1 平行移動と固定台
補題 1.1.n≥1、1≤p≤∞、u∈W1,p(Rn)とする。このとき、すべてのh∈Rnに対して
∥u(⋅+h)−u∥Lp(Rn)≤∣h∣∥∇u∥Lp(Rn)が成り立つ。勾配のノルムには各点で Euclid ノルムを用いる。
証明.uが滑らかな場合、線分上の微積分の基本定理により
u(x+h)−u(x)=∫01∇u(x+th)⋅hdtが成り立つ。p<∞ならば、確率測度dtに関する凸性と変数変換から
∫Rn∣u(x+h)−u(x)∣pdx≤∣h∣p∫01∫Rn∣∇u(x+th)∣pdxdt=∣h∣p∥∇u∥ppを得る。p=∞ならば、線分積分を∣h∣∥∇u∥∞で評価する。
一般のuに対し、§E15.8 命題 4.2の核によるuε=ρε∗uを取る。p<∞では、凸性と積分順序の交換により∥∇uε∥p≤∥∇u∥pである。同命題の局所収束から、εj↓0を選んでuεj→uがほとんど至る所で成り立つようにすることができる。固定したhに対し、滑らかな場合の評価に Fatou の補題を適用すると結論を得る。
p=∞では∥∇uε∥∞≤∥∇u∥∞である。局所L1収束からほとんど至る所で収束する部分列を選ぶと、各固定hについて∣u(x+h)−u(x)∣≤∣h∣∥∇u∥∞がほとんどすべてのxで成り立つ。よって本質的上限を取ると結論を得る。▨
命題 1.2.n≥1、1≤p<∞とし、K⊆Rnをコンパクト集合とする。F⊆W1,p(Rn)が有界であり、すべてのu∈FがKの外でほとんど至る所零であるとする。このとき、FはLp(Rn)で相対コンパクトである。
証明.F=∅ならば結論は成り立つ。以下ではF=∅とする。M=supu∈F∥u∥W1,p(Rn)<∞とおく。§E15.8 命題 4.2の核ρと0<ε<1に対し、Sεu=ρε∗uと定める。補題 1.1と確率測度ρε(y)dyに関する凸性から
∥Sεu−u∥pp≤∫ρε(y)∥u(⋅−y)−u∥ppdy≤εp∥∇u∥ppである。したがって平滑化誤差はF上で一様にεM以下となる。
K+B(0,1)を含む閉球Bを固定する。p′を1/p+1/p′=1を満たす指数とすると、§E10.22 定理 4.2より
∥Sεu∥∞≤∥ρε∥p′M,∥∇Sεu∥∞≤∥∇ρε∥p′Mである。固定したεに対し、{Sεu:u∈F}はB上で一様有界かつ同程度連続であり、各点での値の集合はCで全有界である。§E2.31 系 4.5により、この族の任意の列はB上で一様収束する部分列をもつ。各元はBの外で零であり、∥v∥p≤∣B∣1/p∥v∥∞であるから、平滑化した族はLp(Rn)で全有界である。
δ>0に対してεM<δ/2となるεを選び、平滑化した族の有限δ/2ネットを取る。三角不等式により、同じ中心の集合はFの有限δネットとなる。よってFは全有界である。Lp(Rn)の完備性から、その閉包はコンパクトである。▨
2 Rellich–Kondrachov の定理
定理 2.1 (Rellich–Kondrachov の定理).n≥1とし、Ω⊆Rnを空でない有界 Lipschitz 開集合とする。このとき、次の包含はコンパクトである。すなわち、始域で有界な任意の列は、終域で収束する部分列をもつ。
- 1≤p<n、p∗=np/(n−p)、1≤q<p∗に対し、W1,p(Ω)⋐Lq(Ω)である。
- p=n、1≤q<∞に対し、W1,n(Ω)⋐Lq(Ω)である。
