1 時間変数を含む関数空間
命題 1.1.Ω⊂Rnを有界 Lipschitz 開集合、T>0とする。このとき、単純関数に対する対応
j=1∑m1Ej(t)hj⟼[(t,x)⟼j=1∑m1Ej(t)hj(x)]は、線形等長同型
L2(0,T;L2(Ω;C))≃L2((0,T)×Ω;C)へ一意に延長される。対応する元をuとUと書くと、ほとんどすべてのtについてu(t)=[U(t,⋅)]であり、
∫0T∥u(t)∥22dt=∫(0,T)×Ω∣U(t,x)∣2dtdxが成り立つ。
証明. 各hjの可測代表をとる。有限個の代表の変更は積空間の零集合上の変更にとどまる。単純関数に対するノルムの等式は§E10.19 定理 2.3を二乗絶対値へ適用して得られる。Bochner 単純関数はL2(0,T;L2(Ω))で稠密であり、両辺は Hilbert 空間であるから§E10.25 定理 5.1、この対応は線形等長写像へ延長され、その像は閉じている。
積空間は有限測度をもつ。可測長方形の有限和で測度について近似することができる集合の族は、補集合と有限和で閉じている。可算和については、有限個までの和と全体の和との測度差を先に小さくしてから、それぞれを近似すればよい。したがって、この族は積 σ-加法族を含む。完備化で加わる集合も零集合の変更を除いて同じ近似をもつ。よって可測長方形の指示関数の有限線形結合は積空間のL2で稠密である。これらはすべて写像の像に属するので、写像は全射である。
uを Bochner 単純関数umで近似し、対応する時空間関数をUmとする。部分列をとって
m∑∥um−u∥L2(0,T;L2)2<∞,m∑∥Um−U∥L2((0,T)×Ω)2<∞とする。Tonelli の定理により、ほとんどすべてのtでum(t)→u(t)とUm(t,⋅)→U(t,⋅)がともにL2(Ω)で成り立つ。単純関数の切り口は一致するので、極限も一致する。▨
命題 1.2.Ω⊂Rnを空でない有界 Lipschitz 開集合とし、H=L2(Ω;C)とおく。VをH1(Ω;C)の閉部分空間でH01(Ω;C)を含むものとし、H1ノルムを入れる。内積は第一変数について線形とする。V†をVの連続反線形汎関数の空間とし、作用を⟨F,v⟩=F(v)と書く。このとき
V⊂H I V†,⟨Ih,v⟩=(h,v)H=∫Ωhvdxは可分 Hilbert 空間の Gelfand 三つ組である。Iは線形で、∥Ih∥V†≤∥h∥Hを満たし、I(H)はV†のノルムについて稠密である。
V=H01(Ω)のときV†=H−1(Ω)である。F∈V†に対応する複素線形超関数は
φ⟼⟨F,φ⟩(φ∈Cc∞(Ω;C))である。
証明.V↪Hはノルム1以下の連続包含である。§E15.19 定理 1.3の Dirichlet 固有関数系はH01(Ω)に含まれ、Hの完全正規直交系であるから、この包含の像は稠密である。H1(Ω)はv↦(v,D1v,…,Dnv)によって可分 Hilbert 空間L2(Ω)n+1の閉部分空間と等長に同一視される。したがってVも可分 Hilbert 空間である。
Iは§E12.43 定義 1.1の埋め込みであり、Cauchy–Schwarz の不等式から所要のノルム評価を満たす。Vは回帰的であるから、§E12.43 命題 1.2によりI(H)は反双対のノルムについて稠密である。H−1との同一視と超関数への対応は§E15.8 定義 5.6による。一般のVでもFをH01に制限して同じ対応を用いる。▨
定義 1.4 (発展解空間).Ω,H,V,V†,Iを命題 1.2のものとし、T>0とする。u∈L2(0,T;V)とg∈L2(0,T;V†)が、すべてのη∈Cc∞(0,T;C)に対して
∫0TIu(t)η′(t)dt=−∫0Tg(t)η(t)dtin V†を満たすとき、u′=gと書く。積分は Bochner 積分である。
