1 水準集合の測度の減衰
定義 1.1.n≥1を整数、0<λ≤Λ、β,γ≥0を実数とし、U⊆Rnを開集合、r>0とする。U上の可測関数の組(a,b,c)がU上の尺度rの (λ,Λ,β,γ)型の係数 (coefficients of type (lambda, Lambda, beta, gamma)) であるとは、a=(aij)が実対称行列値であってすべてのx∈UについてλI≤a(x)≤ΛIを満たし、b=(bi)がRn値であってr∥b∥L∞(U)≤βを満たし、cが実数値であってr2∥c∥L∞(U)≤γを満たすことをいう。このとき、u∈C2(U)にLu=aijDiju+biDiu+cuを対応させる作用素Lを、(a,b,c)に対応する作用素という。ここで繰り返す添字i,jについては1からnまで和をとる。
補題 1.2.n≥1を整数、0<λ≤Λとし、s>0に対してQs=[−s/2,s/2)n、P=(−25n,25n)nとおく。可測集合E⊆Rnの Lebesgue 測度を∣E∣と書き、実数値関数fに対してf+=max{f,0}とおく。このとき、n,λ,Λだけに依存する定数0<δ0≤1、ε0>0、M>1、0<μ<1が存在して、次が成り立つ。
z∈Rn、r>0とし、U=z+rPとおく。(a,b,c)をU上の尺度rの(λ,Λ,δ0,δ0)型の係数とし、Lを(a,b,c)に対応する作用素とする。f∈Ln(U)、τ>0とする。u∈C2(U)がU上でu≥0を満たし、ほとんどすべてのx∈UについてLu(x)≤f(x)を満たし、さらに
z+rQ3infu≤τ,r∥f+∥Ln(U)≤ε0τを満たすならば、
∣{x∈z+rQ1:u(x)≤Mτ}∣≥μrnである。
証明.y∈Pに対してu~(y)=u(z+ry)/τ、a~(y)=a(z+ry)、b~(y)=rb(z+ry)、c~(y)=r2c(z+ry)、f~(y)=r2f(z+ry)/τとおく。Diju~(y)=r2Diju(z+ry)/τ、Diu~(y)=rDiu(z+ry)/τであるから、ほとんどすべてのy∈Pについてa~ijDiju~+b~iDiu~+c~u~≤f~が成り立つ。変数変換により∥f~+∥Ln(P)=r∥f+∥Ln(U)/τ≤ε0であり、∥b~∥L∞(P)≤δ0、∥c~∥L∞(P)≤δ0、infQ3u~≤1である。また∣{y∈Q1:u~(y)≤M}∣=r−n∣{x∈z+rQ1:u(x)≤Mτ}∣である。したがってz=0、r=1、τ=1の場合に主張を示せばよい。以下ではz=0、r=1、τ=1とする。
ρ>0に対してBρ=Bρ(0)と書く。κ=nΛ/λ、s0=1/16とし、(0,∞)上の関数g(s)=s−κ/2のs0における二次の Taylor 多項式をTとする。g′(s0)<0、g′′(s0)>0であるから、0≤s≤s0に対して
T(s)=g(s0)+g′(s0)(s−s0)+21g′′(s0)(s−s0)2≥g(s0)=4κである。[0,∞)上の関数Gを0≤s≤s0でG(s)=T(s)、s≥s0でG(s)=g(s)と定める。Tとgはs0で二階までの微分係数が一致するので、G∈C2([0,∞))である。
M2=(3n/2)−κ−(2n)−κ2,M1=M2(2n)−κとおき、φ(x)=M1−M2G(∣x∣2)と定める。∣x∣<1/4ではφは∣x∣2の多項式であるから、φ∈C2(Rn)である。∣x∣=2nならばφ(x)=0である。1/4≤∣x∣≤3n/2ならば
φ(x)=M2((2n)−κ−∣x∣−κ)≤M2((2n)−κ−(3n/2)−κ)=−2である。∣x∣<1/4ならばG(∣x∣2)≥4κ≥1>(3n/2)−κであるから、φ(x)<−2である。Q3の点xは∣x∣≤3n/2を満たすので、Q3上でφ≤−2である。
AをλI≤A≤ΛIを満たす実対称行列とし、A:S=tr(AS)と書く。∣x∣≥1/4ならば
Dij(∣x∣−κ)=κ∣x∣−κ−2((κ+2)∣x∣2xixj−δij)であるから、x^=x/∣x∣として
A:D2φ(x)=−M2κ∣x∣−κ−2((κ+2)x^⋅Ax^−trA)≤−M2κ∣x∣−κ−2((κ+2)λ−nΛ)<0である。実対称行列SをS=∑kskξkξkTと正規直交固有ベクトルξkで分解すると、A:S=∑kskξk⋅Aξk≤nΛ∥S∥である。ここで∥S∥は作用素ノルムである。そこで
C1=1+nΛ∣x∣≤1/4max∥D2φ(x)∥,C2=∣x∣≤2nmax∣Dφ(x)∣,Cφ=∣x∣≤2nmax(−φ(x))とおくと、これらはn,λ,Λだけに依存し、Cφ≥2であり、すべてのx∈Rnと上のAについてA:D2φ(x)≤C11B1/4(x)が成り立つ。ここで1B1/4はB1/4の指示関数である。
Ω=B2nとおき、ωn=∣B1(0)∣、C3=4neCφ/(nωn1/nλ)とする。0<δ0≤1とε0>0を
C3(ε0+δ0(4λ1+C2+Cφ)∣Ω∣1/n)≤2e−1を満たすようにとり、M=Cφ、μ=min{((e−1)/(2C1C3))n,1/2}とおく。これらはn,λ,Λだけに依存し、M>1、0<μ<1である。
P上でv=−(u+φ)、w=ev−1とおく。Ω⊆Pであるからw∈C2(Ω)∩C(Ω)である。∂Ω上ではu≥0、φ=0であるからv≤0であり、w≤0である。任意のη>0に対してu(x)<1+ηを満たすx∈Q3が存在し、Q3⊆Ω上でφ≤−2であるからv(x)>1−ηである。したがってsupΩv≥1であり、supΩw≥e−1である。{v>0}上ではu≥0によりv≤−φ≤Cφであり、0≤u<−φ≤Cφである。
x∈Ω∩{v>0}を、Lu(x)≤f(x)、∣b(x)∣≤δ0、∣c(x)∣≤δ0が成り立つ点とする。ほとんどすべてのx∈Ω∩{v>0}はこの条件を満たす。Dijw=ev(Dijv+DivDjv)とa≥λIから
