1 立方体の固有値計数
定義 1.1 (固有値計数関数).Hを複素 Hilbert 空間とし、内積は第一変数について線形とする。AをH上の非負の自己共役作用素で、コンパクトなレゾルベントをもつものとする。§E12.14 定理 2.3による固有値を、各固有空間の次元だけ重複させてλ1≤λ2≤⋯と並べる。Hが有限次元の場合には有限列とする。λ≥0に対して
NA(λ)=#{j:λj≤λ}をAの 固有値計数関数 (eigenvalue counting function) という。開集合U⊂Rnの Dirichlet・Neumann Laplace 作用素に対しては、それぞれND(U,λ)、NN(U,λ)と書く。
命題 1.2.n≥1、h>0とし、Qを一辺hの座標軸に平行な開立方体とする。ωnをRnの単位球の体積とし、cn=(2π)−nωnとおく。このとき、B∈{D,N}のそれぞれについて、hを固定してλ→∞とすると
NB(Q,λ)∼cn∣Q∣λn/2が成り立つ。
証明. 平行移動はL2ノルムと勾配エネルギーを保存するので、Q=(0,h)nとしてよい。§E15.19 定理 3.1により、R=hλ/πとおけば
ND(Q,λ)=#{k∈N≥1n:∣k∣≤R},NN(Q,λ)=#{k∈N≥0n:∣k∣≤R}である。
k∈N≥0nに半開立方体k+[0,1)nを対応させる。∣k∣≤Rを満たす立方体の合併は、正の直交領域内の半径Rの球を含み、同領域内の半径R+nの球に含まれる。実際、前者の球の点xに対してki=⌊xi⌋とおくと∣k∣≤∣x∣であり、後者の包含には∣x∣≤∣k∣+nを用いる。各立方体の体積は1であるから
2−nωnRn≤NN(Q,λ)≤2−nωn(R+n)n.Neumann の格子点から Dirichlet の格子点を除いた点は、少なくとも一つの座標が0である。各座標超平面上の点数は高々(⌊R⌋+1)n−1なので
0≤NN(Q,λ)−ND(Q,λ)≤n(⌊R⌋+1)n−1.R→∞とすれば、両計数関数をRnで割った極限は2−nωnとなる。Rn=hnπ−nλn/2を代入すれば結論を得る。▨
例 1.3.h>0、λ≥0に対して、区間(0,h)では
ND((0,h),λ)=⌊πhλ⌋,NN((0,h),λ)=1+⌊πhλ⌋である。実際、§E15.19 定理 3.1の正弦モードはk≥1、余弦モードはk≥0であり、固有値はいずれもπ2k2/h2である。Neumann の定数モード一つの差は、主要項hλ/πに寄与しない。
2 形式域と領域分割
補題 2.1.Hを複素 Hilbert 空間、qをH上の非負の稠密に定義された閉形式とする。対応する自己共役作用素Aがコンパクトなレゾルベントをもつと仮定する。このとき、形式ノルム(q(u,u)+∥u∥2)1/2に関する包含D(q)↪Hはコンパクトであり、すべてのλ≥0について
NA(λ)=max{dimL:L⊆D(q) は線形部分空間であり、q(u,u)≤λ∥u∥2 (u∈L)}が成り立つ。
証明.§E12.14 命題 3.1 (2)により、形式ノルムに関する包含D(q)↪Hはコンパクトである。§E12.14 定理 2.3の完全正規直交固有系を(ej,λj)とする。
M=NA(λ)とおく。M>0ならば、最初のM個の固有ベクトルの張る空間上でq(u,u)≤λ∥u∥2となる。M=0ならば零部分空間をとる。逆に、条件を満たす部分空間LがdimL≥M+1を満たせば、L内のM+1次元部分空間と§E12.14 定理 4.1によりλM+1≤λとなり、Mの定義に反する。M=dimH<∞の場合にはdimL≤Mが成り立つ。▨
