトル定理).HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間、IをHの恒等作用素とし、T∈B(H)をコンパクトな自己共役作用素とする。Λ={λ∈K∖{0}:ker(λI−T)={0}}をTの零でない固有値の全体とし、⋃λ∈Λker(λI−T)が張る線形部分空間のHにおける閉包をMとする。
- Λ⊆Rである。各λ∈Λについてker(λI−T)は有限次元であり、その次元はTのλにおける代数的重複度に等しい。任意のε>0について{λ∈Λ:∣λ∣≥ε}は有限集合である。Λは高々可算であり、K∖{0}のどの点もΛの集積点でなく、Λが無限集合ならば0はΛの集積点である。相異なるλ,μ∈Λ∪{0}について、ker(λI−T)とker(μI−T)は直交する。
- kerT=M⊥であり、H=kerT⊕Mと直交分解される。
- Λの元を重複なく並べた有限列または列(νj)と、各ker(νjI−T)の正規直交基底をjの順に並べた有限列または列(en)をとり、en∈ker(λnI−T)を満たすλn∈Λを定める。QをkerTへの直交射影とする。このとき(en)はMの完全正規直交系であり、すべてのx∈Hについて
x=Qx+n∑⟨x,en⟩en,Tx=n∑λn⟨x,en⟩en
がノルム収束として成り立つ。(en)が無限列ならばλn→0であり、∑n≤Nλn⟨⋅,en⟩enはN→∞のとき作用素ノルムについてTに収束する。
証明.§E12.1 定義 2.2によりTは正規作用素であるから、補題 3.1と補題 3.2を適用することができる。
主張 (1)を示す。命題 1.2によりΛ⊆Rである。固有空間の次元と代数的重複度の一致は補題 1.1 (1)から、固有空間の直交性は補題 1.1 (2)から、残りの主張は補題 3.1 (1)から従う。
主張 (2)を示す。補題 3.2 (3)により、TM⊥は Hilbert 空間M⊥上のコンパクトな作用素であって、零でない固有値をもたない。補題 3.2 (1)によりM⊥は補題 1.3の仮定を満たすから、補題 1.3 (2)によりTM⊥は自己共役作用素である。M⊥={0}ならば、補題 2.3 (2)により∥TM⊥∥と−∥TM⊥∥の一方はTM⊥の固有値であるから、∥TM⊥∥=0である。M⊥={0}ならばTM⊥=0である。いずれの場合もTM⊥=0であり、補題 3.2 (4)によりkerT=M⊥かつH=kerT⊕Mである。
主張 (3)を示す。PをMへの直交射影とする。§E10.3 命題 2.4と主張 (2)により、I−PはM⊥=kerTへの直交射影であるからQ=I−Pであり、補題 3.2 (4)によりTP=Tである。補題 3.1 (2)と補題 3.1 (3)を適用すると、x=Qx+Pxの展開、Tx=TPxの展開、λn→0、および作用素ノルムについての収束を得る。▨
例 4.3.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間、IをHの恒等作用素とし、u∈H∖{0}についてTx=⟨x,u⟩uでT:H→Hを定める。§E3.33 定理 1.3により∥Tx∥≤∥u∥2∥x∥であり、imT⊆span{u}であるから、Tは有限階数作用素であり、§E12.2 命題 1.4によりコンパクトである。x,y∈Hについて
⟨Tx,y⟩=⟨x,u⟩⟨u,y⟩=⟨x,⟨y,u⟩u⟩=⟨x,Ty⟩であるから、Tは自己共役作用素である。kerT={u}⊥であり、Tu=∥u∥2uである。λ=0とx∈H∖{0}がTx=λxを満たすならば、x=λ−1⟨x,u⟩uであるからx=cu(c∈K∖{0})と表され、Tx=c∥u∥2uと比べてλ=∥u∥2を得る。したがってΛ={∥u∥2}、ker(∥u∥2I−T)=span{u}、M=span{u}であり、e=u/∥u∥について定理 4.1 (3)の展開はTx=∥u∥2⟨x,e⟩eとなる。Hが無限次元ならば、零でない固有値の固有空間Mが一次元であるのに対し、kerT={u}⊥は無限次元である。
H=L2([0,1])(Lebesgue 測度)とし、u(x)=xとおくと、Tは核K(x,y)=xyの積分作用素(Tf)(x)=∫01xyf(y)dyである。このときΛ={1/3}であり、固有空間はuで張られ、kerTは∫01yf(y)dy=0を満たすfの全体である。
例 4.4.L2([0,π])を Lebesgue 測度に関するK値の二乗可積分関数の Hilbert 空間とし、n≥1についてsn(x)=sinnx、en=2/πsnとおく。n,m≥1について
∫0πsinnxsinmxdx=21∫0π(cos(n−m)x−cos(n+m)x)dxはn=mのときπ/2、n=mのとき0であるから、(en)は正規直交系である。enは−en′′=n2enとen(0)=en(π)=0を満たす。すべてのnについてAen=n2enを満たすA∈B(L2([0,π]))は存在しない。実際、そのようなAはすべてのnについて∥A∥≥∥Aen∥=n2を満たす。したがって、微分作用素−d2/dx2に定理 4.1を直接適用することはできない。
[0,π]2上の関数Gを