- n<p≤∞、α=1−n/pに対し、W1,p(Ω)⋐C(Ω)である。また、すべての0<β<αに対し、W1,p(Ω)⋐C0,β(Ω)である。ここで1/∞=0とし、包含は連続代表を対応させる写像である。
証明.1≤p<∞とし、(uj)をW1,p(Ω)の有界列とする。§E15.9 定理 2.2の拡張EujはW1,p(Rn)で有界であり、共通の固定球に台をもつ。命題 1.2により、部分列を選ぶと(Euj)はLp(Rn)で収束する。したがって(uj)はLp(Ω)で収束する。以下ではこの部分列を用いる。
主張 (1)を示す。1≤q<pならば、§E10.22 定理 4.2より
∥uj−uk∥q≤∣Ω∣1/q−1/p∥uj−uk∥p⟶0である。p<q<p∗ならば、§E15.10 定理 1.2を拡張に適用してsupj∥uj∥p∗<∞を得る。1/q=θ/p+(1−θ)/p∗を満たす0<θ<1を取る。Hölder の不等式を∣v∣θq∣v∣(1−θ)qに適用すると
∥v∥q≤∥v∥pθ∥v∥p∗1−θである。v=uj−ukとすると右辺は零へ収束する。q=pは既に得た収束であり、Lq(Ω)の完備性から結論を得る。
主張 (2)を示す。n≥2の場合、q≤nは有限測度の評価とLn収束から従う。q>nに対して有限指数r>qを取る。§E15.10 命題 2.1よりsupj∥uj∥r<∞である。上の Hölder 補間を指数n,q,rに適用すると、(uj)はLq(Ω)の Cauchy 列となる。
n=1の場合、有界 Lipschitz 開集合は有限個の有界開区間の非交和である。実際、一次元の Lipschitz 境界の各点は境界の孤立点であり、境界のコンパクト性により境界点は有限個である。各区間に§E13.29 命題 2.6を適用し、区間の有限個数だけ部分列を順に選ぶと、Ω全体でLq収束する部分列を得る。
主張 (3)を示す。(uj)をW1,p(Ω)の有界列とする。§E15.10 系 3.3により、各ujはΩ上の一意な連続代表をもち、そのC0,αノルムは一様有界である。§E2.31 系 4.5により、これらの代表の部分列はΩ上で連続関数uに一様収束する。一様な Hölder 評価の極限を取ると[u]α≤supj[uj]αである。
0<β<αを固定する。v=uj−uとおくと、各x=yについて
∣v(x)−v(y)∣≤min{2∥v∥∞,[v]α∣x−y∣α}である。min{A,B}≤A1−β/αBβ/αから
[v]β≤(2∥v∥∞)1−β/α[v]αβ/α⟶0となる。よって部分列はC0,β(Ω)でも収束する。▨
系 2.2.n≥1とし、Ω⊆Rnを有界 Lipschitz 開集合とする。このとき、H1(Ω)⋐L2(Ω)およびH01(Ω)⋐L2(Ω)が成り立つ。
証明.Ω=∅ならば対象の空間は零空間であり、結論は成り立つ。以下ではΩ=∅とする。n>2では2<2n/(n−2)であるから定理 2.1 (1)を用いる。n=2では定理 2.1 (2)を用いる。n=1では定理 2.1 (3)により一様収束する部分列を選ぶと、Ωの測度が有限であるから、その部分列はL2でも収束する。H01(Ω)の有界列はH1(Ω)の有界列でもあるから、同じ結論を満たす。▨
3 非コンパクト性の例
例 3.1.n≥1、1≤p<∞とし、零でないϕ∈Cc∞(B(0,1/4))を取る。このとき、uj(x)=ϕ(x−je1)はW1,p(Rn)で有界であるが、Lp(Rn)で収束する部分列をもたない。
実際、変数変換により∥uj∥p=∥ϕ∥pおよび∥∇uj∥p=∥∇ϕ∥pである。j=kならば二つの台は交わらないので