aijDijw≥ev(aijDijv+λ∣Dv∣2)である。Lu≤fから−aijDiju≥biDiu+cu−fであり、Du=−Dv−DφであるからbiDiu≥−∣b∣∣Dv∣−∣b∣∣Dφ∣である。∣b∣∣Dv∣≤λ∣Dv∣2+∣b∣2/(4λ)、δ02≤δ0、0≤u≤Cφを用いると、
aijDijv+λ∣Dv∣2≥−f−4λ∣b∣2−∣b∣∣Dφ∣−∣c∣u−aijDijφ≥−(f++h)が成り立つ。ここでh=δ0(1/(4λ)+C2+Cφ)+C11B1/4である。0<ev≤eCφであるから、aijDijw(x)≥−eCφ(f+(x)+h(x))である。
Ω上の可測関数g~を、{v>0}上でg~=−eCφ(f++h)、Ω∖{v>0}上でg~=aijDijwと定める。前段により、ほとんどすべてのx∈ΩについてaijDijw(x)≥g~(x)である。wの上接触集合をΓ+とし、E=Γ+∩{w>0}とおく。sup∂Ωw+=0、diamΩ=4n、(deta)1/n≥λであり、E⊆{v>0}上でg~−=eCφ(f++h)であるから、§E15.41 定理 2.1と Minkowski の不等式により
e−1≤Ωsupw≤C3∥f++h∥Ln(E)≤C3(∥f+∥Ln(P)+δ0(4λ1+C2+Cφ)∣Ω∣1/n+C1∣E∩B1/4∣1/n)が成り立つ。∥f+∥Ln(P)≤ε0とδ0,ε0のとり方により(e−1)/2≤C1C3∣E∩B1/4∣1/nであり、∣E∩B1/4∣≥μである。E⊆{v>0}⊆{u<M}、B1/4⊆Q1であるから、∣{x∈Q1:u(x)≤M}∣≥μである。▨
補題 1.3.n≥1を整数、0<λ≤Λとし、Qs、P、δ0、ε0を補題 1.2のものとする。このとき、n,λ,Λだけに依存する定数d0≥1とε>0が存在して、次が成り立つ。
z∈Rn、r>0とし、U=z+rPとおく。(a,b,c)をU上の尺度rの(λ,Λ,δ0,δ0)型の係数とし、Lを(a,b,c)に対応する作用素とする。f∈Ln(U)、τ>0とする。u∈C2(U)がU上でu≥0を満たし、ほとんどすべてのx∈UについてLu(x)≤f(x)を満たし、さらにinfz+rQ3u≤τ、r∥f+∥Ln(U)≤ε0τを満たすならば、すべてのt>0について
∣{x∈z+rQ1:u(x)>t}∣≤d0(tτ)εrnである。
証明.M、μを補題 1.2の定数とし、δ=1−μ、d0=1/δ、ε=log(1/δ)/logMとおく。y∈Pに対してu~(y)=u(z+ry)/τとし、係数と右辺をa~(y)=a(z+ry)、b~(y)=rb(z+ry)、c~(y)=r2c(z+ry)、f~(y)=r2f(z+ry)/τに替えると、u~はz=0、r=1、τ=1の場合の仮定を満たし、∣{y∈Q1:u~(y)>t/τ}∣=r−n∣{x∈z+rQ1:u(x)>t}∣である。したがってz=0、r=1、τ=1の場合に主張を示せばよい。以下ではz=0、r=1、τ=1とする。
整数k≥0に対してAk={x∈Q1:u(x)>Mk}とおく。∣A0∣≤∣Q1∣=1である。補題 1.2をz=0、r=1、τ=1として適用すると∣A1∣≤1−μ=δである。k≥2とし、∣Ak−1∣≤δk−1を仮定する。
h=(1/2,…,1/2)、Q0=Q1+h=[0,1)nとおくと、Q0は第0世代の二進立方体である。A=Ak+h、B=Ak−1+hとおくと、M>1によりA⊆B⊆Q0であり、∣A∣≤∣A1∣≤δ∣Q0∣である。Q∈D(Q0)が∣A∩Q∣>δ∣Q∣を満たすとする。∣A∩Q0∣≤δ∣Q0∣であるからQ=Q0である。ℓ=ℓ(Q)とおくとℓn=∣Q∣≤1であり、ℓ=1ならばQとQ0はともに第0世代の交わる二進立方体であるから§E10.46 命題 1.2によりQ=Q0となる。したがってℓ≤1/2である。QとQ0はともにQを含むので交わり、§E10.46 命題 1.2により一方が他方を含む。Q0⊆Qならば1≤(2ℓ)n≤1であるからQはQ0と同じ世代に属し、Q=Q0である。いずれの場合にもQ⊆Q0である。
Q−h=∏i=1n[ti,ti+ℓ)と書き、その中心をxQとする。Q−hは辺長2ℓの半開立方体∏i[ti′,ti′+2ℓ)でQ−hを含むから、各iについてti−ℓ≤ti′≤tiであり、Q−h⊆∏i[ti−ℓ,ti+2ℓ)=xQ+ℓQ3である。Q⊆Bと仮定する。このときQ−h⊆Q1の点xでx∈/Ak−1となるものが存在し、u(x)≤Mk−1であるから、infxQ+ℓQ3u≤Mk−1である。xQの各座標の絶対値は1/2未満であり、ℓ≤1/2であるから、xQ+ℓPの点の各座標の絶対値は1/2+45n≤25n未満であり、xQ+ℓP⊆Pである。ℓ∥b∥L∞≤δ0、ℓ2∥c∥L∞≤δ0、ℓ∥f+∥Ln(xQ+ℓP)≤ε0≤ε0Mk−1であるから、補題 1.2をz=xQ、r=ℓ、τ=Mk−1として適用することができ、∣{x∈Q−h:u(x)≤Mk}∣≥μℓnを得る。これは∣A∩Q∣=∣Ak∩(Q−h)∣≤(1−μ)ℓn=δ∣Q∣を意味し、∣A∩Q∣>δ∣Q∣に反する。したがってQ⊆Bである。
以上により§E10.46 補題 3.1の仮定が満たされ、∣Ak∣=∣A∣≤δ∣B∣=δ∣Ak−1∣≤δkである。帰納法により、すべての整数k≥0について∣Ak∣≤δkである。
t≥Mならば、Mk≤t<Mk+1を満たす整数k≥1をとると、δk=M−kε=MεM−(k+1)ε、Mε=d0であるから
∣{x∈Q1:u(x)>t}∣≤∣Ak∣≤δk≤d0t−εである。0<t<Mならば∣{x∈Q1:u(x)>t}∣≤1=d0M−ε<d0t−εである。▨