G(x,y)={x(π−y)/πy(π−x)/π(x≤y),(y<x)で定める。Gは連続で0≤G≤πを満たし、すべてのx,yについてG(x,y)=G(y,x)である。§E12.2 定理 2.3により、(TGf)(x)=∫0πG(x,y)f(y)dyで定まるTGはL2([0,π])上のコンパクト作用素である。f,g∈L2([0,π])とする。§E10.22 定理 4.2によりfとgは[0,π]上で可積分であり、∣G(x,y)f(y)g(x)∣≤π∣f(y)∣∣g(x)∣と§E10.19 定理 2.3により、(x,y)↦G(x,y)f(y)g(x)は[0,π]2上で可積分である。§E10.19 定理 3.2によって積分の順序を交換し、Gが実数値で対称であることを用いると、⟨TGf,g⟩=⟨f,TGg⟩を得る。したがってTGはコンパクトな自己共役作用素である。部分積分により
∫0xysinnydy=n2sinnx−nxcosnx,∫xπ(π−y)sinnydy=n2sinnx+n(π−x)cosnxであるから、
(TGsn)(x)=ππ−x∫0xysinnydy+πx∫xπ(π−y)sinnydy=n2sinnxである。したがってTGen=n−2enであり、n−2はTGの零でない固有値である。
w:[0,π]→Cがw∈C1([0,π])を満たし、w′が絶対連続であって、ほとんど至る所w′′=0とw(0)=w(π)=0を満たすとする。定数関数1とx↦xは斉次方程式w′′=0の解であり、§E13.9 定理 5.2により、初期値(w(0),w′(0))が一致する解は等しいから、w(x)=w′(0)xである。w(π)=0からw′(0)=0であり、w=0である。したがって、a=0、b=π、P=Q=0、境界係数(αa,βa)=(αb,βb)=(1,0)の境界値問題の境界核は自明である。§E13.24 補題 3.2の左右の境界解はこの問題ではx↦−xとx↦π−xであり、その Wronskian はπであるから、この問題の Green 関数は−Gである。f∈L2([0,π])とし、x∈[0,π]についてuf(x)=∫0πG(x,y)f(y)dyとおく。§E10.22 定理 4.2によりfは[0,π]上で可積分であるから、§E13.24 境界値問題 の§E13.24 定理 3.4を右辺−fに適用すると、uf∈C1([0,π])であり、uf′は絶対連続であって、ほとんど至る所uf′′=−fであり、uf(0)=uf(π)=0である。ufは連続であり、TGfの代表元である。
TGf=0ならば、連続関数ufはほとんど至る所で0であるから[0,π]の全点で0であり、ほとんど至る所f=−uf′′=0である。したがってTGは単射である。τ∈K∖{0}とf∈L2([0,π])∖{0}がTGf=τfを満たすとする。命題 1.2によりτ∈Rであり、c=τ−1とおく。ほとんど至る所f=cufであるから、ufはuf=0を満たし、ほとんど至る所uf′′+cuf=0を満たす。c>0ならばh(x)=c−1/2sin(c1/2x)、c<0ならばh(x)=(−c)−1/2sinh((−c)1/2x)とおくと、h′′+ch=0、h(0)=0、h′(0)=1である。ufとuf′(0)hは斉次方程式w′′+cw=0の解であって初期値(0,uf′(0))が一致するから、§E13.9 定理 5.2によりuf=uf′(0)hである。uf=0であるからuf′(0)=0であり、uf(π)=0からh(π)=0である。c<0ならばh(π)>0であるから、c>0であり、sin(c1/2π)=0からc1/2=nを満たすn≥1が存在する。したがってτ=n−2であり、uf∈span{sn}とf=n2ufからf∈span{en}である。上で示したTGen=n−2enと合わせて、TGの零でない固有値の全体は{n−2:n≥1}であり、ker(n−2I−TG)=span{en}である。kerTG={0}であるから、定理 4.1 (2)により固有空間が張る線形部分空間はL2([0,π])で稠密であり、定理 4.1 (3)により(en)はL2([0,π])の完全正規直交系である。
一般に、定義域が全空間でない微分作用素については、境界条件によって定義域を定め、逆作用素が存在して有界なコンパクト自己共役作用素であることを示すと、定理 4.1を逆作用素に適用して、元の作用素の固有ベクトルによる展開を得ることができる。複素数値のL2([0,π])上では、上のTGの逆作用素を境界条件をもつ微分作用素として実現することと、そのスペクトルを §E12.14 コンパクトなレゾルベント で扱う。
d∈N≥1、K∈{R,C}とし、Ω⊆Rdを有界な開集合とする。Cc∞(Ω;K)をΩ上のK値の滑らかなコンパクト台関数の空間とし、u∈Cc∞(Ω;K)に対して
∥u∥H1=(∫Ω∣u∣2dx+j=1∑d∫Ω∂xj∂u2dx)1/2とおく。このノルムによるCc∞(Ω;K)の完備化をL2(Ω;K)の部分空間とみなし、H01(Ω)と書く。u∈H01(Ω)とg∈L2(Ω;K)が、すべてのφ∈Cc∞(Ω;R)について
∫Ωuj=1∑d∂xj2∂2φdx=∫Ωgφdxを満たすとき、弱い意味でΔu=gと書く。この等式を満たすgはL2(Ω;K)の元として一意である。弱い意味でΔu=gとなるg∈L2(Ω;K)が存在するu∈H01(Ω)の全体を定義域D(AΩ)とし、AΩu=−Δuと定める。このL2(Ω;K)上の作用素AΩは、同次 Dirichlet 境界条件をもつ Laplace 作用素である。AΩは自己共役作用素であり、コンパクトなレゾルベントをもつ。AΩの固有関数による展開が成り立つ。この実現と展開は後の単元で紹介する。
