1 平坦な境界での差分評価
補題 1.1.n≥2、0<r<Rとし、QR=(−R,R)n−1×(0,R)、ΓR=(−R,R)n−1×{0}とおく。A∈W1,∞(QR;Cn×n)が、あるθ>0に対して
ℜ(A(y)ξ⋅ξ)≥θ∣ξ∣2ほとんどすべての y∈QR,ξ∈Cnを満たすとする。v∈H1(QR)、F0∈L2(QR)、F∈H1(QR;Cn)とする。さらに、次のいずれかが成り立つとする。
- Tv=0がΓR上で成り立ち、ΓR上でトレースが零である試験関数ψに対して
∫QRA∇v⋅∇ψ=∫QR(F0ψ+F⋅∇ψ)
が成り立つ。
- β∈W1,∞(ΓR)、r0∈H1/2(ΓR)が存在して、試験関数ψに対して
∫QRA∇v⋅∇ψ+∫ΓRβTvTψ=∫QR(F0ψ+F⋅∇ψ)+∫ΓRr0Tψ
が成り立つ。
試験関数はH1(QR)に属し、その台はQRの上面と側面から正の距離をもつものとする。H1/2(ΓR)は平面上の差分ノルムで定める。このときv∈H2(Qr)であり、
∥v∥H2(Qr)≤C(∥F0∥L2(QR)+∥F∥H1(QR)+∥v∥H1(QR)+∥r0∥H1/2(ΓR))が成り立つ。Dirichlet 条件の場合にはr0の項を除く。定数Cはn,r,R,θとA,βの上記ノルムにのみ依存する。
証明.r<ρ<Rを取り、r0をΓρ上で変えずに、ΓRの縁の近傍で零となるように切断する。切断後の関数を∂QRの残りの部分で零とすると、境界のH1/2ノルムはC∥r0∥H1/2(ΓR)以下である。実際、切断関数の差を積の差に分けると、切断の微分を含む項の核は対角集合の近傍で可積分となり、異なる面の間の積分では台と縁の距離が正である。§E15.14 定理 2.1によって、Γρ上でTW=−r0enとなるW∈H1(QR;Cn)を
∥W∥H1(QR)≤C∥r0∥H1/2(ΓR)を満たすように取ることができる。H1ベクトル場の弱い法線流束は(TW)⋅νである。これは滑らかな近似に§E15.14 系 4.3を適用し、H1トレースの連続性で極限を取ることから従う。したがってΓρに局在する試験関数に対して
∫Γρr0Tψ=∫QR(divWψ+W⋅∇ψ)である。F0をF0+divW、FをF+Wに置き換えると、r0=0の場合に帰着する。Dirichlet 条件の場合にはこの置換を行わない。
Qr上で1、上面と側面の近傍で0となる実数値切断関数ηを取り、その台をQρ∪Γρに含める。1≤ℓ<nと小さいh=0に対して
δhw(y)=hw(y+heℓ)−w(y),ψ=−δ−h(η2δhv)とおく。接方向の平行移動はΓRを保つ。Dirichlet 条件の場合にはTδhv=δhTv=0であるから、ψは許された試験関数である。Robin 条件の場合には零トレースを課す必要がない。
平行移動による変数変換と積の差の公式により、次の二式が成り立つ。
∫pδ−hq=−∫δhpq,δh(A∇v)=A(⋅+heℓ)∇δhv+(δhA)∇vX=∥η∇δhv∥2、M=∥v∥H1(QR)とおく。線分上の積分表示
δhv(y)=∫01∂ℓv(y+theℓ)dtから、切断関数の台を含む固定した半直方体上で∥δhv∥2≤Mである。この表示はH1関数について、ほとんどすべての接方向の直線上で成り立つ。
一様楕円性により、弱形式の主要項の実部はθX2以上である。∇ηとδhAを含む残りの項の絶対値はCM(X+M)以下である。また、右辺は
∫F0ψ≤C∥F0∥2(X+M),∫F⋅∇ψ=∫δhF⋅∇(η2δhv)≤C∥F∥H1(X+M)を満たす。最初の不等式には、同じ線分上の積分表示をη2δhvに適用した。
