1 緩増加超関数の定義
定義 1.1.n∈N≥1とする。Schwartz 空間S(Rn)の連続な複素線形双対をS′(Rn)と書き、その元を 緩増加超関数 (tempered distribution) という。双対の作用⟨T,φ⟩には複素共役を入れない。S′には、すべてのφ∈Sに対する写像T↦⟨T,φ⟩が定める弱位相を入れる。
命題 1.2.n∈N≥1とし、T:S(Rn)→Cを複素線形写像とする。このとき、T∈S′(Rn)であるための必要十分条件は、あるN∈N≥0とC≥0が存在し、すべてのφ∈S(Rn)に対して
∣⟨T,φ⟩∣≤CpN(φ),pN(φ)=∣α∣≤N∑x∈Rnsup(1+∣x∣)N∣∂αφ(x)∣が成り立つことである。
証明.∣xβ∣≤(1+∣x∣)∣β∣であり、各Nについて(1+∣x∣)N≤CN∑∣β∣≤N∣xβ∣となる定数CNが存在する。したがって、半ノルム族(pN)N∈N≥0は Schwartz 位相を定める。φ↦∣⟨T,φ⟩∣は半ノルムであるから、§E12.16 命題 2.4 (4)により、Tの連続性は有限個のpNによる評価と同値である。pN≤pN+1なので、その有限個の評価を一つのpNにまとめることができる。▨
命題 1.3.n∈N≥1とする。このとき、制限写像S′(Rn)→D′(Rn)は単射である。また、コンパクトな台をもつ任意の超関数は一意に緩増加超関数へ延長され、E′(Rn)⊆S′(Rn)⊆D′(Rn)と同一視することができる。
証明. コンパクト集合K⊆RnとN∈N≥0を固定する。suppφ⊆Kならば
pN(φ)≤x∈Ksup(1+∣x∣)N∣α∣≤N∑x∈Ksup∣∂αφ(x)∣である。よって命題 1.2により、緩増加超関数の制限は超関数である。
原点の単位閉球の近傍で1となるχ∈D(Rn)をとり、χR(x)=χ(x/R)とする。φ∈S、R≥1に対して Leibniz 則を用いると
pN((1−χR)φ)≤CN,χR−1pN+1(φ)となる。実際、φのみを微分した項では∣x∣≥R上で重みを一つ増やし、χRの正階微分を含む項ではさらにR−∣β∣≤1を用いる。したがってχRφ→φがSで成り立つ。ゆえにDはSで稠密である。この稠密性により、制限写像は単射である。
T∈E′とする。§E15.2 定理 3.4により、TはC∞(Rn)上の連続線形汎関数へ延長される。あるコンパクト集合K、m∈N≥0、C≥0による評価
∣⟨T,f⟩∣≤C∣α∣≤m∑x∈Ksup∣∂αf(x)∣が成り立つので、f∈Sに対する右辺はCpm(f)以下である。ゆえにT∈S′であり、延長の一意性は単射性から従う。▨
命題 1.4.n∈N≥1とし、f∈Lloc1(Rn)が、あるN∈N≥0に対して
∫Rn(1+∣x∣)−N∣f(x)∣dx<∞を満たすとする。このとき、⟨Tf,φ⟩=∫f(x)φ(x)dxは緩増加超関数を定める。複素 Radon 測度μについても、あるN∈N≥0に対して∫(1+∣x∣)−Nd∣μ∣(x)<∞ならば、⟨Tμ,φ⟩=∫φdμは緩増加超関数を定める。
証明. いずれの場合も、ν=∣f∣dxまたはν=∣μ∣とおくと
∣⟨T,φ⟩∣≤(∫Rn(1+∣x∣)−Ndν(x))xsup(1+∣x∣)N∣φ(x)∣である。積分の絶対収束と命題 1.2による連続性が従う。▨