例 4.5.K∈{R,C}とし、H=L2([0,1];K)を Lebesgue 測度に関する Hilbert 空間とする。(Af)(x)=xf(x)とおく。可測関数fについて∣xf(x)∣≤∣f(x)∣であり、ほとんど至る所で等しい関数の積もほとんど至る所で等しいから、AはH上の有界線形作用素として定まり、∥A∥≤1である。すべてのf,g∈Hについて
⟨Af,g⟩=∫01xf(x)g(x)dx=⟨f,Ag⟩であるから、Aは自己共役作用素である。
任意のλ∈Kとf∈Hについて、Af=λfならば(x−λ)f(x)=0がほとんどすべてのx∈[0,1]について成り立つ。集合{x∈[0,1]:x=λ}は空集合または一点集合であり、Lebesgue 測度が0であるから、f=0がほとんど至る所で成り立つ。したがってAは固有値をもたず、特にkerA={0}である。零でない固有空間が張る線形部分空間の閉包も{0}であるが、H={0}であるから、定理 4.1 (2)の直交分解はAについて成り立たない。定理 4.1 (2)により、Aはコンパクトでない。
5 コンパクト正規作用素の対角化
定理 5.1.Hを複素 Hilbert 空間、IをHの恒等作用素とし、T∈B(H)をコンパクトな正規作用素とする。Λ={λ∈C∖{0}:ker(λI−T)={0}}をTの零でない固有値の全体とし、⋃λ∈Λker(λI−T)が張る線形部分空間のHにおける閉包をMとする。
- 各λ∈Λについてker(λI−T)は有限次元であり、その次元はTのλにおける代数的重複度に等しい。任意のε>0について{λ∈Λ:∣λ∣≥ε}は有限集合であり、Λは高々可算であって、C∖{0}のどの点もΛの集積点でない。相異なるλ,μ∈Λ∪{0}について、ker(λI−T)とker(μI−T)は直交する。H={0}ならばΛ=σ(T)∖{0}である。
- kerT=M⊥であり、H=kerT⊕Mと直交分解される。
- Λの元を重複なく並べた有限列または列(νj)と、各ker(νjI−T)の正規直交基底をjの順に並べた有限列または列(en)をとり、en∈ker(λnI−T)を満たすλn∈Λを定める。Pjをker(νjI−T)への直交射影とする。すべてのx∈Hについて
Tx=n∑λn⟨x,en⟩en=j∑νjPjx,T∗x=n∑λn⟨x,en⟩en
がノルム収束として成り立つ。(en)が無限列ならばλn→0であり、∑n≤Nλn⟨⋅,en⟩enはN→∞のとき作用素ノルムについてTに収束する。
証明.主張 (1)を示す。固有空間の次元と代数的重複度の一致は補題 1.1 (1)から、固有空間の直交性は補題 1.1 (2)から、有限性・可算性・集積点についての主張は補題 3.1 (1)から従う。H={0}とする。λ∈ΛならばλI−Tは単射でないから、V(λI−T)=Iを満たすV∈B(H)は存在せず、λ∈σ(T)である。逆にλ∈σ(T)∖{0}ならば、§E12.2 定理 6.1 (1)によりker(λI−T)={0}であり、λ∈Λである。
主張 (2)を示す。補題 3.2 (3)により、TM⊥は複素 Hilbert 空間M⊥上のコンパクトな正規作用素であり、零でない固有値をもたない。M⊥={0}とし、r=max{∣μ∣:μ∈σ(TM⊥)}とおく。§E12.1 定理 4.7によりr=∥TM⊥∥であり、∣μ∣=rを満たすμ∈σ(TM⊥)が存在する。r>0と仮定すると、μ=0であり、§E12.2 定理 6.1 (1)をTM⊥に適用して、μはTM⊥の零でない固有値である。これはTM⊥が零でない固有値をもたないことに反するから、r=0であり、TM⊥=0である。M⊥={0}ならばTM⊥=0である。補題 3.2 (4)によりkerT=M⊥かつH=kerT⊕Mである。
主張 (3)を示す。PをMへの直交射影とする。補題 3.2 (4)によりTP=Tであるから、補題 3.1 (3)によりTの二つの展開と作用素ノルムについての収束を得る。λn→0は補題 3.1 (2)による。x∈Hとする。§E10.3 命題 2.4により(I−P)x∈M⊥=kerTであり、§E12.1 命題 2.4 (2)をλ=0について用いるとkerT=kerT∗であるから、T∗x=T∗Pxである。補題 3.1 (3)の展開Px=∑n⟨x,en⟩enに連続なT∗を作用させ、補題 3.1 (2)のT∗en=λnenを用いると、T∗x=∑nλn⟨x,en⟩enを得る。▨
例 5.2.定理 5.1から、正規性の仮定と複素数体の仮定を外すことはできない。C2に標準内積を入れ、§E12.1 例 4.8のN(x1,x2)=(x2,0)をとる。Nは有限階数作用素であるからコンパクトであり、同じ例により、Nは正規作用素でなくσ(N)={0}を満たす。したがってNは零でない固有値をもたず、定理のMは{0}であってM⊥=C2であるが、kerN={x∈C2:x2=0}=C2である。
R2に標準内積を入れ、J(x1,x2)=(−x2,x1)とおく。x,y∈R2について⟨Jx,y⟩=x1y2−x2y1=⟨x,−Jy⟩であるからJ∗=−Jであり、J2=−IによりJ∗J=I=JJ∗であるから、Jは正規作用素である。Jは有限階数作用素であるからコンパクトである。λ∈Rとx∈R2がJx=λxを満たすならば、−x2=λx1とx1=λx2からx1=−λ2x1とx2=−λ2x2を得てx=0であるから、Jは固有値をもたない。したがって定理のMは{0}であるが、kerJ={0}=R2=M⊥である。