Robin の境界項は差分による部分積分の後に
∫ΓR(β(⋅+heℓ)∣ηδhTv∣2+(δhβ)Tvη2δhTv)となる。その絶対値は
C∥T(ηδhv)∥22+C∥Tv∥L2(ΓR)2≤εX2+CεM2以下である。最後の評価では§E15.12 命題 2.4をηδhvに適用し、vにはトレースの有界性を用いた。εと Young の不等式の定数を小さく取って主要項へ吸収すると、
∥∇δhv∥L2(Qr)≤C(∥F0∥2+∥F∥H1+M)を得る。
§E15.22 補題 1.2 (2)をQrの内部の各相対コンパクト開集合に適用する。評価の右辺が境界まで一様であるから、内部からの増大列で極限を取ると、∂ℓ∂jv∈L2(Qr)がすべてのℓ<nとj≤nについて従う。内部の試験関数に対する方程式を展開すると、超関数として
Ann∂n2v=−F0+divF−(i,j)=(n,n)∑Aij∂i∂jv−i,j∑(∂iAij)∂jvである。右辺はL2(Qr)に属する。ℜAnn≥θであり、1/Ann∈W1,∞であるから、∂n2vもL2(Qr)に属し、同じ右辺による評価を満たす。▨
2 Dirichlet 条件と二階正則性
定理 2.1.n≥1、Ω⊆Rnを有界C1,1開集合とする。A∈W1,∞(Ω;Cn×n)、b∈L∞(Ω;Cn)、c∈L∞(Ω)とし、あるθ>0に対して
ℜ(A(x)ξ⋅ξ)≥θ∣ξ∣2ほとんどすべての x∈Ω,ξ∈Cnとする。
Lu=−div(A∇u)+b⋅∇u+cuに対して、u∈H01(Ω)がLu=f∈L2(Ω)を超関数の意味で満たすとする。このとき、u∈H2(Ω)であり、
∥u∥H2(Ω)≤C(∥f∥L2(Ω)+∥u∥L2(Ω))が成り立つ。定数Cはn,Ω,θと上記の係数ノルムにのみ依存する。
証明.n≥2の場合、境界近傍でΩをxn>φ(x′)と表し、
Φ(y′,t)=(y′,t+φ(y′)),J=DΦ=(I(∇φ)t01),v=u∘Φとおく。detJ=1であり、変換後の主要係数は
A=J−1(A∘Φ)J−tである。φ∈C1,1であるからA∈W1,∞であり、
ℜ(Aξ⋅ξ)≥θ∣J−tξ∣2≥θ∣ξ∣2が、座標近傍に依存するθ>0に対して成り立つ。零トレースは座標変換で保たれる。変換後の方程式に補題 1.1をF=0、
F0=(f−b⋅∇u−cu)∘Φとして適用すると、各小さい境界近傍でvのH2ノルムが∥f∥2+∥u∥H1によって抑えられる。§E15.9 補題 4.1により、同じ評価が元の座標のuに対して成り立つ。境界の有限被覆と、残る内部のコンパクト集合に対する§E15.22 定理 2.2を合わせると、
∥u∥H2(Ω)≤C(∥f∥2+∥u∥H1(Ω))を得る。n=1の場合には、有限個の区間上で
Au′′=−f+(b−A′)u′+cuと∣A∣≥θを用いると同じ評価を得る。
H01における弱形式でu自身を試験関数に取る。§E15.16 定理 2.1により、あるα>0とκ≥0に対して
α∥u∥H12≤ℜ∫Ωfu+κ∥u∥22≤21∥f∥22+(κ+21)∥u∥22である。得られたH1評価をH2評価に代入する。▨
定理 2.2.Ω⊆Rnを有界C1,1開集合とする。このとき、形式
q(u,v)=∫Ω∇u⋅∇v,u,v∈H01(Ω)に対応するL2(Ω)上の Dirichlet Laplace 作用素ADは
D(AD)=H2(Ω)∩H01(Ω),ADu=−Δuを満たす。