例 1.5.n∈N≥1とする。このとき、多項式増大する可測関数は命題 1.4により緩増加超関数を定める。とくに、有界関数と多項式は緩増加超関数を定める。一方、f(x)=e∣x∣2は局所可積分であるが、その超関数Tfは緩増加ではない。実際、ψ∈D(Rn)を非負かつ零でない関数とし、suppψ⊆{x:∣x∣≤r}とする。e1=(1,0,…,0)、ψR(x)=ψ(x−Re1)とおくと、R>rに対して
⟨Tf,ψR⟩≥e(R−r)2∫ψ(x)dx,pN(ψR)≤CN,ψ(1+R)Nとなる。どのNとCに対しても前者はCpN(ψR)を最終的に上回るので、命題 1.2の評価は成り立たない。
命題 1.6.n∈N≥1とし、(Tj)j∈N≥1をS′(Rn)の列とする。すべてのφ∈S(Rn)について(⟨Tj,φ⟩)jが Cauchy 列であるとする。このとき
⟨T,φ⟩=j→∞lim⟨Tj,φ⟩は緩増加超関数を定め、Tj→Tが弱位相で成り立つ。したがってS′(Rn)は弱位相について点列完備である。
証明.Cの完備性により、各φ∈Sについて極限⟨T,φ⟩=limj⟨Tj,φ⟩が存在する。§E12.16 例 8.3と§E12.20 系 1.5によりSは樽型であるから、§E12.20 系 3.2によりTは連続な複素線形汎関数である。各φ∈S上の収束はTj→Tの弱収束を意味する。▨
2 緩増加超関数の乗算
命題 2.1.n∈N≥1、a∈C∞(Rn)とする。すべてのβ∈N≥0nに対し、あるCβ≥0とmβ∈N≥0が存在して∣∂βa(x)∣≤Cβ(1+∣x∣)mβがすべてのx∈Rnで成り立つとする。このときφ↦aφはS(Rn)上の連続線形作用素であり、T∈S′に対して⟨aT,φ⟩=⟨T,aφ⟩は緩増加超関数を定める。
証明.N∈N≥0を固定し、m=max∣β∣≤Nmβとおく。Leibniz 則によりpN(aφ)≤CNpN+m(φ)である。したがって乗算作用素は連続であり、その転置も連続線形汎関数を連続線形汎関数へ移す。▨
例 2.2.n∈N≥1とし、a(x)=e∣x∣2とする。このとき、aは滑らかであり、T1は緩増加であるが、aT1=Te∣x∣2は例 1.5により緩増加ではない。したがって、滑らかさだけでは乗算による緩増加性の保存を結論することができない。
3 緩増加超関数の Fourier 変換
定義 3.1.n∈N≥1、T∈S′(Rn)とする。φ∈S(Rn)の Fourier 変換を
φ(ξ)=∫Rnφ(x)e−2πix⋅ξdxとする。Tの Fourier 変換 (Fourier transform) を、Schwartz 空間上の Fourier 変換との合成
⟨T,φ⟩=⟨T,φ⟩で定める。§E15.3 定理 2.1により、T∈S′(Rn)である。
定理 3.2.n∈N≥1とする。このとき Fourier 変換F:S′(Rn)→S′(Rn)は弱位相に関する連続線形同型である。原点反転を⟨RT,φ⟩=⟨T,φ(−⋅)⟩とすると、F2T=RT、F−1T=RFTが成り立つ。
証明.§E15.3 定理 2.1により
⟨F2T,φ⟩=⟨T,F2φ⟩=⟨T,φ(−⋅)⟩である。Schwartz 関数上でFR=RFかつR2=idであるから、転置後も同じ等式が成り立ち、RFはFの逆写像である。固定したφ上でT↦⟨FT,φ⟩=⟨T,φ⟩は弱連続である。RFについても同じ議論が成り立つので、Fとその逆写像は弱連続である。▨