6 固有値の最大最小原理
定義 6.1.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間、IをHの恒等作用素とし、T∈B(H)をコンパクトな自己共役作用素とする。Λ+をTの正の固有値の全体とし、μ∈Λ+についてdμ=dimker(μI−T)とおく。定理 4.1 (1)により、任意のε>0についてΛ+∩[ε,∞)は有限集合であり、各dμは有限である。p=∑μ∈Λ+dμ∈N≥0∪{∞}とおく。各μ∈Λ+についてΛ+∩[μ,∞)は有限集合であるから、各μ∈Λ+をdμ回ずつ繰り返して大きい順に並べた有限列または列がただ一つ定まる。これを(λk+(T))k∈N≥1,k≤pと書く。p=∞ならばλk+(T)→0(k→∞)である。
Hの正規直交系(ek)k∈N≥1,k≤pが、すべてのkについてTek=λk+(T)ekを満たし、各μ∈Λ+について{ek:λk+(T)=μ}がker(μI−T)の正規直交基底であるとき、(ek)を(λk+(T))に 付随する正規直交系 (associated orthonormal system) という。§E3.33 定理 2.2により各ker(μI−T)は正規直交基底をもち、定理 4.1 (1)により相異なる固有値の固有空間は直交するから、付随する正規直交系は存在する。
補題 6.2.H,KをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、T∈K(H,K)、(un)n≥1をHの正規直交系とする。このとき∥Tun∥→0(n→∞)である。
証明.∥Tun∥→0でないと仮定する。あるε>0と狭義増加列(nk)が、すべてのkについて∥Tunk∥≥εを満たす。§E12.2 命題 1.3 (1)⇔(2)により、(nk)をその部分列に取り替えて、あるz∈KについてTunk→zとすることができる。ノルムの連続性により∥z∥≥εであり、§E10.3 補題 1.2による内積の連続性により⟨Tunk,z⟩→∥z∥2である。一方、§E10.3 定理 3.4により∑n≥1∣⟨T∗z,un⟩∣2≤∥T∗z∥2<∞であるから⟨un,T∗z⟩→0であり、⟨Tunk,z⟩=⟨unk,T∗z⟩→0である。∥z∥2≥ε2>0であるから、二つの極限は一致しない。したがって∥Tun∥→0である。▨
定理 6.3.HをK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、T∈B(H)をコンパクトな自己共役作用素とする。pとλk+=λk+(T)(k∈N≥1、k≤p)を定義 6.1のとおりとし、(ek)を(λk+)に付随する正規直交系とする。Hの有限次元線形部分空間VでV⊥={0}を満たすものに対して
ρT(V)=sup{RT(x):x∈V⊥∖{0}}とおく。
- k∈N≥1がk≤pを満たすならば、
λk+=max{RT(x):x∈H∖{0}, x⊥e1,…,ek−1}
であり、最大値はx=ekで達成される。
- k∈N≥1がk≤pを満たすならば、dimV≤k−1を満たすHの線形部分空間VはすべてV⊥={0}とρT(V)≥λk+を満たし、V=span{e1,…,ek−1}についてρT(V)=λk+である。したがって
λk+=min{ρT(V):V は H の線形部分空間で dimV≤k−1}
である。
- Hが無限次元であり、k∈N≥1がk>pを満たすならば、dimV≤k−1を満たすHの線形部分空間VはすべてρT(V)≥0を満たし、V=span{e1,…,ep}についてρT(V)=0である。したがってmin{ρT(V):dimV≤k−1}=0である。
- qとλk+(−T)を−Tについての定義 6.1のpと列とし、(ek−)を(λk+(−T))に付随する正規直交系、λk−=−λk+(−T)とおく。(λk−)はTの負の固有値を固有空間の次元だけ繰り返して小さい順に並べた列である。k∈N≥1がk≤qを満たすならば
λk−=min{RT(x):x∈H∖{0}, x⊥e1−,…,ek−1−}=dimV≤k−1maxinf{RT(x):x∈V⊥∖{0}}
である。Hが無限次元でありk>qならば、右辺の最大値は0である。
証明.mをm≤pを満たす非負整数とし、Vm=span{e1,…,em}(V0={0})、Nm=Vm⊥とおく。
主張 6.3.1.T(Nm)⊆Nmであり、TのNmへの制限TNmは Hilbert 空間Nm上のコンパクトな自己共役作用素である。μ>0とv∈Nm∖{0}がTv=μvを満たすならば、m<pかつμ≤λm+1+である。
証明.Tej=λj+ejであるからT(Vm)⊆Vmであり、T∗=Tである。Vmは有限次元であるから§E10.1 系 2.4により閉であり、補題 1.3 (1)によりT(Nm)⊆Nmである。Nmは内積の連続性により閉線形部分空間であり、T∗=Tであるから補題 1.3の仮定を満たす。補題 1.3 (2)と補題 1.3 (3)により、TNmはコンパクトな自己共役作用素である。μ>0とv∈Nm∖{0}がTv=μvを満たすとする。μ∈Λ+であり、定義 6.1により{ej:λj+=μ}はker(μI−T)の正規直交基底である。λj+=μを満たすjがすべてj≤mを満たすならばker(μI−T)⊆Vmであり、v∈Vm∩Nmから⟨v,v⟩=0となってv=0に反する。したがってλj+=μを満たすj>mが存在し、m<j≤pである。(λk+)は大きい順に並んでいるから、μ=λj+≤λm+1+である。▨