証明.u∈D(AD)ならば、u∈H01(Ω)と−Δu=ADu∈L2が成り立つ。定理 2.1からu∈H2である。逆にu∈H2∩H01ならば、§E15.16 命題 1.7をA=I、低階係数を零、ΓD=∂Ωとして適用することにより、
q(u,v)=∫Ω(−Δu)v(v∈H01(Ω))を得る。これはu∈D(AD)とADu=−Δuを意味する。▨
例 2.3.π<ω<2πとし、平面の扇形
Ω={(rcosϑ,rsinϑ):0<r<1, 0<ϑ<ω}を取る。α=π/ω∈(1/2,1)とし、χ∈C∞([0,1])を、r<1/4で1、r>1/2で0となるように取る。このとき
u(r,ϑ)=χ(r)rαsin(αϑ)はH01(Ω)に属し、−Δu∈L2(Ω)であるが、u∈/H2(Ω)である。
実際、頂点の近傍では∣∇u∣=αrα−1であり、∫01/4r2α−1dr<∞である。二本の直線辺ではu=0、円弧の近傍でもu=0であるから、零トレースの特徴づけ§E15.14 定理 2.1によりu∈H01である。極座標の Laplace 作用素から
−Δu=−(χ′′rα+(2α+1)χ′rα−1)sin(αϑ)であり、外力は頂点の近傍で零となる滑らかな関数である。一方、頂点の近傍では Hessian の二乗ノルムが
∣D2u∣2=2α2(α−1)2r2α−4となり、∫01/4r2α−3dr=∞である。頂点の内角がπより大きいため、この Lipschitz 開集合の境界はC1,1ではない。
3 境界値と法微分の持ち上げ
定義 3.1.k≥0を整数、Ω⊆Rnを有界Ck+1,1開集合とする。n≥2のとき、有限個のグラフ座標γj:Bj→∂Ωと、境界上で和が1となる滑らかな切断関数χjを取る。s=k+1/2またはs=k+3/2に対し、g∈Hs(∂Ω)であるとは、各(χjg)∘γjをBjの外で零とした関数gjがHs(Rn−1)に属することとする。ノルムを
∥g∥Hs(∂Ω)2=j∑∥gj∥Hs(Rn−1)2で定める。n=1の場合、Hs(∂Ω)は有限個の端点上の複素数値関数の空間とし、値の絶対値の二乗和の平方根をノルムとする。いずれの場合も、Hs(∂Ω)を s次の境界 Sobolev 空間 (boundary Sobolev space of order s) という。
補題 3.2.定義 3.1の空間は座標と切断関数の選択に依存せず、それらを変えた二つのノルムは互いを定数倍で抑える。H1/2(∂Ω)は境界上の差分ノルムによる空間と一致する。また、整数m≥0に対してa∈Wm+1,∞(∂Ω)による乗算はHm+1/2(∂Ω)上有界である。ただし境界はCm,1級以上であり、m=0の場合には Lipschitz 境界とする。境界上のWm+1,∞は各座標の局所表示にこの条件を課したものである。
証明. 双 Lipschitz な座標変換Ψに対し、距離の比較と積分の変数変換により、次の不等式が成り立つ。
∬∣x−y∣d+1∣w(Ψ(x))−w(Ψ(y))∣2dxdy≤C∬∣X−Y∣d+1∣w(X)−w(Y)∣2dXdY,d=n−1,積awの差をa(x)(w(x)−w(y))+(a(x)−a(y))w(y)に分けると、aが有界 Lipschitz 関数である場合のH1/2乗算評価を得る。
m≥1の場合、§E15.13 命題 3.2によってHm+1/2ノルムをHmノルムとm階微分のH1/2半ノルムで表す。Dm(w∘Ψ)の連鎖律の各項は、(Djw)∘Ψと、Ψのm階までの微分の積である。Ψ∈Cm,1ならば後者は有界 Lipschitz 関数であり、前者には上のH1/2座標変換評価を適用することができる。逆座標にも同じ評価を適用する。積の Leibniz 公式では、Dα(aw)の各係数Dγaは∣γ∣≤mのとき Lipschitz 連続であるから、同じ乗算評価が各項を抑える。