∥uj−uk∥pp=2∥ϕ∥pp>0であるから、Cauchy 部分列は存在しない。したがって、固定台の仮定を外すと命題 1.2の結論は成立しない。
例 3.2.n≥2、1≤p<n、p∗=np/(n−p)とする。Ω⊆Rnを開集合、x0∈Ωとし、r>0をB(x0,r)⊆Ωとなるように取る。零でないϕ∈Cc∞(B(0,1))に対し、λ>1/rについて
uλ(x)=λn/p−1ϕ(λ(x−x0))と定める。このとき、§E15.10 例 1.4により
∥uλ∥p=λ−1∥ϕ∥p,∥∇uλ∥p=∥∇ϕ∥p,∥uλ∥p∗=∥ϕ∥p∗である。ゆえにλ→∞に沿う列はW1,p(Ω)で有界である。各x=x0では十分大きなλに対してuλ(x)=0となる。Lp∗で収束する部分列が存在すれば、その部分列からほとんど至る所で極限に収束する部分列を選ぶことができるので、極限は零である。しかしLp∗ノルムは正の定数であり、零へのノルム収束に反する。したがって定理 2.1 (1)の上限をq=p∗に置き換えることはできない。
例 3.3.a<c<bとし、j>1/(b−c)に対して
uj(x)=min{1,max{0,j(x−c)}}(a≤x≤b)と定める。このとき、§E13.29 例 2.5により(uj)はW1,1(a,b)で有界であるが、一様収束する部分列をもたない。一方、各有限q≥1については§E13.29 命題 2.6によりLq収束する部分列をもつ。したがって、一次元の臨界の場合に定理 2.1 (2)の終域をC([a,b])に置き換えることはできない。
例 3.4.n≥1、n<p≤∞、α=1−n/pとし、1/∞=0と定める。Ω=B(0,1)とし、非定数のϕ∈Cc∞(B(0,1))を取る。λ≥1に対して
uλ(x)=λ−αϕ(λx)とおく。このとき、この族はW1,p(Ω)で有界であるが、λ→∞に沿う列はC0,α(Ω)で収束する部分列をもたない。実際、変数変換により、p=∞も含めて
∥uλ∥Lp(Ω)=λ−1∥ϕ∥Lp(Rn),∥∇uλ∥Lp(Ω)=∥∇ϕ∥Lp(Rn)である。よって、この族はW1,p(Ω)で有界であり、∥uλ∥∞=λ−α∥ϕ∥∞→0である。
一方、ϕ(a)=ϕ(b)を満たすa,b∈B(0,1)を固定すると、a/λ,b/λ∈Ωであり、
[uλ]α;Ω≥∣(a−b)/λ∣α∣uλ(a/λ)−uλ(b/λ)∣=∣a−b∣α∣ϕ(a)−ϕ(b)∣>0となる。λ→∞に沿う列にC0,α(Ω)で収束する部分列があれば、一様極限は零なので、その Hölder 半ノルムも零へ収束するはずである。これは正の下界に反する。したがって、定理 2.1 (3)のβ<αをβ=αへ延長することはできない。
例 3.5.n≥1とし、e1を第一座標方向の単位ベクトルとする。各整数j≥1に対して
Bj=B(2−je1,2−j−3),Ω=j≥1⋃Bjとおく。このとき、Ωは有界開集合であり、各1≤p≤∞に対して、W1,p(Ω)で有界であるがLp(Ω)で収束する部分列をもたない列が存在する。実際、これらの球の閉包は互いに交わらず、Ω⊆B(0,1)である。k>jならば中心間の距離は2−j−2−k≥2−j−1であり、半径の和は2−j−3+2−k−3≤3⋅2−j−4<2−j−1である。
1≤p<∞を固定し、uj=∣Bj∣−1/p1Bjと定める。任意のψ∈Cc∞(Ω)の台は∂Bjから離れているので、各iに対して
∫Ωuj∂iψ=∣Bj∣−1/p∫Bj∂iψ=0である。したがって、uj∈W1,p(Ω)、∇uj=0、∥uj∥p=1である。しかし、j=kならば