補題 1.4.n≥1を整数、0<λ≤Λ、β,γ≥0とし、εを補題 1.3の指数としてp0=ε/2とおく。このとき、n,λ,Λ,β,γだけに依存する定数CE>0が存在して、次が成り立つ。
x0∈Rn、R>0とし、ρ>0に対してBρ=Bρ(x0)と書く。(a,b,c)をB2R上の尺度Rの(λ,Λ,β,γ)型の係数とし、Lを(a,b,c)に対応する作用素とする。f∈Ln(B2R)とし、u∈C2(B2R)がB2R上でu≥0を満たし、ほとんどすべてのx∈B2RについてLu(x)≤f(x)を満たすとする。実数τが
B3R/2infu+R∥f+∥Ln(B2R)≤τを満たすならば、τ≥0であり、次の二つが成り立つ。
- すべてのt>0について∣{x∈B3R/2:u(x)>t}∣≤CERn(τ/t)εである。
- ∫B3R/2up0≤CERnτp0である。
証明.y∈B2(0)に対してu~(y)=u(x0+Ry)とし、係数と右辺をa~(y)=a(x0+Ry)、b~(y)=Rb(x0+Ry)、c~(y)=R2c(x0+Ry)、f~(y)=R2f(x0+Ry)に替えると、∥b~∥L∞≤β、∥c~∥L∞≤γ、∥f~+∥Ln(B2(0))=R∥f+∥Ln(B2R)であり、u~の水準集合の測度と積分はuのもののR−n倍である。したがってx0=0、R=1の場合に示せばよい。以下ではx0=0、R=1とする。
Qs、P、δ0、ε0を補題 1.2のもの、d0を補題 1.3の定数とし、x∈Rnに対して∣x∣∞=maxi∣xi∣と書く。
ρ=min{15n1, 3(β+1)δ0, (9(γ+1)δ0)1/2},F=ε03ρ∥f+∥Ln(B2)とおき、y∈B3/2に対してσ(y)=infy+ρQ3u+Fとおく。
主張 1.4.1. すべてのy∈B3/2とt>0について∣{x∈y+ρQ3:u(x)>t}∣≤3nd0ρn(σ(y)/t)εである。
証明.y+3ρPの点はyから距離215nρ≤21未満にあり、∣y∣<3/2であるから、y+3ρP⊆B2である。3ρ∥b∥L∞≤3ρβ≤δ0、(3ρ)2∥c∥L∞≤9ρ2γ≤δ0である。η>0とし、τ′=σ(y)+ηとおく。y+ρQ3⊆y+3ρQ3であるからinfy+3ρQ3u≤τ′であり、3ρ∥f+∥Ln(y+3ρP)≤ε0F≤ε0τ′である。補題 1.3をz=y、r=3ρとし、その補題のτをτ′として適用し、y+3ρQ1=y+ρQ3を用いると、∣{x∈y+ρQ3:u(x)>t}∣≤3nd0ρn(τ′/t)εを得る。η↓0とすればよい。▨
A=(2⋅3nd0)1/εとおく。
主張 1.4.2.y,y′∈B3/2が∣y−y′∣∞≤ρを満たすならば、σ(y′)≤(A+1)σ(y)である。
証明.η>0とする。∣y−y′∣∞≤ρであるからy′+ρQ1⊆y+ρQ3である。主張 1.4.1をt=A(σ(y)+η)として用いると
∣{x∈y′+ρQ1:u(x)>A(σ(y)+η)}∣≤3nd0ρnA−ε=2ρn<∣y′+ρQ1∣である。したがってu(x′)≤A(σ(y)+η)を満たすx′∈y′+ρQ1⊆y′+ρQ3が存在し、infy′+ρQ3u≤A(σ(y)+η)である。η↓0とすると、F≤σ(y)によりσ(y′)≤Aσ(y)+F≤(A+1)σ(y)を得る。▨
N=⌈3/ρ⌉とおく。x,y∈B3/2とし、j=0,…,Nに対してxj=x+(j/N)(y−x)とおく。xj∈B3/2であり、∣xj+1−xj∣∞≤∣y−x∣/N<3/N≤ρである。主張 1.4.2をN回用いるとσ(y)≤(A+1)Nσ(x)であり、x∈x+ρQ3であるからσ(x)≤u(x)+Fである。x∈B3/2は任意であるから、ρ≤1を用いて、すべてのy∈B3/2について
σ(y)≤(A+1)N(B3/2infu+F)≤Kτ,K=(A+1)Nmax{1,3/ε0}が成り立つ。u≥0によりτ≥infB3/2u≥0である。
m∈Znに対する半開立方体ρm+ρQ1は互いに素であり、Rnを覆う。Jを(ρm+ρQ1)∩B3/2=∅を満たすm∈Zn全体の集合とし、各m∈Jに対してym∈(ρm+ρQ1)∩B3/2を一つとる。ρm+ρQ1の直径はnρ≤1/2であるからρm+ρQ1⊆B2であり、互いに素であることから(#J)ρn≤∣B2∣=2nωnである。ここでωn=∣B1(0)∣である。また∣ym−ρm∣∞≤ρ/2であるからρm+ρQ1⊆ym+ρQ3である。主張 1.4.1により、すべてのt>0について
∣{x∈B3/2:u(x)>t}∣≤m∈J∑∣{x∈ym+ρQ3:u(x)>t}∣≤(#J)3nd0ρn(tKτ)ε≤6nωnd0Kε(tτ)εである。C′=6nωnd0Kεとおき、CE=(3/2)nωn+C′とおく。CEはn,λ,Λ,β,γだけに依存し、主張 (1)が成り立つ。
τ=0ならば、主張 (1)によりすべてのt>0について∣{x∈B3/2:u(x)>t}∣=0であるから、B3/2のほとんどすべての点でu=0であり、∫B3/2up0=0である。以下ではτ>0とする。Tonelli の定理により∫B3/2up0=∫0∞p0tp0−1∣{x∈B3/2:u(x)>t}∣dtである。0<t<τでは測度を∣B3/2∣で抑え、t≥τでは主張 (1)を用いると、p0/(ε−p0)=1により
∫B3/2up0≤∣B3/2∣τp0+C′τε∫τ∞p0tp0−1−εdt=((3/2)nωn+C′)τp0=CEτp0である。これで主張 (2)は示された。▨
補題 1.5.n≥1を整数、0<λ≤Λ、β,γ≥0、0<θ≤1とする。このとき、n,λ,Λ,β,γ,θだけに依存する定数cθ>0が存在して、次が成り立つ。