座標の重なりごとに切断関数を挿入してこれらの評価を足すと、二つの有限座標系のノルムが互いを抑える。s=1/2の境界差分ノルムとの同値は§E15.14 定理 2.1による。n=1の場合は有限次元のノルムの比較と成分ごとの乗算である。▨
補題 3.3.Ω⊆Rnを有界C1,1開集合、A∈W1,∞(Ω;Cn×n)とする。このとき、外向き単位法線ν、行ベクトルν⋅A、関数aν=ν⋅Aνは境界上で Lipschitz 連続な代表をもつ。さらに
ℜ(A(x)ξ⋅ξ)≥θ∣ξ∣2(ξ∈Cn)がほとんどすべてのx∈Ωで成り立つならば、ℜaν≥θであり、aν−1も境界上で Lipschitz 連続である。これらの関数の各成分による乗算はH1/2(∂Ω)上有界である。
証明.Ωがxn>φ(x′)で表される座標では、
ν=1+∣∇φ∣2(∇φ,−1)である。∇φは Lipschitz 連続であり、分母は1以上である。A∘Φは半直方体上のW1,∞関数であるから、その Lipschitz 連続な代表を底面へ制限することができる。積の差の公式によってν⋅Aとaνの Lipschitz 連続性が従う。楕円性を境界へ連続に延長し、実単位ベクトルνを代入するとℜaν≥θである。したがって
∣aν(x)−1−aν(y)−1∣≤θ−2∣aν(x)−aν(y)∣となる。有限被覆を用いると境界全体での Lipschitz 評価を得る。乗算の主張は§E15.14 命題 1.2による。n=1の場合には各端点でν=±1として同じ結論を得る。▨
補題 3.4.k≥0を整数、Ω⊆Rnを有界Ck+1,1開集合とする。このとき
Hk+2(Ω)⟶Hk+3/2(∂Ω)×Hk+1/2(∂Ω),u⟼(Tu,∂νu)は有界線形全射であり、有界線形右逆をもつ。ここで∂νu=ν⋅T∇uである。
さらにA∈Wk+1,∞(Ω;Cn×n)が定数θ>0に対する一様楕円性を満たすならば、任意のg∈Hk+1/2(∂Ω)に対し、線形にw∈Hk+2(Ω)を選び、
Tw=0,ν⋅AT∇w=g,∥w∥Hk+2≤C∥g∥Hk+1/2とすることができる。
証明.n≥2とする。半空間で接方向 Fourier 変換を
w(ξ′,t)=∫Rn−1e−2πiy′⋅ξ′w(y′,t)dy′と定め、a=(1+4π2∣ξ′∣2)1/2とおく。境界値h∈Hk+3/2(Rn−1)と垂直微分d∈Hk+1/2(Rn−1)に対して
w(ξ′,t)=(1+at)e−ath(ξ′)+te−atd(ξ′),t>0,と定める。二つのプロファイルはt=0でそれぞれ値と微分が(1,0)、(0,1)となる。接方向と垂直方向を合わせたj階微分の二乗積分は、tの積分でs=atと置くと、
Cj∫Rn−1(a2j−1∣h∣2+a2j−3∣d∣2)dξ′以下である。a≥1であるから、0≤j≤k+2の和は
Ck(∥h∥Hk+3/22+∥d∥Hk+1/22)以下となる。滑らかなデータでトレースを計算し、データの近似とトレースの連続性で一般のデータへ延長する。
局所座標Φ(y′,t)=(y′,t+φ(y′))でs=(1+∣∇φ∣2)1/2とおく。Tu=hかつT∂t(u∘Φ)=dならば、連鎖律から
∂νu=s∇φ⋅∇′h−sdである。所与の法微分qに対して