∥uj−uk∥pp=2であるから、Lp(Ω)で収束する部分列は存在しない。p=∞でもuj=1Bjとすれば、同じ弱微分の計算により∥uj∥W1,∞=1、∥uj−uk∥∞=1を得る。
よって、有界開集合であっても、境界に条件を置かなければW1,p(Ω)の有界列からLp(Ω)で収束する部分列を選ぶことは一般にできない。
4 Poincaré–Wirtinger の不等式
定理 4.1 (Poincaré–Wirtinger の不等式).n≥1、1≤p≤∞とし、Ω⊆Rnを空でない有界連結 Lipschitz 開集合とする。このとき、Ω,pに依存する定数C>0が存在し、すべてのu∈W1,p(Ω)に対して
∥u−uΩ∥Lp(Ω)≤C∥∇u∥Lp(Ω),uΩ=∣Ω∣1∫Ωu(x)dxが成り立つ。
証明. 不等式が成立しないと仮定する。各j≥1に対し、wj∈W1,p(Ω)を
∥wj−(wj)Ω∥p>j∥∇wj∥pとなるように取り、
vj=∥wj−(wj)Ω∥pwj−(wj)Ωと定める。このとき(vj)Ω=0、∥vj∥p=1、∥∇vj∥p<1/jである。
p<∞では定理 2.1により、部分列を選ぶとvj→vがLp(Ω)で成り立つ。p=∞では同定理の連続代表がΩ上で一様収束する部分列を選び、その極限をvとする。いずれの場合にもvj→vはL1(Ω)で成り立つから、∫Ωv=0である。また、Lpノルムの連続性により∥v∥p=1である。
任意のψ∈Cc∞(Ω)と各iに対し、弱微分の定義から
∫Ωv∂iψ=j→∞lim∫Ωvj∂iψ=−j→∞lim∫Ω(Divj)ψ=0である。最後の極限は Hölder の不等式と∥Divj∥p→0による。したがってDiv=0であり、§E15.8 系 2.2と連結性によりvはほとんど至る所定数である。平均零からその定数は零となるが、∥v∥p=1に反する。よって仮定は偽である。▨
例 4.2.B1,B2⊆Rnを閉包が互いに交わらない開球とし、Ω=B1∪B2とする。このとき
u=∣B2∣1B1−∣B1∣1B2はすべての1≤p≤∞についてW1,p(Ω)に属し、uΩ=0、∇u=0、∥u∥p>0を満たす。実際、uは各連結成分上で定数であり、Ω内の試験関数に対する超関数微分は零である。また∫Ωu=∣B2∣∣B1∣−∣B1∣∣B2∣=0である。よって連結性を外すと定理 4.1は成立しない。
系 4.3.n≥1、1≤p≤∞とし、Ω⊆Rnを空でない有界 Lipschitz 開集合とする。その連結成分をΩ1,…,ΩNとし、Puを各Ωℓ上で平均uΩℓに等しい関数とする。このとき、Ω,pに依存する定数C>0が存在し、すべてのu∈W1,p(Ω)について
∥u−Pu∥Lp(Ω)≤C∥∇u∥Lp(Ω)が成り立つ。
証明. Lipschitz 境界の各点の十分小さい座標近傍では、Ωは連結な上側領域であり、その近傍に接する連結成分は一つである。境界のコンパクト性から有限個の座標近傍で境界を覆うことができ、各連結成分は境界をもつから、連結成分の個数は有限である。また、各境界近傍に接する連結成分は一つであるから、各成分も同じ局所表示をもつ有界連結 Lipschitz 開集合である。
各Ωℓに定理 4.1を適用し、その定数の最大値をCとする。p<∞では
∥u−Pu∥pp=ℓ=1∑N∥u−uΩℓ∥Lp(Ωℓ)p≤Cpℓ=1∑N∥∇u∥Lp(Ωℓ)p=Cp∥∇u∥ppである。p=∞では各成分の評価の最大値を取ると結論を得る。▨