主張 (1)を示す。k≤pとし、主張 6.3.1をm=k−1について用いる。x∈H∖{0}がe1,…,ek−1と直交することはx∈Nk−1∖{0}と同値であり、そのときRTNk−1(x)=RT(x)である。μ=sup{RT(x):x∈Nk−1∖{0}}とおくと、ek∈Nk−1とRT(ek)=λk+によりμ≥λk+>0である。補題 2.3 (1)をTNk−1に適用すると、∥v∥=1とTv=μvを満たすv∈Nk−1が存在し、主張 6.3.1によりμ≤λk+である。したがってμ=λk+=RT(ek)であり、λk+は主張の集合の最大値である。
主張 (2)を示す。k≤pとし、VをdimV≤k−1を満たすHの線形部分空間とする。Vは§E10.1 系 2.4により閉であるから、§E10.3 命題 2.4の直交射影PVが定まり、kerPV=V⊥である。Vkはk次元であり、線形写像Vk→V、w↦PVwに§E3.9 定理 1.3を適用すると、その核の次元はk−dimV以上であり、k−dimV≥1である。したがってVk∩V⊥は∥w∥=1を満たすw=∑j≤kcjejを含み、特にV⊥={0}である。§E10.3 補題 3.2により∑j≤k∣cj∣2=1であり、j≤kについてλj+≥λk+であるから
RT(w)=⟨j≤k∑λj+cjej,j≤k∑cjej⟩=j≤k∑λj+∣cj∣2≥λk+である。したがってρT(V)≥λk+である。V=Vk−1について、Vk−1⊥=Nk−1と主張 (1)によりρT(Vk−1)=λk+である。
主張 (3)を示す。Hは無限次元であり、k>pであるからpは有限である。VをdimV≤k−1を満たすHの線形部分空間とする。Vは§E10.1 系 2.4により閉であるから、§E10.3 定理 2.2によりH=V⊕V⊥であり、Vは有限次元であるからV⊥は無限次元である。帰納的にvm+1∈/span{v1,…,vm}を満たすv1,v2,…∈V⊥をとり、§E3.33 定理 2.2を各mについてv1,…,vmに適用すると、V⊥に属する正規直交系(um)m≥1を得る。補題 6.2により∥Tum∥→0であり、§E3.33 定理 1.3により∣RT(um)∣≤∥Tum∥であるから、RT(um)→0である。したがってρT(V)≥0である。V=Vpとし、主張 6.3.1をm=pについて用いると、TNpは正の固有値をもたない。sup{RT(x):x∈Np∖{0}}>0と仮定する。Np=Vp⊥={0}であり、x∈Np∖{0}についてRTNp(x)=RT(x)であるから、補題 2.3 (1)をTNpに適用すると、TNpは正の固有値をもつ。これはTNpが正の固有値をもたないことに反するから、ρT(Vp)≤0である。前半と合わせてρT(Vp)=0である。
主張 (4)を示す。§E12.2 命題 1.8 (1)と§E12.1 命題 1.3 (2)により−Tはコンパクトな自己共役作用素であり、R−T=−RTである。μ>0についてker(μI−(−T))=ker((−μ)I−T)であるから、−Tの正の固有値の全体はTの負の固有値の符号を変えたものの全体であり、固有空間の次元も一致する。したがって(λk−)はTの負の固有値を固有空間の次元だけ繰り返して小さい順に並べた列である。主張 (1)、主張 (2)、主張 (3)を−Tに適用し、sup(−RT)=−infRTとmin(−a)=−maxaを用いて符号を変えると、主張を得る。▨
7 特異値分解
定義 7.1.H1,H2をK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、T∈K(H1,H2)とする。§E12.2 命題 1.5によりT∗T∈K(H1)であり、§E12.1 命題 2.7 (4)と§E12.1 命題 2.7 (1)によりT∗Tは正作用素であって自己共役作用素である。μ=0とx∈H1∖{0}がT∗Tx=μxを満たすならばμ∥x∥2=⟨T∗Tx,x⟩=∥Tx∥2≥0であるから、T∗Tの零でない固有値はすべて正である。pと(λk+(T∗T))k∈N≥1,k≤pをT∗Tについての定義 6.1のpと列とし、sk(T)=λk+(T∗T)1/2とおく。(sk(T))k∈N≥1,k≤pをTの 特異値 (singular value) の列という。
定理 7.2.H1,H2をK∈{R,C}上の Hilbert 空間、T∈K(H1,H2)とし、(sk)k≤p=(sk(T))k≤pをTの特異値の列とする。(ek)k≤pを(λk+(T∗T))に付随する正規直交系とし、fk=sk−1Tekとおく。
- (fk)はH2の正規直交系であり、すべてのkについてTek=skfkとT∗fk=skekが成り立つ。kerTは{ek:k≤p}の直交補空間に等しい。
- すべてのx∈H1とy∈H2について
Tx=k∑sk⟨x,ek⟩fk,T∗y=k∑sk⟨y,fk⟩ek
がノルム収束として成り立つ。p=∞ならばsk→0であり、N≥1についてFN=∑k≤Nsk⟨⋅,ek⟩fkとおくと∥T−FN∥≤sN+1である。
- T=0ならば、p≥1かつ∥T∥=s1である。