d=s2∇φ⋅∇′h−sqと選ぶ。∇φ,s−1∈Wk+1,∞であるから、補題 3.2により∥d∥Hk+1/2は∥h∥Hk+3/2+∥q∥Hk+1/2によって抑えられる。局所化したデータ(χjh,χjq)に半空間の構成を適用し、データの台の近傍で1となる空間切断関数を掛けて元の座標へ戻す。§E15.9 補題 4.1によってHk+2ノルムが保たれる。局所解を足すと、トレースの対が(h,q)となる有界線形右逆を得る。
トレースの有界性は、§E15.9 定理 4.3による整数階の拡張、§E15.9 補題 4.1による平坦化、§E15.13 定理 6.1による値と一階微分のトレース評価から従う。法線の乗算には補題 3.2を用いる。滑らかな近似によって∇τTu=T∇τuも成り立つ。n=1の場合には、各端点の近傍で値と一階微分を指定する一次多項式に、端点の近傍で1となる切断関数を掛け、互いに素な台をもつように足せばよい。トレースの評価は区間上の一次元の積分表示を各導関数に適用して得る。
零 Dirichlet トレースを課すとT∇w=ν∂νwである。したがって余法線条件はaν∂νw=gとなる。aν−1∈Wk+1,∞(∂Ω)は、補題 3.3の逆数の計算をk+1階まで微分することによって従う。境界データの対(0,aν−1g)に既に構成した右逆を適用する。▨
系 3.5.定理 2.1と同じ領域、係数および一様楕円性の仮定の下で、u∈H1(Ω)がLu=f∈L2(Ω)とTu=h∈H3/2(∂Ω)を満たすならば、u∈H2(Ω)であり、
∥u∥H2≤C(∥f∥2+∥h∥H3/2+∥u∥2)が成り立つ。
証明.補題 3.4により、Tw=hと∥w∥H2≤C∥h∥H3/2を満たすwを取る。§E15.14 定理 2.1によりu−w∈H01であり、L(u−w)=f−Lw∈L2である。定理 2.1をu−wに適用し、∥Lw∥2≤C∥w∥H2を用いる。▨
4 Neumann 条件と Robin 条件
定理 4.1.n≥1、Ω⊆Rnを有界C1,1開集合とする。A∈W1,∞(Ω;Cn×n)、b∈L∞(Ω;Cn)、c∈L∞(Ω)とし、ほとんどすべてのx∈Ωとすべてのξ∈Cnに対して
ℜ(A(x)ξ⋅ξ)≥θ∣ξ∣2,θ>0,とする。β∈W1,∞(∂Ω)、f∈L2(Ω)、g∈H1/2(∂Ω)を固定する。u∈H1(Ω)が
Lu=−div(A∇u)+b⋅∇u+cu=f,γν(A∇u)+βTu=gを満たすとする。最初の等式は超関数の意味、第二の等式はH−1/2(∂Ω)の意味であり、gは⟨g,z⟩=∫∂Ωgzによって反双対の元とする。このときu∈H2(Ω)であり、
∥u∥H2(Ω)≤C(∥f∥L2(Ω)+∥g∥H1/2(∂Ω)+∥u∥L2(Ω))が成り立つ。Cは領域、楕円性の定数、係数の上記ノルムにのみ依存する。β=0の場合が純粋な Neumann 条件である。
証明.div(A∇u)=b⋅∇u+cu−f∈L2であるから、弱い流束は§E15.14 定理 4.2によって定まる。仮定と§E15.14 系 4.3により、次の弱形式が成り立つ。
∫Ω(A∇u⋅∇v+(b⋅∇u+cu)v)+∫∂ΩβTuTv=∫Ωfv+∫∂ΩgTv(v∈H1(Ω))境界座標Φ(y′,t)=(y′,t+φ(y′))に移ると、主要係数は定理 2.1の証明と同じAとなる。境界積分ではs=(1+∣∇φ∣2)1/2が掛かるので、Robin 係数とデータは
β=s(β∘γ),g=s(g∘γ)となる。β∈W1,∞であり、局所化したgは補題 3.2によってH1/2に属する。補題 1.1を適用し、有限個の境界近傍と内部評価§E15.22 定理 2.2を合わせると、