x0∈Rn、R>0とし、Bρ=Bρ(x0)と書く。(a,b,c)をB2R上の尺度Rの(λ,Λ,β,γ)型の係数とし、Lを(a,b,c)に対応する作用素とする。f∈Ln(B2R)とする。u∈C2(B2R)がB2R上でu≥0を満たし、ほとんどすべてのx∈B2RについてLu(x)≤f(x)を満たし、さらに∣{x∈BR:u(x)≥1}∣≥θ∣BR∣を満たすならば、
BRinfu≥cθ−R∥f+∥Ln(B2R)である。
証明.CE、εを補題 1.4のものとし、ωn=∣B1(0)∣、cθ=21(θωn/CE)1/ε、T=infB3R/2u+R∥f+∥Ln(B2R)とおく。補題 1.4 (1)をτ=T、t=1/2として用いると
θωnRn≤∣{x∈BR:u(x)≥1}∣≤∣{x∈B3R/2:u(x)>1/2}∣≤CERn(2T)εであり、T≥cθである。BR⊆B3R/2であるから、infBRu≥infB3R/2u=T−R∥f+∥Ln(B2R)≥cθ−R∥f+∥Ln(B2R)を得る。▨
2 弱 Harnack 不等式・局所最大値原理と Harnack 不等式
定理 2.1.n≥1を整数、0<λ≤Λ、β,γ≥0とする。このとき、n,λ,Λだけに依存するp0>0と、n,λ,Λ,β,γだけに依存する定数Cが存在して、次が成り立つ。
x0∈Rn、R>0とし、Bρ=Bρ(x0)と書く。(a,b,c)をB2R上の尺度Rの(λ,Λ,β,γ)型の係数とし、Lを(a,b,c)に対応する作用素とする。f∈Ln(B2R)とし、u∈C2(B2R)がB2R上でu≥0を満たし、ほとんどすべてのx∈B2RについてLu(x)≤f(x)を満たすならば、
(∣BR∣1∫BRup0)1/p0≤C(BRinfu+R∥f+∥Ln(B2R))である。
証明.p0とCEを補題 1.4のものとし、ωn=∣B1(0)∣、C=(CE/ωn)1/p0、T=infB3R/2u+R∥f+∥Ln(B2R)とおく。BR⊆B3R/2と、τ=Tとした補題 1.4 (2)により
(∣BR∣1∫BRup0)1/p0≤(ωnRnCERnTp0)1/p0=CTである。infB3R/2u≤infBRuであるから、T≤infBRu+R∥f+∥Ln(B2R)であり、主張を得る。▨
定理 2.2.n≥1を整数、0<λ≤Λ、β,γ≥0、p>0とする。このとき、n,λ,Λ,p,β,γだけに依存する定数Cが存在して、次が成り立つ。
x0∈Rn、R>0とし、Bρ=Bρ(x0)と書く。(a,b,c)をBR上の尺度Rの(λ,Λ,β,γ)型の係数とし、Lを(a,b,c)に対応する作用素とする。f∈Ln(BR)とし、f−=max{−f,0}、u+=max{u,0}とおく。u∈C2(BR)がほとんどすべてのx∈BRについてLu(x)≥f(x)を満たすならば、
BR/2supu≤C(R−n/p∥u+∥Lp(BR)+R∥f−∥Ln(BR))である。ここで∥u+∥Lp(BR)=(∫BR(u+)p)1/pであり、右辺は+∞であってもよい。
証明.ωn=∣B1(0)∣とする。p>nならば、Hölder の不等式によりR−1∥u+∥Ln(BR)≤ωn1/n−1/pR−n/p∥u+∥Lp(BR)であるから、p=nの場合に帰着する。以下では0<p≤nとし、q=2n/p≥2とおく。
0<ρ<Rとする。ρ∥b∥L∞(Bρ)≤β、ρ2∥c∥L∞(Bρ)≤γである。Bρ上でζ(x)=1−∣x−x0∣2/ρ2、η=ζq、v=ηuとおくと、v∈C2(Bρ)∩C(Bρ)であり、∂Bρ上でv=0である。Bρ/2上でu≤0ならば、下で示すsupBρ/2uの評価の左辺は0以下であり、右辺は非負であるから、その評価は成り立つ。以下ではuがBρ/2のある点で正の値をとるとする。このときV=supBρvは正の有限値である。Bρ上で
∣Dη∣≤ρ2qζq−1,∥D2η∥≤ρ22qζq−1+ρ24q(q−1)ζq−2≤ρ24q2ζq−2である。ここで∥⋅∥は作用素ノルムである。
vの上接触集合をΓ+とし、x∈Γ+、v(x)>0とする。p′をxにおける法写像の元とすると、すべてのy∈Bρについてv(y)≤v(x)+p′⋅(y−x)である。vはxで微分可能であるから、y=x±seiとしてs↓0とするとp′=Dv(x)を得る。Dv(x)=0のとき、xから−Dv(x)の向きに進んで∂Bρに達する点をyとすると、∣y−x∣≥ρ−∣x−x0∣であり、0=v(y)≤v(x)−∣y−x∣∣Dv(x)∣である。ρ−∣x−x0∣≥ρζ(x)/2であるから、
∣Dv(x)∣≤ρ−∣x−x0∣v(x)≤ρ2u(x)ζ(x)q−1である。S={x∈Bρ:v(x)>0, ∣Dv(x)∣(ρ−∣x−x0∣)≤v(x)}とおくと、Sは Borel 集合であり、Γ+∩{v>0}⊆Sである。
x∈Sを、Lu(x)≥f(x)、∣b(x)∣≤β/ρ、∣c(x)∣≤γ/ρ2が成り立つ点とする。ほとんどすべてのx∈Sはこの条件を満たし、u(x)>0である。ηDu=Dv−uDηとDijv=ηDiju+DiηDju+DjηDiu+uDijηから
aijDijv=ηaijDiju+η2(aDη⋅Dv−uaDη⋅Dη)+uaijDijηであり、Lu≥fからηaijDiju≥ηf−b⋅Dv+ub⋅Dη−ηcuである。∣aDη⋅Dv∣≤Λ∣Dη∣∣Dv∣、a:D2η≥−nΛ∥D2η∥、ζ≤1、Bρ上の∣Dη∣と∥D2η∥の評価、∣b(x)∣≤β/ρ、∣c(x)∣≤γ/ρ2、およびx∈Sとρ−∣x−x0∣≥ρζ(x)/2から従う∣Dv(x)∣≤2u(x)ζ(x)q−1/ρを用いると、
aijDijv(x)≥−f−(x)−ρ2Ku(x)ζ(x)q−2,K=2(1+q)β+γ+(8q+8q2+4nq2)Λが成り立つ。uζq−2=v1−2/qu2/q≤V1−2/q(u+)2/qである。