W(0,T)={u∈L2(0,T;V):u′∈L2(0,T;V†)},∥u∥W2=∥u∥L2(0,T;V)2+∥u′∥L2(0,T;V†)2と定め、W(0,T)を 発展解空間 (evolution space) という。
命題 1.5.定義 1.4のW(0,T)は Hilbert 空間であり、連続にC([0,T];H)へ埋め込まれる。各元を唯一のH値連続代表と同一視する。このとき、u,v∈W(0,T)と0≤s≤t≤Tに対して
Iu(t)−Iu(s)=∫stu′(r)dr,(u(t),v(t))H−(u(s),v(s))H=∫st(⟨u′(r),v(r)⟩+⟨v′(r),u(r)⟩)drが成り立つ。特にt↦∥u(t)∥H2は絶対連続であり、ほとんどすべてのtについて
dtd∥u(t)∥H2=2ℜ⟨u′(t),u(t)⟩である。また、L2(0,T;V)の連続反双対は、対応
F⟼[u⟼∫0T⟨F(t),u(t)⟩dt]によってL2(0,T;V†)と等長に同一視される。さらに、η∈C1([0,T];C)についてηu∈W(0,T)であり、(ηu)′=η′Iu+ηu′が成り立つ。
証明. 時間微分の定義は、Iuに対する§E10.48 定義 3.1の弱微分と一致する。命題 1.2の Hilbert 三つ組に§E12.46 命題 1.2を適用すると、完備性と反双対の表示を得る。§E12.46 定理 2.2により、H値連続代表が存在し、ノルムの微分公式が成り立つ。Iuの積分表示は§E10.48 定理 4.2による。反双対値の連続代表はH値連続代表にIを作用させたものとほとんど至る所で一致し、両方とも連続であるから、全時刻で一致する。二つの関数の部分積分には§E12.46 命題 2.3を適用する。ηとの積については、Iuに§E10.48 定理 5.1を適用する。η,η′が有界なので、ηu∈L2(0,T;V)とη′Iu+ηu′∈L2(0,T;V†)が成り立つ。▨
2 可測な係数と弱解
定義 2.1 (放物型形式).Ω⊂Rnを空でない有界 Lipschitz 開集合、T>0とする。aij,bi,cは(0,T)×Ω上の複素数値可測有界関数とし、a0=(aij)i,j=1n、b=(bi)i=1nと書く。あるθ>0に対し、ほとんどすべての(t,x)とすべてのξ∈Cnについて
ℜ((a0(t,x)ξ)⋅ξ)≥θ∣ξ∣2が成り立つとする。VはH01(Ω)を含むH1(Ω)の閉部分空間とし、H1ノルムを入れる。ほとんどすべてのtについて
a(t;u,v)=∫Ω[(a0(t,x)∇u)⋅∇v+(b(t,x)⋅∇u)v+c(t,x)uv]dx(u,v∈V)と定め、aを 放物型形式 (time-dependent sesquilinear form) という。aは第一変数について線形、第二変数について反線形である。A(t):V→V†を⟨A(t)u,v⟩=a(t;u,v)で定める。係数の切り口が定義されない時刻の零集合上ではaとAを0とする。
証明.KA=esssup(t,x)∥a0(t,x)∥、Kb=∥∣b∣∥∞、Kc=∥c∥∞とする。係数の上界と楕円性が成立しない時空間の零集合に§E10.19 定理 2.3を適用すると、一つの時間零集合Nの外では、ほとんどすべてのxについてすべての係数の上界とすべてのξに対する楕円性が成り立つ。
固定したu,v∈Vに対し、形式の被積分関数は可測であり、その絶対値は
KA∣∇u∣∣∇v∣+Kb∣∇u∣∣v∣+Kc∣u∣∣v∣で抑えられる。この上界の時空間積分は、T<∞と Cauchy–Schwarz の不等式から有限である。したがって§E10.20 定理 2.1をC値関数に適用すると、空間積分はtの可測関数である。同じ評価からM=KA+Kb+Kcを有界性の定数にとることができる。
t∈/Nとv∈Vに対して