∥u∥H2≤C(∥f∥2+∥g∥H1/2+∥u∥H1)となる。n=1の場合はAu′′=−f+(b−A′)u′+cuによる評価を用いる。
v=uとして§E15.16 定理 2.1を適用すると、
α∥u∥H12≤∥f∥2∥u∥2+C∥g∥H1/2∥u∥H1+κ∥u∥22を得る。Young の不等式で∥u∥H12の小さい倍を左辺へ移すと、H1ノルムも∥f∥2+∥g∥H1/2+∥u∥2によって抑えられる。▨
系 4.2.Ω⊆Rnを有界C1,1開集合とする。このとき、形式
q(u,v)=∫Ω∇u⋅∇v,u,v∈H1(Ω)に対応するL2(Ω)上の Neumann Laplace 作用素ANは
D(AN)={u∈H2(Ω):∂νu=0},ANu=−Δuを満たす。
証明.u∈D(AN)ならば、弱形式から−Δu=ANu∈L2とγν(∇u)=0を得る。定理 4.1によってu∈H2である。∇u∈H1に対する滑らかな近似と§E15.14 系 4.3により、γν(∇u)=ν⋅T∇u=∂νuである。逆にu∈H2と∂νu=0が成り立つならば、§E15.16 命題 1.7をA=I、低階係数とβを零、ΓD=∅として適用すると、q(u,v)=∫(−Δu)vがすべてのv∈H1に対して成り立つ。▨
例 4.3. 上半円Ω={(rcosϑ,rsinϑ):0<r<1, 0<ϑ<π}で、正の水平半径と円弧に Dirichlet 条件、負の水平半径に Neumann 条件を課す。原点の近傍で1、r>1/2で0となる半径方向の滑らかな切断関数χに対して
u(r,ϑ)=χ(r)r1/2sin(ϑ/2)とおく。このとき、uはH1(Ω)に属し、指定した Dirichlet 部分で零となる。負の水平半径では
∂νu=r−1∂ϑu=21χ(r)r−1/2cos(π/2)=0である。f=−Δuは原点の近傍で零となり、切断関数が変化する環状領域に台をもつ滑らかな関数である。
このuは混合条件の弱解でもある。原点から離れた試験関数には部分積分を適用することができる。原点で零となる半径方向の対数切断ηεを、r≤ε2で0、r≥εで1、その間でlog(r/ε2)/log(1/ε)と定めると、
∫Ω∣∇ηε∣2≤log(1/ε)π⟶0である。有界なH1試験関数vについてηεv→vがH1で成り立つ。任意のH1試験関数は実部と虚部をそれぞれ切り詰めることによって有界なものからH1で近似され、Dirichlet 部分での零トレースも保たれる。したがって弱形式はすべての許された試験関数に延長される。
原点の近傍で∣D2u∣2=81r−3であるから、その二乗積分は発散する。境界は条件の接合点で直線であるが、uはその接合点のどの近傍でもH2に属さない。純粋な境界条件を混合条件に置き換えると、境界の平坦さだけでは二階正則性は従わない。
5 高階の境界正則性
定理 5.1.k≥0を整数、Ω⊆Rnを有界Ck+1,1開集合とする。A∈Wk+1,∞(Ω;Cn×n)、b∈Wk,∞(Ω;Cn)、c∈Wk,∞(Ω)とし、ほとんどすべてのx∈Ωとすべてのξ∈Cnに対して
ℜ(A(x)ξ⋅ξ)≥θ∣ξ∣2,θ>0,とする。L=−div(A∇)+b⋅∇+c、f∈Hk(Ω)とし、u∈H1(Ω)がLu=fを超関数の意味で満たすとする。このとき、次が成り立つ。
- Tu=h∈Hk+3/2(∂Ω)ならばu∈Hk+2(Ω)であり、
∥u∥Hk+2≤Ck(∥f∥Hk+∥h∥Hk+3/2+∥u∥2)
が成り立つ。
- β∈Wk+1,∞(∂Ω)とし、γν(A∇u)+βTu=g∈Hk+1/2(∂Ω)が反双対の意味で成り立つならばu∈Hk+2(Ω)であり、