証明.A=T∗Tとおく。定義 7.1により、Aはコンパクトな自己共役作用素であり、その零でない固有値はすべて正である。
主張 (1)を示す。k,l≤pについて⟨Tek,Tel⟩=⟨Aek,el⟩=sk2⟨ek,el⟩であるから、⟨fk,fl⟩=δklである。Tek=skfkはfkの定義であり、T∗fk=sk−1Aek=skekである。x∈H1について∥Tx∥2=⟨Ax,x⟩であるから、Tx=0ならば§E12.1 命題 2.7 (3)により∥Ax∥2≤∥A∥⟨Ax,x⟩=0であり、Ax=0ならば∥Tx∥2=0である。したがってkerT=kerAである。Aの零でない固有値を大きい順に重複なく並べた列を(νj)とすると、(ek)は各ker(νjI−A)の正規直交基底をjの順に並べた系である。⋃jker(νjI−A)が張る線形部分空間の閉包をMとすると、定理 4.1 (3)により(ek)の線形包はMで稠密であり、内積の連続性により{ek:k≤p}の直交補空間はM⊥に等しい。定理 4.1 (2)によりM⊥=kerA=kerTである。
主張 (2)を示す。QをkerA=kerTへの直交射影とする。定理 4.1 (3)により、x∈H1についてx=Qx+∑k⟨x,ek⟩ekがノルム収束として成り立つ。Tは連続でありTQx=0であるから、Tx=∑k⟨x,ek⟩Tek=∑ksk⟨x,ek⟩fkである。N≤pについて、x∈H1とy∈H2に対して
⟨FNx,y⟩=k≤N∑sk⟨x,ek⟩⟨fk,y⟩=⟨x,k≤N∑sk⟨y,fk⟩ek⟩であるから、§E12.1 命題 1.2の一意性によりFN∗y=∑k≤Nsk⟨y,fk⟩ekである。pが有限ならば、T=FpであるからT∗=Fp∗であり、主張を得る。
p=∞とする。定義 6.1によりsk2=λk+(A)→0である。N<N′について、§E10.3 補題 3.2と§E10.3 定理 3.4により
N<k≤N′∑sk⟨x,ek⟩fk2=N<k≤N′∑sk2∣⟨x,ek⟩∣2≤sN+12∥x∥2であり、N′→∞とすると、ノルムの連続性により∥Tx−FNx∥≤sN+1∥x∥を得る。したがって∥T−FN∥≤sN+1である。§E12.1 命題 1.3 (1)、§E12.1 命題 1.3 (2)、§E12.1 命題 1.2により∥T∗−FN∗∥=∥(T−FN)∗∥=∥T−FN∥→0であるから、y∈H2についてT∗y=limNFN∗y=∑ksk⟨y,fk⟩ekである。
主張 (3)を示す。T=0とする。§E12.1 命題 1.3 (6)により∥A∥=∥T∥2>0であり、補題 2.3 (2)によりAは零でない固有値をもつから、p≥1である。x∈H1について、主張 (2)、§E10.3 補題 3.2、ノルムの連続性、および§E10.3 定理 3.4により
∥Tx∥2=k∑sk2∣⟨x,ek⟩∣2≤s12∥x∥2であり、∥Te1∥=s1であるから、∥T∥=s1である。▨
8 演習
問題 8.1.K∈{R,C}とし、K2に標準内積を入れてN(x1,x2)=(x2,0)とおく。∥N∥=1であり、∥x∥=1を満たすすべてのx∈K2について∣⟨Nx,x⟩∣≤1/2が成り立ち、等号を満たすxが存在することを示せ。また、R2上のJ(x1,x2)=(−x2,x1)について、∥J∥=1であり、すべてのx∈R2について⟨Jx,x⟩=0であることを示せ。NとJは自己共役作用素でなく、単位ベクトルxにわたる∣⟨Nx,x⟩∣と∣⟨Jx,x⟩∣の上限はそれぞれの作用素ノルムより小さい。したがって、補題 2.2から自己共役性の仮定を外すことはできない。
解答.
x=(x1,x2)が∥x∥=1を満たすとする。⟨Nx,x⟩=x2x1であり、∣x1∣∣x2∣≤21(∣x1∣2+∣x2∣2)=21であるから∣⟨Nx,x⟩∣≤1/2である。x=(1,1)/2について⟨Nx,x⟩=1/2である。∥Nx∥=∣x2∣≤∥x∥であり、標準基底のe2について∥Ne2∥=∥e1∥=1であるから、∥N∥=1である。
x∈R2について∥Jx∥2=x22+x12=∥x∥2であるから∥J∥=1であり、⟨Jx,x⟩=−x2x1+x1x2=0である。したがってsup{∣⟨Nx,x⟩∣:∥x∥=1}=1/2<∥N∥であり、sup{∣⟨Jx,x⟩∣:∥x∥=1}=0<∥J∥である。§E12.1 例 4.8によりN∗(x1,x2)=(0,x1)であり、例 5.2によりJ∗=−Jであるから、NとJはどちらも自己共役作用素でない。▨
問題 8.2.K∈{R,C}とし、L2([0,1])を Lebesgue 測度に関するK値の二乗可積分関数の Hilbert 空間とする。(Af)(x)=xf(x)とおく。
- A∈B(L2([0,1]))は正作用素であり、∥A∥=1であることを示せ。
- L2([0,1])のすべての有限次元線形部分空間Vについてsup{RA(f):f∈V⊥∖{0}}=1であることを示せ。
- Aはコンパクトでなく、sup{RA(f):f=0}=1は最大値でないことを示せ。
Aはコンパクトでない自己共役作用素であり、例 4.5により固有値をもたない。(3)によりRAの上限は最大値でなく、(2)により、すべてのk∈N≥1について、dimV≤k−1を満たすL2([0,1])の線形部分空間Vにわたるsup{RA(f):f∈V⊥∖{0}}の最小値は1であるが、1はAの固有値でない。したがって、補題 2.3と定理 6.3から、コンパクト性の仮定を外すことはできない。
解答.