命題 3.3.n∈N≥1、T∈S′(Rn)、α∈N≥0nとする。このとき、超関数の微分∂αTと多項式との積xαTは緩増加であり、
∂αT=(2πiξ)αT,xαT=(−2πi)−∣α∣∂αTが成り立つ。したがって、定数係数微分作用素P(∂)=∑∣α∣≤mcα∂αについてP(∂)T=P(2πiξ)Tである。
証明. 任意のN∈N≥0とφ∈S(Rn)に対してpN(∂αφ)≤pN+∣α∣(φ)が成り立つから、微分は Schwartz 空間の連続作用素である。多項式による乗算も命題 2.1により連続である。したがって、これらの転置はS′を保つ。任意のφ∈S(Rn)に対して、§E15.3 命題 1.4を用いると
⟨∂αT,φ⟩⟨∂αT,φ⟩=(−1)∣α∣⟨T,∂αφ⟩=⟨T,(2πiξ)αφ⟩,=(−1)∣α∣⟨T,∂αφ⟩=(−2πi)∣α∣⟨T,xαφ⟩となり、二つの公式が従う。最後の公式は線形性による。▨
命題 3.4.n∈N≥1、f∈L1(Rn)とし、f(ξ)=∫f(x)e−2πix⋅ξdxとする。このときTf=Tfである。
証明.∣f∣≤∥f∥1なので、命題 1.4によりTfは緩増加である。φ∈Sに対して∫∫∣f(x)φ(ξ)∣dxdξ=∥f∥1∥φ∥1<∞であるから、§E10.19 命題 3.4により
⟨Tf,φ⟩=∫f(x)∫φ(ξ)e−2πix⋅ξdξdx=∫f(ξ)φ(ξ)dξとなる。▨
命題 3.5.n∈N≥1、f∈L2(Rn)とし、F2fを同じ指数e−2πix⋅ξと Lebesgue 測度による Plancherel 変換とする。このとき、fは緩増加超関数Tfを定め、Tf=TF2fが成り立つ。
証明.M>n/2を満たす整数Mをとる。Cauchy–Schwarz の不等式により
∣⟨Tf,φ⟩∣≤∥f∥2∥φ∥2≤∥f∥2(∫(1+∣x∣)−2Mdx)1/2pM(φ)である。したがってTf∈S′であり、L2収束はS′の弱収束を与える。§E10.47 定理 1.4によりfj∈D⊆Sを∥fj−f∥2→0となるようにとる。§E15.3 定理 2.1と命題 3.4によりTfj=TF2fjである。§E14.15 定理 4.1によりF2fj→F2fがL2で成り立つ。一方、定理 3.2によりTfj→Tfが弱位相で成り立つ。各φ∈S上で極限をとると、求める一致を得る。▨
例 3.6.n∈N≥1、a∈Rnとする。このとき
δa=Te−2πia⋅ξ,T1=δ0,Te2πia⋅x=δaである。実際、⟨δa,φ⟩=φ(a)より最初の等式が従う。F2δa=δ−aより三つ目が従い、a=0とすれば二つ目を得る。n=1の場合は、命題 3.3によりδ0′=T2πiξである。
4 コンパクト台をもつ超関数の Fourier 変換と畳み込み
補題 4.1.n,p∈N≥1、T∈E′(Rn)とし、V⊆RnをsuppTの有界な開近傍とする。f:Rn×Rp→Cはxについて滑らかであり、すべてのx微分∂xβfは(x,ξ)について連続であるとする。各β∈N≥0nに対して、ある可積分関数gβ:Rp→[0,∞]が存在し、すべてのξ∈Rpについて
x∈Vsup∣∂xβf(x,ξ)∣≤gβ(ξ)が成り立つとする。このときF(x)=∫Rpf(x,ξ)dξはV上で滑らかであり、ξ↦⟨T,f(⋅,ξ)⟩は可積分で、