∥u∥Hk+2≤Ck(∥f∥Hk+∥g∥Hk+1/2+∥u∥2)
が成り立つ。
定数はk,n,Ω,θと指定した係数ノルムにのみ依存する。斉次 Dirichlet 条件ではh=0とし、純粋な Neumann 条件ではβ=0とする。
証明.補題 3.4によって、Dirichlet の場合にはTw=h、Robin の場合にはTw=0とν⋅AT∇w=gを満たすw∈Hk+2を取る。∥w∥Hk+2はそれぞれの境界データのノルムで抑えられる。Lw∈Hkであるから、u−wの方程式に移ると境界条件は斉次になる。以下の斉次問題の評価をu−wに適用すれば、二つの主張が従う。
k=0の評価は定理 2.1と定理 4.1である。k≥1とし、次数k−1までの結論が成り立つと仮定する。帰納法の仮定によりu∈Hk+1であり、
∥u∥Hk+1≤C(∥f∥Hk−1+∥u∥2)である。境界をCk+1,1グラフで平坦化し、v=u∘Φとおく。変換後の係数は
A=J−1(A∘Φ)J−t,b=J−1(b∘Φ),c=c∘Φ,f=f∘Φであり、Robin 係数はβ=s(β∘γ)である。主要係数と Robin 係数はWk+1,∞、低階係数はWk,∞、外力はHkに属する。これらの事実は連鎖律と§E15.9 補題 4.1から従う。
接方向の多重指数αを∣α∣=kとして固定し、z=Dταvとおく。v∈Hk+1であるからz∈H1である。局所弱形式を接方向にα回微分すると、
∫A∇z⋅∇ψ+∫ΓβTzTψ=∫(F0,αψ+Fα⋅∇ψ)+∫ΓrαTψ,F0,αFαrα=Dτα(f−b⋅∇v−cv),=−0<γ≤α∑(γα)(DτγA)∇Dτα−γv,=−0<γ≤α∑(γα)(Dτγβ)TDτα−γvとなる。Dirichlet の場合には境界積分を除き、Tz=0である。接方向の微分とトレースの交換は、整数階の滑らかな近似とトレースの連続性から従う。弱形式の微分も、滑らかな試験関数に接方向の部分積分を行った後に、H1試験関数へ連続に延長することによって正当化される。
F0,αの各項に現れるvの微分は高々k+1階であるから、F0,α∈L2である。Fαをさらに一階微分しても、γ=0によってvの微分は高々k+1階であり、係数の微分は高々k+1階である。したがってFα∈H1である。Dτα−γv∈H2であり、Dτγβは Lipschitz 連続であるから、トレース評価と補題 3.2によってrα∈H1/2である。各ノルムは
C(∥f∥Hk+∥v∥Hk+1)以下となる。補題 1.1によってDταv∈H2であり、同じ右辺による局所評価を得る。従って全次数k+2の微分のうち、法方向の微分を高々二個含むものはすべてL2に属する。
方程式を
Ann∂n2v=−f−(i,j)=(n,n)∑Aij∂i∂jv+j∑(bj−i∑∂iAij)∂jv+cvと書く。3≤q≤k+2とし、全次数k+2で法微分がq−1個以下のものが既にL2に属すると仮定する。この等式に∣δ∣=k、δn=q−2を満たすDδを施す。左辺で係数を微分しない項はAnnDδ∂n2vである。右辺の全次数k+2の各項は法微分が高々q−1個であり、係数を一回以上微分する項に現れるvの微分は高々k+1階である。Dδf∈L2であるから、右辺と左辺の交換子はすべて既に評価されたL2関数である。∣Ann∣≥θによって割ると、法微分がq個の項もL2に属する。qに関する帰納法により、v∈Hk+2とその局所評価を得る。
境界近傍では§E15.9 補題 4.1で元の座標へ戻し、内部には§E15.22 定理 3.1を適用する。有限被覆上の評価を足すと