(1)を示す。f∈L2([0,1])について⟨Af,f⟩=∫01x∣f(x)∣2dx≥0である。例 4.5によりA∈B(L2([0,1]))は自己共役作用素であるから、Aは正作用素であり、同例により∥A∥≤1である。0<δ<1についてfδ=1[1−δ,1]とおくと
RA(fδ)=δ1∫1−δ1xdx=1−2δである。補題 2.2により、すべてのδ∈(0,1)について∥A∥≥1−δ/2であるから、∥A∥=1である。
(2)を示す。VをL2([0,1])の有限次元線形部分空間とし、d=dimVとおく。定義 2.1によりRA≤∥A∥=1である。0<δ<1とし、j=1,…,d+1についてIj=[1−δ+(j−1)δ/(d+1),1−δ+jδ/(d+1)]、gj=1Ijとおく。i=jならばIi∩Ijは高々一点であるから⟨gi,gj⟩=0であり、∥gj∥2=δ/(d+1)>0であるから、g1,…,gd+1は一次独立である。W=span{g1,…,gd+1}とおく。Vは§E10.1 系 2.4により閉であるから、§E10.3 命題 2.4の直交射影PVが定まり、kerPV=V⊥である。線形写像W→V、w↦PVwに§E3.9 定理 1.3を適用すると、その核の次元は(d+1)−d=1以上であるから、f∈W∩V⊥でf=0を満たすものが存在する。fは[1−δ,1]の外で0であるから
⟨Af,f⟩=∫1−δ1x∣f(x)∣2dx≥(1−δ)∫1−δ1∣f(x)∣2dx=(1−δ)∥f∥2であり、RA(f)≥1−δである。δ∈(0,1)は任意であるから、sup{RA(f):f∈V⊥∖{0}}=1である。
(3)を示す。例 4.5によりAはコンパクトでない。定義 2.1によりRA≤∥A∥=1であり、前半のfδによりsupRA=1である。f=0がRA(f)=1を満たすと仮定すると、
∫01(1−x)∣f(x)∣2dx=∥f∥2−⟨Af,f⟩=0であり、1−x>0がほとんどすべてのx∈[0,1]について成り立つからf=0となって、f=0に反する。したがってsupRA=1は最大値でない。▨
問題 8.3.
- ℓ2をK値数列の Hilbert 空間とし、(en)を標準基底、Sを§E12.1 例 2.9の右シフトとする。N={x∈ℓ2:x1=0}はS(N)⊆Nを満たす閉線形部分空間であるが、S∗(N)⊆NかつS(N⊥)⊆N⊥であることを示せ。
- ℓ2(Z)を、∑n∈Z∣xn∣2<∞を満たすK値の両側数列x=(xn)n∈Zの全体に内積⟨x,y⟩=∑n∈Zxnynを入れた Hilbert 空間とし、(Wx)n=xn−1とおく。Wはユニタリ作用素であり、N′={x∈ℓ2(Z):n<0 ならば xn=0}はW(N′)⊆N′を満たす閉線形部分空間であるが、W∗(N′)⊆N′かつW(N′⊥)⊆N′⊥であることを示せ。
二つの組(S,N)と(W,N′)は、どちらもT(N)⊆Nを満たしT∗(N)⊆NとT(N⊥)⊆N⊥を満たさない作用素Tと閉線形部分空間Nの組であり、Wは正規作用素である。したがって、補題 1.3 (1)から仮定T∗(N)⊆Nを外すことはできず、Tが正規作用素であっても外すことはできない。Tが自己共役作用素ならば、この仮定はT(N)⊆Nと同じである。
解答.
(1)を示す。N={e1}⊥であるから、Nは内積の連続性により閉線形部分空間である。x∈Nならば(Sx)1=0であるからSx∈Nである。§E12.1 例 2.9によりS∗は左シフトLであり、e2∈NについてS∗e2=e1∈/Nである。e1∈N⊥であり、Se1=e2は⟨e2,e2⟩=1を満たすNの元であるからN⊥に属さない。したがってS(N⊥)⊆N⊥である。
(2)を示す。ℓ2(Z)はZ上の数え上げ測度に関するL2空間であるから、§E10.13 定理 2.2により Hilbert 空間である。n∈Zについて、第n項だけが1である両側数列をεnとする。(Vx)n=xn+1とおくと、∥Wx∥=∥Vx∥=∥x∥であり、VW=WV=Iである。x,y∈ℓ2(Z)について
⟨Wx,y⟩=n∈Z∑xn−1yn=m∈Z∑xmym+1=⟨x,Vy⟩であるから、§E12.1 命題 1.2の一意性によりW∗=Vであり、W∗W=WW∗=Iである。したがってWはユニタリ作用素であり、特に正規作用素である。N′はn<0についての{εn}⊥の共通部分であるから閉線形部分空間であり、x∈N′とn<0について(Wx)n=xn−1=0であるからW(N′)⊆N′である。ε0∈N′についてW∗ε0=ε−1∈/N′である。ε−1はすべてのx∈N′について⟨ε−1,x⟩=x−1=0を満たすからN′⊥に属し、Wε−1=ε0は⟨ε0,ε0⟩=1を満たすN′の元であるからN′⊥に属さない。したがってW(N′⊥)⊆N′⊥である。▨
問題 8.4.H1,H2をK∈{R,C}上の Hilbert 空間とし、v∈H1∖{0}、u∈H2∖{0}についてTx=⟨x,v⟩uでT:H1→H2を定める。
- Tはコンパクト作用素であり、T∗y=⟨y,u⟩vと∥T∥=∥u∥∥v∥が成り立つことを示せ。
- Tの特異値の列は一項s1=∥u∥∥v∥からなり、e1=v/∥v∥は(λk+(T∗T))に付随する正規直交系であって、f1=u/∥u∥についてTx=s1⟨x,e1⟩f1であることを示せ。
- L2([0,1])(Lebesgue 測度)上の作用素(Tf)(x)=x∫01f(y)dyについて、Tの特異値の列は一項s1=1/3からなり、Tの零でない固有値は1/2だけであって、Tは自己共役作用素でないことを示せ。
解答.