命題 2.2.n≥1、Ω⊂Rnを空でない有界開集合とする。L2(Ω;C)上の形式
qΩ(u,v)=∫Ω∇u⋅∇vdx,D(qΩ)=H01(Ω;C)に対応する Dirichlet Laplace 作用素ADが存在し、コンパクトなレゾルベントをもつと仮定する。内積は(u,v)2=∫Ωuvdxとする。h>0に対してQh,k=h(k+(0,1)n)(k∈Zn)とおき、
Qh−={Qh,k:Qh,k⊂Ω},Qh+={Qh,k:Qh,k∩Ω=∅}と定める。このとき、両族は有限であり、すべてのλ≥0に対して
Q∈Qh−∑ND(Q,λ)≤ND(Ω,λ)≤Q∈Qh+∑NN(Q,λ)が成り立つ。
証明.Ωは有界であるから、Ωに接する格子立方体は有限個である。各Q∈Qh−のH01(Q)の元を零拡張して足し合わせる写像
J−:Q∈Qh−⨁H01(Q)⟶H01(Ω)をとる。各成分をCc∞(Q)で近似すれば、拡張された関数はH01(Ω)に属する。§E15.8 命題 5.2により、零拡張は弱微分と交換する。立方体の内部は互いに素なので
∥J−(uQ)∥L2(Ω)2=Q∑∥uQ∥L2(Q)2,qΩ(J−(uQ),J−(uQ))=Q∑∥∇uQ∥L2(Q)2.u∈H01(Ω)の全空間への零拡張をE0uとし、
J+u=((E0u)∣Q)Q∈Qh+∈Q∈Qh+⨁H1(Q)と定める。§E15.8 命題 5.2によりE0u∈H1(Rn)であり、各制限の弱微分はE0(Diu)∣Qである。格子の面の合併は零測度であり、Ωの各点は格子の面上の点を除いてQh+の一つの立方体に属する。したがって
Q∑∥(J+u)Q∥L2(Q)2=∥u∥L2(Ω)2,Q∑∥∇(J+u)Q∥L2(Q)2=qΩ(u,u).J−とJ+はL2ノルムを保存するので単射である。
立方体の Dirichlet 作用素または Neumann 作用素の有限直和は、各成分の固有基底を成分ごとに埋め込んだ固有基底をもち、その計数関数は成分の計数関数の和となる。§E15.19 命題 1.2により各成分は非負の自己共役作用素で、コンパクトなレゾルベントをもち、有限直和も同じ性質をもつ。J−とJ+は Rayleigh 商と部分空間の次元を保存するから、補題 2.1をそれぞれに適用すれば両不等式を得る。内側の族が空ならば左辺は0である。▨
3 境界近傍と Weyl の公式
補題 3.1.n≥1、Ω⊂Rnを空でない有界 Lipschitz 開集合とする。このとき∣∂Ω∣=0である。命題 2.2の格子立方体族に対して
h↓0limQ∈Qh−∑∣Q∣=∣Ω∣=h↓0limQ∈Qh+∑∣Q∣が成り立つ。
証明.n≥2のとき、境界の各点の近傍では、直交座標の変換後に∂Ωは Lipschitz 関数のグラフに含まれる。グラフは可測であり、各鉛直断面は高々一点であるから、§E10.19 命題 3.4をグラフの指示関数に適用すれば、そのn次元測度は0となる。直交変換は Lebesgue 測度を保存する。∂Ωはコンパクトなので有限個のグラフ近傍で覆われる。したがって∣∂Ω∣=0である。n=1のときには各境界点が局所的に孤立し、コンパクト性により境界は有限集合となるので、同じ結論を得る。
Gh±=⋃Q∈Qh±Qとし、Uδ={x:dist(x,∂Ω)<δ}とおく。Uδはδ≤1で共通の有界集合に含まれ、δ↓0で∂Ωに減少する。測度の上からの連続性により∣Uδ∣→0となる。