∥u∥Hk+2≤Ck(∥f∥Hk+∥u∥Hk+1)となる。帰納法のHk+1評価を代入して斉次問題の結論を得る。n=1の場合にはAu′′=−f+(b−A′)u′+cuをk回微分し、u∈Hk+1と∣A∣≥θを使うと、同じ帰納的評価が成り立つ。▨
6 Laplace 作用素の冪と固有関数
系 6.1.Ω⊆Rnを有界C∞開集合、ADをL2(Ω)上の Dirichlet Laplace 作用素とする。このとき、任意の整数m≥1に対して
D(ADm)={u∈H2m(Ω):TΔju=0(0≤j<m)},ADmu=(−Δ)muが成り立つ。この空間上で∥u∥H2mと∥u∥2+∥ADmu∥2は同値なノルムである。
証明.m=1は定理 2.2である。mに対する主張を仮定し、
D(ADm+1)={u∈D(AD):ADu∈D(ADm)}を用いる。右辺のuはH01に属し、−Δu=ADu∈H2mを満たす。定理 5.1によってu∈H2m+2である。Tu=0と、ADuに対する帰納法の境界条件からTΔju=0が0≤j≤mで成り立つ。逆にu∈H2m+2がこれらの境界条件を満たすならば、u∈D(AD)であり、−Δu∈H2mは次数mの帰納法の境界条件を満たす。従ってADu∈D(ADm)である。
高階評価をu,ADu,…,ADm−1uに適用すると、
∥u∥H2m≤Cmj=0∑m∥ADju∥2となる。§E15.19 定理 1.3の完全正規直交系を(eℓ)、非負固有値を(λℓ)とすると、uℓ=(u,eℓ)2に対し
∥ADju∥22=ℓ∑λℓ2j∣uℓ∣2≤2ℓ∑(1+λℓ2m)∣uℓ∣2=2(∥u∥22+∥ADmu∥22)である。逆向きの評価は、ADmu=(−Δ)muが2m階の定数係数微分作用素であることから従う。▨
系 6.2.Ω⊆Rnを有界C∞開集合とし、ADϕ=λϕ、∥ϕ∥L2=1とする。このときϕ∈C∞(Ω)であり、任意の整数r≥0に対して
∥ϕ∥H2r(Ω)≤Cr(1+λ)rが成り立つ。また、任意の整数q≥0に対し、2r>q+n/2を満たす整数rを取れば、
∥ϕ∥Cq(Ω)≤Cq,r(1+λ)rが成り立つ。ここでC∞(Ω)は、すべての階数の導関数が境界まで連続に延長されることを意味する。
証明.ADϕ=λϕであるから、作用素の冪の定義によってϕ∈D(ADr)とADrϕ=λrϕがすべてのr≥1に対して成り立つ。系 6.1のノルム同値から∥ϕ∥H2r≤Cr(1+λr)≤2Cr(1+λ)rを得る。r=0は正規化の仮定による。§E15.10 系 4.2をp=2、次数2rとして適用すると、2r>q+n/2の下でH2rノルムはCqノルムを抑える。qは任意であるから、すべての階数の導関数が境界まで連続である。▨
例 6.3.Ω=(0,ℓ)、ℓ>0とする。このとき、各j≥1に対して、次のϕjは固有値λjに属する正規化 Dirichlet 固有関数である。
ϕj(x)=ℓ2sinℓjπx,λj=(ℓjπ)2,j≥1,整数階の Sobolev ノルムを導関数の二乗和の平方根で取ると、任意の整数s,r≥0について
∥ϕj(s)∥L2(0,ℓ)=λjs/2,∥ϕj∥H2r(0,ℓ)2=s=0∑2rλjsである。偶数階微分は元の正弦関数の定数倍であるから、すべて端点で零となる。
一方、u(x)=x(ℓ−x)は滑らかでu(0)=u(ℓ)=0であるが、u′′=−2は端点で零とならない。したがってu∈D(AD)である一方、系 6.1によりu∈/D(AD2)である。H4正則性と Dirichlet 条件だけでは、二乗の定義域に属するための境界条件は満たされない。