Bρ上の可測関数gを、S上でg=−f−−Kρ−2V1−2/q(u+)2/q、Bρ∖S上でg=aijDijvと定める。ほとんどすべてのx∈BρについてaijDijv(x)≥g(x)であり、Γ+∩{v>0}⊆Sである。C5=2/(nωn1/nλ)とおく。§E15.41 定理 2.1をΩ=Bρ、diamBρ=2ρ、sup∂Bρv+=0、(deta)1/n≥λとして適用すると、
V≤C5ρ(∥f−∥Ln(Bρ)+ρ2KV1−2/q∥(u+)2/q∥Ln(Bρ))を得る。∥(u+)2/q∥Ln(Bρ)=∥u+∥Lp(Bρ)2/qである。0≤ϑ<1とs,t≥0に対するsϑt1−ϑ≤ϑs+(1−ϑ)tをϑ=1−2/q、s=V/2、t=(2ϑC5Kρ−1)q/2∥u+∥Lp(Bρ)として用いると、q/2=n/pにより
C5Kρ−1V1−2/q∥u+∥Lp(Bρ)2/q≤2V+(2C5K)n/pρ−n/p∥u+∥Lp(Bρ)である。V<∞であるから、V≤2C5ρ∥f−∥Ln(Bρ)+2(2C5K)n/pρ−n/p∥u+∥Lp(Bρ)を得る。Bρ/2上ではη≥(3/4)qであり、u>0を満たす点ではu=v/η≤(4/3)qVであるから、
Bρ/2supu≤C(ρ−n/p∥u+∥Lp(BR)+ρ∥f−∥Ln(BR)),C=2(4/3)2n/pmax{C5,(2C5K)n/p}である。Cはn,λ,Λ,p,β,γだけに依存する。ρ↑RとするとsupBρ/2u→supBR/2uであり、主張を得る。▨
定理 2.3 (Krylov–Safonov の Harnack 不等式).n≥1を整数、0<λ≤Λ、β,γ≥0とする。このとき、n,λ,Λ,β,γだけに依存する定数CH≥1が存在して、次が成り立つ。
x0∈Rn、R>0とし、Bρ=Bρ(x0)と書く。(a,b,c)をB2R上の尺度Rの(λ,Λ,β,γ)型の係数とし、Lを(a,b,c)に対応する作用素とする。f∈Ln(B2R)とし、u∈C2(B2R)がB2R上でu≥0を満たし、ほとんどすべてのx∈B2RについてLu(x)=f(x)を満たすならば、
BRsupu≤CH(BRinfu+R∥f∥Ln(B2R))である。
証明.p0とCEを補題 1.4のもの、CLを定理 2.2のp=p0に対する定数とする。T=infB3R/2u+R∥f+∥Ln(B2R)とおくと、τ=Tとした補題 1.4 (2)により∥u∥Lp0(B3R/2)≤CE1/p0Rn/p0Tである。y∈BRとするとBR/2(y)⊆B3R/2であり、(R/2)∥b∥L∞≤β、(R/2)2∥c∥L∞≤γである。定理 2.2を球BR/2(y)とp=p0に適用すると
u(y)≤BR/4(y)supu≤CL((2R)−n/p0∥u∥Lp0(B3R/2)+2R∥f−∥Ln(B2R))≤CL(2n/p0CE1/p0T+R∥f∥Ln(B2R))である。CH=CL(2n/p0CE1/p0+1)+1とおく。y∈BRは任意であり、infB3R/2u≤infBRuと∥f+∥Ln(B2R)≤∥f∥Ln(B2R)によりT≤infBRu+R∥f∥Ln(B2R)であるから、主張を得る。▨
3 内部 Hölder 評価と完全非線形方程式
系 3.1.n≥1を整数、0<λ≤Λ、β,γ≥0とする。このとき、n,λ,Λだけに依存する0<α<1と、n,λ,Λ,β,γだけに依存する定数Cが存在して、次が成り立つ。
x0∈Rn、R>0とし、Bρ=Bρ(x0)と書く。(a,b,c)をB2R上の尺度Rの(λ,Λ,β,γ)型の係数とし、Lを(a,b,c)に対応する作用素とする。f∈Ln(B2R)とする。u∈C2(B2R)がB2R上で有界であり、ほとんどすべてのx∈B2RについてLu(x)=f(x)を満たすならば、すべてのx,y∈BRについて
∣u(x)−u(y)∣≤C(R∣x−y∣)α(B2Rsup∣u∣+R∥f∥Ln(B2R))である。
証明.CHを定理 2.3のβ=γ=1に対する定数とし、θ=CH/(CH+1)、α=log2(1+1/(2CH))とおく。CH≥1であるから、1/2≤θ<1、0<α≤log2(3/2)<1、2αθ=(2CH+1)/(2CH+2)<1であり、θとαはn,λ,Λだけに依存する。S=supB2R∣u∣、ωn=∣B1(0)∣、r1=Rmin{1/2,1/β,γ−1/2}とおく。ここでβ=0またはγ=0のときは対応する項を除く。
y∈BRとする。2r1≤RであるからB2r1(y)⊆B2Rであり、0<r≤2r1に対してω(r)=supBr(y)u−infBr(y)uとおくと、ωは(0,2r1]上の単調非減少な関数であって0≤ω≤2Sを満たす。0<r≤r1とする。B2r(y)⊆B2Rであり、r∥b∥L∞≤r1β/R≤1、r2∥c∥L∞≤1である。M2=supB2r(y)u、m2=infB2r(y)u、M1=supBr(y)u、m1=infBr(y)uとおく。M2−uとu−m2はB2r(y)上で非負であり、ほとんどすべての点でL(M2−u)=cM2−f、L(u−m2)=f−cm2を満たす。∣M2∣,∣m2∣≤Sであるから、
G=r∥f∥Ln(B2R)+2ωn1/nr2∥c∥L∞(B2R)Sとおくと、両者の右辺のLn(B2r(y))ノルムのr倍はG以下である。定理 2.3をB2r(y)上のM2−uとu−m2に適用すると
M2−m1≤CH(M2−M1+G),M1−m2≤CH(m1−m2+G)である。二式を加えると(1+CH)ω(r)≤(CH−1)ω(2r)+2CHGであり、ω(2r)≥0によりω(r)≤θω(2r)+2Gである。r≤RによりG≤(r/R)K0、K0=R∥f∥Ln(B2R)+2ωn1/nγSであるから、0<r≤r1についてω(r)≤θω(2r)+(2K0/R)rが成り立つ。