格子の面上にないx∈Ω∖Gh−をとる。xの属する格子立方体の閉包はΩに含まれないので、xから距離nh以下にΩの外の点がある。両点を結ぶ線分は∂Ωと交わるから、x∈U2nhである。x∈Gh+∖Ωに対しては、同じ閉立方体内にΩの点がある。線分と境界の交わりを用いれば、再びx∈U2nhとなる。またGh−⊆Ωであり、Ω∖Gh+は格子の面に含まれる。したがって
0≤∣Ω∣−∣Gh−∣≤∣U2nh∣,0≤∣Gh+∣−∣Ω∣≤∣U2nh∣.立方体の内部は互いに素なので∣Gh±∣=∑Q∈Qh±∣Q∣であり、結論が従う。▨
定理 3.2 (Weyl の法則).n≥1、Ω⊂Rnを空でない有界 Lipschitz 開集合とし、ωnをRnの単位球の体積とする。このとき、Ωの Dirichlet Laplace 作用素の固有値計数関数は
ND(Ω,λ)∼(2π)−nωn∣Ω∣λn/2(λ→∞)を満たす。
証明.§E15.19 命題 1.2により Dirichlet Laplace 作用素は非負の自己共役作用素で、コンパクトなレゾルベントをもつ。h>0を固定して命題 2.2をλn/2で割り、命題 1.2を各立方体に適用すると
cnQ∈Qh−∑∣Q∣≤λ→∞liminfλn/2ND(Ω,λ)≤λ→∞limsupλn/2ND(Ω,λ)≤cnQ∈Qh+∑∣Q∣,cn=(2π)−nωnを得る。実際、各立方体族は有限なので、和と極限を交換することができる。次にh↓0とし、補題 3.1を適用すれば、下極限と上極限はともにcn∣Ω∣に等しい。Ωは空でない開集合なので∣Ω∣>0であり、漸近公式が従う。▨
系 3.3.n≥1、Ω⊂Rnを空でない有界 Lipschitz 開集合とする。このとき、重複を含めて昇順に並べた Dirichlet 固有値列(λk)k∈N≥1は
λk∼(2π)2(ωn∣Ω∣k)2/n(k→∞)を満たす。
証明.C=(2π)−nωn∣Ω∣>0、α=n/2とおく。定理 3.2により、任意の0<ε<1/2に対してT>0が存在し、t≥Tならば
(1−ε)Ctα≤ND(Ω,t)≤(1+ε)Ctαとなる。十分大きなkに対して
ak=((1+2ε)Ck)1/α,bk=((1−ε)Ck)1/αとおけば、ak,bk≥Tであり、ND(Ω,ak)<k≤ND(Ω,bk)となる。重複を含めた順序の定義からak<λk≤bkを得る。λk/(k/C)1/αの下極限と上極限を挟み、ε↓0とすれば結論が従う。▨
例 3.4.n≥1、Li>0、Q=∏i=1n(0,Li)、t>0とする。このとき、§E15.19 定理 3.1により、tQの各 Dirichlet 固有値はQの対応する固有値のt−2倍である。∣tQ∣=tn∣Q∣なので、系 3.3の主要項も
(2π)2(ωn∣tQ∣k)2/n=t−2(2π)2(ωn∣Q∣k)2/nとなる。
例 3.5.n≥1とする。このとき、§E15.11 例 3.1をp=2に適用すると、H1(Rn)で有界であり、L2(Rn)で収束する部分列をもたない列(uj)が存在する。したがってH1(Rn)↪L2(Rn)はコンパクトでない。
uj∈Cc∞(Rn)⊂H01(Rn)なので、H01(Rn)↪L2(Rn)もコンパクトでない。全空間の Dirichlet 形式に対応する作用素がコンパクトなレゾルベントをもつならば、補題 2.1の形式域のコンパクトな包含に反する。よって全空間では、コンパクトなレゾルベントによる有限重複の離散固有値計数を出発点とすることができない。