⟨T,F⟩=∫Rp⟨T,f(⋅,ξ)⟩dξが成り立つ。左辺はsuppTの近傍で1となりVに台をもつ滑らかな切断をFに掛けて定める。
証明.V=∅ならばT=0であり、結論は成り立つ。以下ではV=∅とする。
各β∈N≥0nに対して、Nβ={ξ∈Rp:gβ(ξ)=∞}は零集合である。gβのNβ上の値を0に替えた関数をgβとすると、gβ:Rp→[0,∞)は可積分である。仮定の評価は、ξ∈/Nβでgβをgβに替えても成り立つ。
x∈V、β∈N≥0nとし、ejを第j標準基底ベクトルとする。十分小さいh=0に対して、xとx+hejを結ぶ線分はVに含まれ、
h∂xβf(x+hej,ξ)−∂xβf(x,ξ)=∫01∂xβ+ejf(x+thej,ξ)dtである。差分商はξ∈/Nβ+ejでgβ+ej(ξ)に支配され、h→0で∂xβ+ejf(x,ξ)へ収束する。各∂xβfの連続性とgβによるほとんど至る所での評価を用いて、§E10.11 定理 3.1と微分についての帰納法を適用すると
∂xβF(x)=∫Rp∂xβf(x,ξ)dξ(x∈V)が成り立ち、各導関数は連続である。したがってF∈C∞(V)である。
suppTの近傍で1となる零でないχ∈D(V)を取り、K=suppχとする。§E15.2 定理 3.4により、TはC∞(Rn)上の連続線形汎関数に延長される。Tの連続性により、C∞(Rn)の位相を定める半ノルムのうち有限個と定数が存在し、すべてのu∈C∞(Rn)について∣⟨T,u⟩∣は半ノルムの和の定数倍で抑えられる。対応するコンパクト集合の和集合と微分の最大階数を取ると、Tのみに依存するコンパクト集合L⊆Rn、m∈N≥0、C0≥0が存在し、すべてのu∈C∞(Rn)について
∣⟨T,u⟩∣≤C0∣α∣≤m∑x∈Lsup∣∂xαu(x)∣が成り立つ。h∈C∞(V)に対して、χhをVの外で零と定めてRn上へ延長し、⟨T,h⟩=⟨T,χh⟩とする。Leibniz 則により、∣α∣≤mに対して
∂xα(χh)(x)=β≤α∑(βα)∂xα−βχ(x)∂xβh(x)(x∈V)が成り立ち、χhの各微分はKの外で零である。よってTとχのみに依存するC≥0が存在し、すべてのh∈C∞(V)について
∣⟨T,h⟩∣≤C0∣α∣≤m∑x∈Lsup∣∂xα(χh)(x)∣≤C∣β∣≤m∑x∈Ksup∣∂xβh(x)∣が成り立つ。有限階評価と∂xβfの連続性から、ξ↦⟨T,f(⋅,ξ)⟩は連続である。さらに、ξ∈/⋃∣β∣≤mNβに対して
∣⟨T,f(⋅,ξ)⟩∣≤C∣β∣≤m∑gβ(ξ)である。有限個のNβの和集合は零集合であり、右辺は可積分であるから、ξ↦⟨T,f(⋅,ξ)⟩は可積分である。
R>0に対してQR=[−R,R]pとし、FR(x)=∫QRf(x,ξ)dξとおく。各∂xβfはコンパクト集合K×QR上で一様連続である。したがってFRの Riemann 和のx微分は、対応する∂xβFRにK上で一様に収束する。有限階評価を用いてTの作用を Riemann 和の極限へ移すと
⟨T,FR⟩=∫QR⟨T,f(⋅,ξ)⟩dξを得る。一方、∣β∣≤mに対して
x∈Ksup∣∂xβ(F−FR)(x)∣≤∫Rp∖QRgβ(ξ)dξ⟶0(R→∞)である。両辺の積分の裾は可積分な支配関数によって零へ収束するから、有限階評価を用いてR→∞とすれば結論を得る。▨