ℜa(t;v,v)≥θ∥∇v∥22−Kb∥∇v∥2∥v∥2−Kc∥v∥22≥2θ∥∇v∥22−(Kc+2θKb2)∥v∥22.よってα=θ/2、κ=Kc+Kb2/(2θ)+θ/2をとればよい。これは§E15.16 定理 2.1の評価を、時間によらない係数上界によって具体化したものである。▨
定義 2.3 (放物型方程式の弱解).定義 2.1の係数について、V=H01(Ω)、H=L2(Ω)とする。u0∈H、f∈L2(0,T;H−1(Ω))に対し、u∈W(0,T)が
u(0)=u0,⟨u′(t),v⟩+a(t;u(t),v)=⟨f(t),v⟩(v∈V)を、すべてのvに共通の時間零集合の外で満たすとき、初期境界値問題
ut−i,j=1∑nDi(aijDju)+i=1∑nbiDiu+cu=f,u∣∂Ω=0,u(0)=u0の 弱解 (weak solution) という。初期値はH値連続代表の値であり、境界条件はu∈L2(0,T;H01(Ω))によって課す。方程式の右辺を複素線形超関数として読むときは、f(t)をφ↦⟨f(t),φ⟩に対応させる。
定理 2.4.定義 2.3の仮定の下で、任意のu0∈Hとf∈L2(0,T;H−1(Ω))に対して弱解uは一意に存在する。T,Ω,θと係数のL∞ノルムだけに依存する定数Cによって
∥u∥C([0,T];H)+∥u∥L2(0,T;V)+∥u′∥L2(0,T;V†)≤C(∥u0∥H+∥f∥L2(0,T;V†))が成り立つ。同じ係数に対するデータ(v0,g)の弱解をvとすると、左辺をu−vの各ノルムに、右辺をデータの差のノルムに替えた評価も成り立つ。また、すべての0≤s≤t≤Tについて
21∥u(t)∥H2+∫stℜa(r;u(r),u(r))dr=21∥u(s)∥H2+ℜ∫st⟨f(r),u(r)⟩drが成り立つ。
証明.命題 1.2と補題 2.2により、Hilbert 三つ組と時間依存形式は§E12.46 定義 3.1の仮定を満たす。§E12.46 定理 4.2から
u′+Au=fin L2(0,T;V†),u(0)=u0を満たすu∈W(0,T)が一意に存在する。反双対値の等式は一つの時間零集合の外で成立するので、すべてのv∈Vに対する弱形式が同時に成立する。
エネルギー等式は命題 1.5のノルムの微分公式にu′=f−Auを代入して積分すると得られる。積分の各項は、形式の有界性と時間の Cauchy–Schwarz の不等式により可積分である。ノルム評価は§E12.46 命題 3.3による。その定数が依存する形式の定数は補題 2.2で一様に選んだものであり、包含V↪Hのノルムは1以下である。差u−vは初期値u0−v0と外力f−gに対する同じ方程式を満たすので、同じ評価を適用する。▨
系 2.5.定義 2.1の係数について、ΓD⊂∂Ωを相対開集合、ΓN=∂Ω∖ΓDとし、
V={v∈H1(Ω):v のトレースが ΓD 上で σ に関してほとんど至る所で零}とする。このとき、u0∈L2(Ω)、f∈L2(0,T;V†)に対し、このV上の弱形式と初期条件を満たすu∈W(0,T)は一意に存在し、定理 2.4と同じエネルギー等式とノルム評価を満たす。ΓD=∅のときV=H1(Ω)であり、自然境界条件の形式域である。両境界片が空でないときは混合境界条件の形式域である。
3 半群による解との一致
定理 3.1.定義 2.1の係数が時間に依存しないとし、Vを零 Dirichlet 条件または系 2.5の形式域とする。H=L2(Ω)とし、形式aのH上の実現を
D(A)={u∈V:ある h∈H がすべての v∈V に対し a(u,v)=(h,v)H を満たす},Au=hと定める。−Aが生成する半群をS(t)とする。このとき、任意のu0∈Hとf∈L2(0,T;H)に対し
u(t)=S(t)u0+∫0tS(t−s)f(s)ds(0≤t≤T)はW(0,T)に属し、初期値u0、外力Ifに対する弱解に一致する。