0<α≤1と2αθ<1により、§E15.40 補題 3.3を、その補題の関数εとθ,A,γ,ρ0をそれぞれωとθ、2K0/R、1、2r1として、指数αに適用することができる。Cα=2αmax{1,(1−2αθ)−1}とおくと、Cα≥1はn,λ,Λだけに依存し、ω(2r1)≤2Sとr1≤R/2により、0<r≤2r1について
ω(r)≤Cα(2r1r)α(ω(2r1)+R4K0r1)≤Cα(2r1r)αD,D=2S+2K0である。
x,y∈BRとする。0<∣x−y∣<2r1ならば、∣x−y∣<r≤2r1を満たす任意のrについてx∈Br(y)であるから、∣u(x)−u(y)∣≤ω(r)≤Cα(r/(2r1))αDであり、r↓∣x−y∣とすると∣u(x)−u(y)∣≤Cα(∣x−y∣/(2r1))αDを得る。∣x−y∣≥2r1ならば∣u(x)−u(y)∣≤2S≤Cα(∣x−y∣/(2r1))αDである。R/(2r1)=max{1,β/2,γ1/2/2}と0<α≤1により、
∣u(x)−u(y)∣≤Cαmax{1,2β,2γ1/2}(R∣x−y∣)αDであり、D≤2(1+2ωn1/nγ)(S+R∥f∥Ln(B2R))であるから、主張を得る。▨
証明.主張 (1)を示す。Sn上の双線形形式(A,N)↦A:Nは対称であり、A:A=∑i,j(Aij)2であるから内積である。F∈C1(O)であるから、N↦DMF(M,x)[N]はFの(M,x)における微分をSn×{0}へ制限した線形汎関数である。Snは有限次元であるから、この線形汎関数を表すa(M,x)∈Snが一意に存在する。また、λI≤A≤ΛIを満たすA∈SnとN≥0について、N=∑kνkekekTを正規直交固有ベクトルによる分解とするとνk≥0であり、A:N=∑kνkek⋅AekはλtrN以上ΛtrN以下である。
必要性を示す。すべての(M,x)∈OについてλI≤a(M,x)≤ΛIが成り立つとする。x∈Uとし、M,N∈SnがM∈Ox、M+N∈Ox、N≥0を満たすとする。Oxは凸であるから、s∈[0,1]についてM+sN∈Oxである。F∈C1(O)であるから、s↦F(M+sN,x)は[0,1]上で連続微分可能であり、その導関数はa(M+sN,x):Nである。したがって
F(M+N,x)−F(M,x)=∫01a(M+sN,x):Ndsであり、被積分関数はλtrN以上ΛtrN以下であるから、λtrN≤F(M+N,x)−F(M,x)≤ΛtrNを得る。
十分性を示す。λtrN≤F(M+N,x)−F(M,x)≤ΛtrNが主張の範囲のすべてのx,M,Nについて成り立つとする。(M,x)∈O、ξ∈Rnとし、N=ξξTとおくと、N≥0、trN=∣ξ∣2、a(M,x):N=ξ⋅a(M,x)ξである。OxはSnの開集合であるから、あるt0>0が存在して、0<t<t0についてM+tN∈Oxであり、λt∣ξ∣2≤F(M+tN,x)−F(M,x)≤Λt∣ξ∣2である。tで割ってt↓0とするとλ∣ξ∣2≤ξ⋅a(M,x)ξ≤Λ∣ξ∣2を得る。
主張 (2)を示す。U=Rn、O=Sn×Rnとし、(M,x)∈Oに対してF~(M,x)=F(M)とおく。Oは開集合であり、各切り口Ox=Snは凸であり、F~∈C1(O)、DMF~(M,x)[N]=DF(M)[N]である。主張 (1)をF~に適用すると、各M∈Snに対してa(M)=a(M,0)はDF(M)[N]=a(M):NをすべてのN∈Snについて満たす唯一の行列であり、すべてのx∈Rnについてa(M,x)=a(M)である。Ox=Snであるから、主張 (1)のF~についての不等式の条件は、Fがλ,Λについて一様楕円型であることと一致する。したがって、Fがλ,Λについて一様楕円型であることは、すべてのM∈SnについてλI≤a(M)≤ΛIが成り立つための必要十分条件である。▨
系 3.6.n≥1を整数、0<λ≤Λとし、αを系 3.1の指数とする。このとき、n,λ,Λだけに依存する定数Cが存在して、次が成り立つ。
F∈C1(Sn)はλ,Λについて一様楕円型であるとし、x0∈Rn、R>0、Bρ=Bρ(x0)とする。連続関数wと集合Eに対して[w]α;E=sup{∣w(x)−w(y)∣/∣x−y∣α:x,y∈E, x=y}と書く。u∈C2(B2R)がB2R上で有界であり、すべてのx∈B2RについてF(D2u(x))=0を満たすならば、
RBRsup∣Du∣+R1+αi=1∑n[Diu]α;BR≤CB2Rsup∣u∣である。
証明.FR(N)=R2F(R−2N)、u~(y)=u(x0+Ry)とおく。FR(M+N)−FR(M)=R2(F(R−2M+R−2N)−F(R−2M))であるから、FR∈C1(Sn)はλ,Λについて一様楕円型である。u~∈C2(B2(0))はFR(D2u~)=R2F(D2u(x0+R⋅))=0を満たし、supB2(0)∣u~∣=supB2R∣u∣、supB1(0)∣Du~∣=RsupBR∣Du∣、[Diu~]α;B1(0)=R1+α[Diu]α;BRである。したがってx0=0、R=1の場合に示せばよい。以下ではx0=0、R=1とし、Bρ=Bρ(0)、S=supB2∣u∣、1≤s<2に対してΦ(s)=supBs∣Du∣とおく。Bs⊆B2であるからΦ(s)<∞である。C0を系 3.1のβ=γ=0に対する定数とし、a(M)を命題 3.4 (2)の行列とする。
主張 3.6.1.z∈Rn、r>0がB3r(z)⊆B2を満たすならば、すべてのx,y∈Br(z)とiについて
∣Diu(x)−Diu(y)∣≤C0(r∣x−y∣)αB3r(z)sup∣Du∣である。