(1)を示す。§E3.33 定理 1.3により∥Tx∥=∣⟨x,v⟩∣∥u∥≤∥u∥∥v∥∥x∥であり、imT⊆span{u}であるから、Tは有限階数作用素であり、§E12.2 命題 1.4によりコンパクトである。x∈H1、y∈H2について⟨Tx,y⟩=⟨x,v⟩⟨u,y⟩=⟨x,⟨y,u⟩v⟩であるから、§E12.1 命題 1.2の一意性によりT∗y=⟨y,u⟩vである。∥Tv∥=∥v∥2∥u∥と上の評価により∥T∥=∥u∥∥v∥である。
(2)を示す。x∈H1についてT∗Tx=⟨x,v⟩T∗u=∥u∥2⟨x,v⟩vである。μ=0とx=0がT∗Tx=μxを満たすならば、x=μ−1∥u∥2⟨x,v⟩v∈span{v}であり、T∗Tv=∥u∥2∥v∥2vと比べてμ=∥u∥2∥v∥2を得る。したがってT∗Tの零でない固有値は∥u∥2∥v∥2だけであり、その固有空間はspan{v}である。定義 7.1により特異値の列は一項s1=∥u∥∥v∥からなり、{e1}はspan{v}の正規直交基底であるから、e1は付随する正規直交系である。f1=s1−1Te1=s1−1∥v∥u=u/∥u∥であり、Tx=⟨x,v⟩u=∥v∥∥u∥⟨x,e1⟩f1=s1⟨x,e1⟩f1である。
(3)を示す。u(x)=x、v(x)=1とおくと、⟨f,v⟩=∫01f(y)dyであるから、作用素TはH1=H2=L2([0,1])についての上の形の作用素である。∥u∥2=∫01x2dx=1/3、∥v∥=1であるから、(2)によりTの特異値の列は一項s1=∥u∥∥v∥=1/3からなる。μ=0とf=0がTf=μfを満たすならば、f=μ−1⟨f,v⟩u∈span{u}である。Tu=(∫01ydy)u=u/2と比べてμ=1/2を得るから、Tの零でない固有値は1/2だけである。(1)により(T∗g)(x)=∫01yg(y)dyであり、T∗u=31vはTu=u/2と異なるから、T∗=Tである。▨
問題 8.5.ℓ2をK値数列の Hilbert 空間、(en)を標準基底とし、dn=(−1)n/n(n≥1)についてD(xn)n≥1=(dnxn)n≥1とおく。
- Dはコンパクトな自己共役作用素であり、Dの零でない固有値の全体は{dn:n≥1}であって、ker(dnI−D)=span{en}、kerD={0}であることを示し、定理 4.1 (3)の展開を書け。
- −∥D∥はDの固有値であるが、∥D∥はDの固有値でないことを示せ。Dはコンパクトな自己共役作用素であるから、補題 2.3 (2)の結論を「∥T∥はTの固有値である」に強めることはできない。
- λk+(D)=1/(2k)とλk+(−D)=1/(2k−1)(k≥1)を示し、sup{RD(x):x=0}=1/2<∥D∥であることを示せ。
解答.
(1)を示す。(dn)は実数の有界な数列であるから、§E12.1 例 2.8によりD∈B(ℓ2)は自己共役作用素であり、∥D∥=supn∣dn∣=1である。dn→0であるから、§E12.2 命題 1.9によりDはコンパクトである。μ∈Kとx∈ℓ2について、Dx=μxはすべてのnについて(dn−μ)xn=0であることと同値である。∣dn∣=1/nであるからdnは互いに異なり、いずれも0でない。したがって、μ=dmならばDx=μxはn=mについてxn=0であることと同値であってker(dmI−D)=span{em}であり、μ∈/{dn:n≥1}ならばx=0である。特にkerD={0}であり、Dの零でない固有値の全体は{dn:n≥1}である。νn=dnとker(dnI−D)の正規直交基底{en}をとると、定理 4.1 (3)により、すべてのx∈ℓ2についてDx=∑n≥1dnxnenがノルム収束として成り立ち、部分和は作用素ノルムについてDに収束する。
(2)を示す。∥D∥=1であり、d1=−1であるから−∥D∥は固有値である。dn>0となるのはnが偶数のときであり、そのときdn≤1/2であるから、1∈/{dn:n≥1}であり、∥D∥は固有値でない。
(3)を示す。Dの正の固有値はd2k=1/(2k)(k≥1)であり、それぞれの固有空間は一次元であるから、定義 6.1によりλk+(D)=1/(2k)である。−Dの正の固有値は−d2k−1=1/(2k−1)(k≥1)であり、それぞれの固有空間は一次元であるからλk+(−D)=1/(2k−1)である。(e2k)k≥1は(λk+(D))に付随する正規直交系であり、定理 6.3 (1)をk=1について用いるとsup{RD(x):x=0}=λ1+(D)=1/2である。∥D∥=1であるから、supRD<∥D∥である。▨