証明.補題 2.2のα,κに対して§E15.24 定理 3.1を適用すると、半群S(t)が存在し、∥S(t)∥≤eκtが成り立つ。f∈L2(0,T;H)⊂L1(0,T;H)であるから、積分表示は§E12.26 定理 2.1によってC([0,T];H)の元を定める。
z∈D(A)に対して Gårding 評価から
α∥z∥V2≤ℜ(Az,z)H+κ∥z∥H2≤∥Az∥H∥z∥H+κ∥z∥H2を得る。したがってD(A)のグラフノルムからVへの包含は連続である。u0∈D(A)、f∈C1([0,T];H)ならば、§E12.26 定理 3.1 (2)により積分表示の解は古典解であり、u′はH値連続である。Au=f−u′もH値連続なので、uはグラフノルムについて連続であり、V値連続である。よってu∈W(0,T)であり、Iu′+Au=Ifと初期条件を満たす。弱解の一意性により、古典解と弱解は一致する。
任意のu0∈Hに対し
u0,m=m∫01/mS(s)u0dsとおく。§E12.26 定理 2.1の積分方程式による特徴づけを外力0に適用するとu0,m∈D(A)であり、半群の強連続性からu0,m→u0がHで成り立つ。fを時間について零延長し、§E10.48 命題 1.1により平滑化すると、fm∈C1([0,T];H)でfm→fがL2(0,T;H)で成り立つものを得る。
データ(u0,m,fm)に対する古典解をumとする。定理 2.4または系 2.5の差の評価からumはW(0,T)で Cauchy 列である。命題 1.5により、あるw∈W(0,T)へWとC([0,T];H)で収束する。形式の有界性からAum→AwがL2(0,T;V†)で成り立つので、極限はw′+Aw=Ifとw(0)=u0を満たす。
一方、§E15.24 系 3.2の軟解の評価から
∥um−u∥C([0,T];H)≤eκT(∥u0,m−u0∥H+T∥fm−f∥L2(0,T;H))⟶0.したがってu=wである。▨
系 3.2.定理 3.1の時間非依存の形式について、u0∈HとF∈L2(0,T;V†)をとる。このとき、fm∈L2(0,T;H)を、Ifm→FがL2(0,T;V†)で成り立つように選ぶことができる。そのような任意の近似列に対し、
S(t)u0+∫0tS(t−s)fm(s)dsは、初期値u0、外力Fの弱解へW(0,T)で収束し、その極限は近似列の選び方によらない。
証明.命題 1.2によりI(H)はV†で稠密である。FをV†値単純関数でL2近似し、各単純関数の有限個の値をI(H)の元で近似する。各時間集合の測度は有限であるから、値の近似誤差を小さくすることで、所要のfmを得る。定理 3.1によって積分表示の関数は外力Ifmの弱解である。弱解の差の評価を外力Fの弱解との間に適用すると、W収束と極限の独立性が従う。▨
4 時間依存係数と初期値の例
例 4.1.Ω=(0,π)、T>0、V=H01(0,π)とし、ek(x)=2/πsin(kx)とおく。このとき、初期値
u0=k=1∑∞k1ek∈L2(0,π)に対する零 Dirichlet 熱方程式ut−uxx=0の弱解は
u(t)=k=1∑∞k1e−k2tekである。この解はW(0,T)とC([0,T];L2)に属するが、L2(0,T;H2(0,π))には属さない。
§E15.19 定理 3.1をn=1、L1=πに適用すると、(ek)k≥1は(0,π)上の Dirichlet Laplace 作用素の完全正規直交固有系であり、ekの固有値はk2である。∑k−2<∞であるからu0∈L2であり、∑k2∣k−1∣2=∞であるからu0∈/H01である。各有限和に対する熱方程式の解は表示した級数の有限和である。初期値のL2収束と定理 2.4の差の評価により、それらはWとC([0,T];L2)で弱解へ収束する。
任意のt>0では、指数因子によって級数を空間について任意回微分することができる。正規直交性と§E10.19 定理 2.3から