証明.0<∣h∣<rとし、x∈B2r(z)に対してvh(x)=(u(x+hei)−u(x))/hとおく。x+hei∈B3r(z)であるからvh∈C2(B2r(z))であり、平均値の定理によりsupB2r(z)∣vh∣≤supB3r(z)∣Du∣<∞である。x∈B2r(z)に対してXs=D2u(x)+s(D2u(x+hei)−D2u(x))とおくと、F(D2u(x+hei))=F(D2u(x))=0であるから
0=∫01DF(Xs)[D2u(x+hei)−D2u(x)]ds=hah(x):D2vh(x),ah(x)=∫01a(Xs)dsである。F∈C1であるからaは連続であり、ahはB2r(z)上の連続な実対称行列値関数であり、命題 3.4 (2)によりλI≤ah≤ΛIである。系 3.1をB2r(z)、係数ah、b=0、c=0、f=0、β=γ=0に適用すると、x,y∈Br(z)について∣vh(x)−vh(y)∣≤C0(∣x−y∣/r)αsupB3r(z)∣Du∣である。h→0とするとvh→Diuが各点で成り立つので、主張を得る。▨
C2=max{C0,2}、ε1=min{1/2,1/(8nC2)}とし、Cε1を、§E15.35 定理 2.3でΩ=B1(0)とし、その定理のj,β,k,α,εをそれぞれ1,0,1,α,ε1としたときの定数とする。Cε1はn,λ,Λだけに依存する。
主張 3.6.2.z∈Rn、r>0がB4r(z)⊆B7/4を満たすならば、supBr(z)∣Du∣≤41supB4r(z)∣Du∣+2Cε1S/rである。
証明.x,y∈Br(z)とする。∣x−y∣<rならばB3r(x)⊆B4r(z)であり、B3r(x)⊆B7/4⊆B2であるから、主張 3.6.1を中心x、半径rに適用して∣Diu(x)−Diu(y)∣≤C0(∣x−y∣/r)αsupB4r(z)∣Du∣を得る。∣x−y∣≥rならば∣Diu(x)−Diu(y)∣≤2(∣x−y∣/r)αsupB4r(z)∣Du∣である。したがってrα[Diu]α;Br(z)≤C2supB4r(z)∣Du∣である。
y∈B1(0)に対してw(y)=u(z+ry)とおく。uはBr(z)の近傍でC2級であるからw∈C1,α(B1(0))である。uとDiuはBr(z)上で連続であるから、Br(z)上の上限と半ノルムはBr(z)上のものに等しい。§E15.35 定理 2.3とノルムの定義により
sup∣w∣+i∑sup∣Diw∣≤ε1(sup∣w∣+i∑sup∣Diw∣+i∑[Diw]α)+Cε1sup∣w∣であり、ε1≤1/2により∑isup∣Diw∣≤2ε1∑i[Diw]α+2Cε1sup∣w∣である。Diw(y)=rDiu(z+ry)、[Diw]α;B1(0)=r1+α[Diu]α;Br(z)、sup∣w∣≤Sを代入すると
rBr(z)sup∣Du∣≤ri∑Br(z)sup∣Diu∣≤2nε1C2rB4r(z)sup∣Du∣+2Cε1Sである。2nε1C2≤1/4であるから、rで割ればよい。▨
1≤s<t≤7/4とし、r=(t−s)/4とおく。z∈BsならばB4r(z)⊆Btであるから、主張 3.6.2により
Φ(s)≤41Φ(t)+t−s8Cε1Sである。Φは単調非減少でありΦ(7/4)<∞であるから、[1,7/4]上の非負の有界関数である。§E15.35 補題 4.2を、その補題のΘ,s0,t0,θ,q,P,Qをそれぞれ[1,7/4]上のΦと1、7/4、1/4、1、8Cε1S、0として適用し、s=3/2、t=7/4とする。その補題のθ=1/4、q=1に対する定数をCAとすると、CAは数値の定数であり、Φ(3/2)≤CA⋅8Cε1S⋅(1/4)−1=32CACε1Sを得る。
x,y∈B1とする。∣x−y∣<1/8ならば、主張 3.6.1をz=x、r=1/8に適用すると、B3/8(x)⊆B3/2により∣Diu(x)−Diu(y)∣≤C08α∣x−y∣αΦ(3/2)である。∣x−y∣≥1/8ならば∣Diu(x)−Diu(y)∣≤2Φ(1)≤2⋅8α∣x−y∣αΦ(3/2)である。したがって[Diu]α;B1≤8C2Φ(3/2)であり、
B1sup∣Du∣+i=1∑n[Diu]α;B1≤(1+8nC2)Φ(3/2)≤32CA(1+8nC2)Cε1Sである。C=32CA(1+8nC2)Cε1とおけばよい。▨
4 楕円性定数に関する例
例 4.1.n≥2、0<ϵ<1とし、aϵ=diag(ϵ,1,…,1)、uϵ(x)=ex1/ϵcosx2とおく。このとき、uϵはRn上の滑らかな関数であり、D11uϵ=uϵ/ϵ、D22uϵ=−uϵであるからaϵijDijuϵ=0を満たす。B1(0)の点では∣x2∣<1<π/2であるからuϵ>0である。0<t<1/2について±te1∈B1/2(0)であり、uϵ(te1)=et/ϵ、uϵ(−te1)=e−t/ϵであるから、
B1/2(0)supuϵ≥e1/(2ϵ),B1/2(0)infuϵ≤e−1/(2ϵ)である。係数aϵ、b=0、c=0はλ=ϵ、Λ=1として定理 2.3の仮定をR=1/2、β=γ=0で満たし、f=0である。したがって、λ=ϵ、Λ=1、β=γ=0に対する定理 2.3の定数CHはe1/ϵ=eΛ/λ以上である。楕円率Λ/λを一つの値で抑える仮定を外すと、非負解の上限と下限の比を一様に抑えることはできない。
例 4.2.n≥2、R>0とし、uをB2R(0)上の非負の調和関数とする。このとき、a=I、b=0、c=0、f=0として定理 2.3を適用すると、nだけに依存する定数CHについてsupBR(0)u≤CHinfBR(0)uが成り立つ。§E15.30 定理 2.1を半径2Rとr=Rに適用すると、同じ不等式が定数3nで成り立つ。
定数3nはこれより小さくすることができない。ξ=2Re1とし、x∈B2R(0)に対してv(x)=(4R2−∣x∣2)∣x−ξ∣−nとおく。∣ξ∣=2RであるからB2R(0)上でx=ξであり、vはB2R(0)上の正の滑らかな関数である。y=x−ξと書くと、Dij∣y∣−n=n∣y∣−n−2((n+2)yiyj/∣y∣2−δij)によりΔ∣y∣−n=2n∣y∣−n−2であり、D∣y∣−n=−n∣y∣−n−2y、D(4R2−∣x∣2)=−2x、Δ(4R2−∣x∣2)=−2nであるから、
Δv=2n∣y∣−n−2(4R2−∣x∣2+2x⋅y−∣y∣2)=2n∣y∣−n−2(4R2−∣x−y∣2)=2n∣y∣−n−2(4R2−∣ξ∣2)=0である。0<t<Rについて±te1∈BR(0)であり、v(te1)=(2R+t)(2R−t)1−n、v(−te1)=(2R−t)(2R+t)1−nであるから、
BR(0)supv≥v(te1)=(2R−t2R+t)nv(−te1)≥(2R−t2R+t)nBR(0)infvである。t↑RとするとsupBR(0)v≥3ninfBR(0)vを得る。vはBR(0)上で連続かつ正であるからinfBR(0)v>0であり、3nより小さい定数cについてsupBR(0)v≤cinfBR(0)vは成り立たない。特に、λ=Λ=1、β=γ=0に対する定理 2.3の定数CHは3n以上である。
例 4.3.n≥1を整数、0<λ<Λとし、s∈Rに対してψ(s)=2λ+Λs+2Λ−λsinsとおく。F:Sn→RをF(M)=∑i=1nψ(Mii)と定める。このとき、F∈C1(Sn)であり、M,N∈SnについてDF(M)[N]=∑i=1nψ′(Mii)Niiであるから、命題 3.4 (2)の行列はa(M)=diag(ψ′(M11),…,ψ′(Mnn))である。ψ′(s)=2λ+Λ+2Λ−λcossはλ以上Λ以下であるから、すべてのM∈SnについてλI≤a(M)≤ΛIであり、命題 3.4 (2)によりFはλ,Λについて一様楕円型である。
ψ′(0)=Λ、ψ′(π)=λであるから、a(0)=ΛI、a(πI)=λIである。したがって、0<λ′≤Λ′を満たすλ′,Λ′についてFが一様楕円型であれば、命題 3.4 (2)によりλ′≤λとΛ≤Λ′が成り立つ。E11を(1,1)成分だけが1である行列とすると、ψ(0)=0であるから、t∈RについてF(tE11)=ψ(t)である。ψ′′(s)=−2Λ−λsinsはs=π/2で負、s=−π/2で正であるから、ψは凹でも凸でもなく、Fも凹でも凸でもない。FはC1級でλ,Λについて一様楕円型であるから、凹でも凸でもないこのFについても、x0∈Rn、R>0と、F(D2u)=0をB2R(x0)上で満たす有界なu∈C2(B2R(x0))に系 3.6を適用することができる。
5 演習
問題 5.1.Ω⊆Rnを連結な開集合、0<λ≤Λとし、a=(aij)をΩ上の実対称行列値可測関数でλI≤a≤ΛIを満たすもの、b=(bi)、cをΩ上の有界可測関数とする。cの符号は仮定しない。u∈C2(Ω)がΩ上でu≥0を満たし、ほとんどすべてのx∈ΩについてaijDiju+biDiu+cu≤0を満たすとする。あるx1∈Ωでu(x1)=0ならばΩ上でu=0であることを示せ。
解答.
Z={x∈Ω:u(x)=0}とおく。uは連続であるからZはΩの相対閉集合であり、x1∈Zである。x∈Zとし、B2R(x)⊆Ωを満たすR>0をとる。定理 2.1をβ=R∥b∥L∞(Ω)、γ=R2∥c∥L∞(Ω)、f=0として適用すると、infBR(x)u≤u(x)=0であるから∫BR(x)up0=0であり、BR(x)のほとんどすべての点でu=0である。uは連続であるからBR(x)⊆Zであり、Zは開集合である。Ωは連結であるからZ=Ωである。▨
問題 5.2.Ω⊆Rnを連結な開集合、K⊆Ωを空でないコンパクト集合、0<λ≤Λ、β1,γ0≥0とする。Ω上の実対称行列値可測関数aでλI≤a≤ΛIを満たすもの、Ω上の可測関数b,cで∥b∥L∞(Ω)≤β1、∥c∥L∞(Ω)≤γ0を満たすもの、およびu∈C2(Ω)でΩ上u≥0かつほとんどすべての点でaijDiju+biDiu+cu=0を満たすものの組全体をAとする。n,λ,Λ,β1,γ0,K,Ωだけに依存する定数Cが存在して、Aのすべての組についてsupKu≤CinfKuが成り立つことを示せ。
解答.
y0∈Kを固定する。x∈Ωに対して、xの開近傍Vと定数CV≥1で、Aのすべての組とすべてのz∈VについてCV−1u(y0)≤u(z)≤CVu(y0)を満たすものが存在するようなx全体の集合をGとする。x∈Gに対する近傍Vと定数CVをとると、Vの各点も同じVとCVによりGに属するので、Gは開集合である。
x∈Ωとし、B2r(x)⊆Ωを満たすr>0をとる。CHを定理 2.3のβ=rβ1、γ=r2γ0に対する定数とすると、Aのすべての組についてsupBr(x)u≤CHinfBr(x)uである。x=y0とすると、V=Br(y0)、CV=CHによりy0∈Gである。xがGの点列(xk)の極限であるとすると、あるkについてxk∈Br(x)であり、xkに対する近傍と定数をVk、Ckとする。z∈Br(x)に対して、u(z)≤CHinfBr(x)u≤CHu(xk)≤CHCku(y0)であり、u(y0)≤Cku(xk)≤CksupBr(x)u≤CkCHu(z)である。したがってx∈Gであり、GはΩの相対閉集合である。Ωは連結であるからG=Ωである。
Kはコンパクトであるから、Gの点に対する有限個の近傍V1,…,VNでKを覆うことができる。C=maxlCVl2とおくと、Aのすべての組についてsupKu≤maxlCVlu(y0)、u(y0)≤maxlCVlinfKuであるから、supKu≤CinfKuである。近傍Vlと定数CVlはAの組によらないので、Cはn,λ,Λ,β1,γ0,K,Ωだけに依存する。▨