∫0T∥∂xu(t)∥22dt=k=1∑∞∫0Te−2k2tdt=21k=1∑∞k21−e−2k2T<∞,∫0T∥∂xxu(t)∥22dt=k=1∑∞∫0Tk2e−2k2tdt=21k=1∑∞(1−e−2k2T)=∞を得る。さらに、各0≤t≤Tに対して
21∥u(t)∥22+∫0t∥∂xu(s)∥22ds=21k=1∑∞k2e−2k2t+1−e−2k2t=21∥u0∥22.したがって、初期値にL2可積分性だけを仮定した場合、弱解のエネルギー等式は成り立つが、二階空間微分が時間についてL2可積分であるとは限らない。
例 4.2.0<τ<T、Ω=(0,π)とし、
α(t)={1,2,0<t<τ,τ≤t<T,q(t)=∫0tα(s)ds={t,2t−τ,0≤t≤τ,τ≤t≤Tと定める。このとき、零 Dirichlet 条件と初期値u0(x)=sinxをもつut−α(t)uxx=0の弱解は
u(t,x)=e−q(t)sinxである。
係数αは可測有界で1≤α≤2を満たす。e−qは連続で区分的にC1であり、その弱微分は−αe−qである。実際、時間試験関数に対し(0,τ)と(τ,T)で部分積分すると、τにおける両側の境界項は連続性によって相殺する。よってu∈L2(0,T;H01)、u′=−αu∈L2(0,T;L2)であり、u∈W(0,T)である。すべてのv∈H01(0,π)に対し、空間の部分積分によって
⟨u′(t),v⟩+α(t)∫0πux(t,x)vx(x)dx=−α(t)(u(t),v)2+α(t)(u(t),v)2=0となる。u(0)=sinxであるから、定理 2.4の一意性より表示した関数は弱解である。t=τでH値の左右微分はそれぞれ−e−τsinxと−2e−τsinxである。時間の古典微分はこの時刻に存在しないが、解はH値連続である。
例 4.3.Ω=(0,π)、T>0、H=L2(0,π)、V=H01(0,π)とし、ek(x)=2/πsin(kx)とおく。このとき、初期値
u0=k=1∑∞k1ek∈Hに対する逆拡散方程式
ut+uxx=0,u(t,0)=u(t,π)=0,u(0)=u0には、u∈W(0,T)であって、初期条件と弱形式
⟨u′(t),v⟩−∫0πux(t,x)vx(x)dx=0(v∈V)をほとんどすべてのtについて満たす解は存在しない。
そのような解uが存在すると仮定する。例 4.1により(ek)はHの完全正規直交系であり、u0∈Hである。各k≥1に対しck(t)=(u(t),ek)Hとおく。命題 1.5の部分積分公式をuと時間によらない関数ekに適用すると、ckは[0,T]上で絶対連続であり、ほとんどすべてのtについてck′(t)=⟨u′(t),ek⟩である。弱形式でv=ekとし、ek′′=−k2ekとu(t)∈H01(0,π)による空間の部分積分を用いると、
ck′(t)=∫0πux(t,x)ek′(x)dx=k2ck(t),ck(0)=k1を得る。したがって絶対連続関数e−k2tck(t)の導関数はほとんど至る所で零であり、すべての0≤t≤Tについて
ck(t)=k1ek2tとなる。
任意のt∈(0,T]を固定する。Bessel の不等式によって、すべてのm≥1に対し
∥u(t)∥H2≥k=1∑m∣ck(t)∣2=k=1∑mk2e2k2tである。右辺の各項はk→∞で無限大へ発散するので、右辺の部分和も無限大へ発散する。これはu(t)∈Hに反する。すなわち、方程式と初期値から定まる正弦係数は、どの正時刻にもL2(0,π)の元の係数にならない。
この方程式の係数はa11=−1、b1=c=0であり、可測有界であるが、ℜ(a11ξξ)=−∣ξ∣2なので一様な正の楕円性を満たさない。したがって、定理 2.4から一様な正の楕円性の仮定を除くと、L2初期値に対する弱解の存在は保証されない。