命題 4.2.n∈N≥1、T∈E′(Rn)とする。このとき、Tの Fourier 変換は滑らかな関数
FT(ξ)=⟨Tx,e−2πix⋅ξ⟩が定める緩増加超関数に等しい。指数関数への作用にはTのC∞上への延長を用いる。あるm∈N≥0が存在し、すべてのα∈N≥0nに対してあるCα≥0が存在して、すべてのξ∈Rnについて
∂ξαFT(ξ)=⟨Tx,(−2πix)αe−2πix⋅ξ⟩,∣∂ξαFT(ξ)∣≤Cα(1+∣ξ∣)mが成り立つ。
証明.suppTの空でない有界な開近傍Vを取り、suppTの近傍で1となる零でないχ∈D(V)を固定する。K=suppχとする。§E15.2 定理 3.4の有限階評価により、あるm∈N≥0とC≥0に対して
∣⟨T,f⟩∣≤C∣β∣≤m∑x∈Ksup∣∂xβf(x)∣がすべてのf∈C∞(Rn)について成り立つ。χ(x)e−2πix⋅ξはxについて固定したコンパクト台Kをもつ滑らかな族であるから、§E15.2 補題 4.1によりFT∈C∞であり、表示した微分公式が成り立つ。∂xβ[(−2πix)αe−2πix⋅ξ]は、xの多項式とξの高々∣β∣次の多項式と指数関数の積の有限和である。x∈Kではxの多項式が有界であり、∣β∣≤mなので、すべてのαに共通する増大次数mを得る。特にFTは多項式増大するから、命題 1.4により緩増加超関数TFTを定める。
φ∈Sとし、f(x,ξ)=φ(ξ)e−2πix⋅ξとおく。すべてのx∈Vとξ∈Rnに対して
∣∂xβf(x,ξ)∣≤(2π)∣β∣∣ξβφ(ξ)∣であり、右辺は§E15.3 補題 1.1により可積分である。したがって補題 4.1により
⟨T,φ⟩=⟨T,φ⟩=∫φ(ξ)⟨Tx,e−2πix⋅ξ⟩dξ=⟨TFT,φ⟩となる。▨
定理 4.3.n∈N≥1、S∈S′(Rn)、T∈E′(Rn)とする。このとき、超関数の畳み込みS∗Tは緩増加であり、
S∗T=FTS=STが成り立つ。右辺は命題 4.2の関数FTによる乗算である。
証明.suppTの空でない有界な開近傍Vを取り、suppTの近傍で1となる零でないχ∈D(V)を固定する。K=suppχとする。§E15.2 定理 3.4により、K上のm階以下の微分による有限階評価を取る。φ∈Sに対して
ATφ(x)=⟨Ty,χ(y)φ(x+y)⟩とおく。χ(y)φ(x+y)のyに関する台はxによらずKに含まれるから、§E15.2 補題 4.1によりATφは滑らかであり、
∂xαATφ(x)=⟨Ty,χ(y)∂αφ(x+y)⟩=⟨Ty,∂αφ(x+y)⟩である。y∈Kでは1+∣x∣≤CK(1+∣x+y∣)なので、有限階評価を用いると、各N∈N≥0に対して
pN(ATφ)≤CN,TpN+m(φ)となる。したがってATはSの連続作用素であり、φ↦⟨S,ATφ⟩は緩増加超関数を定める。φ∈D上では§E15.2 定理 4.3の作用式に一致するので、命題 1.3により、その超関数はS∗Tの一意な緩増加延長である。
命題 4.2と命題 2.1によりFTφ∈Sである。x∈Rnを固定し、f(y,ξ)=φ(ξ)e−2πi(x+y)⋅ξとおく。各y微分はV上で§E15.3 補題 1.1による可積分関数(2π)∣β∣∣ξβφ(ξ)∣に支配される。補題 4.1により
FTφ(x)=∫φ(ξ)e−2πix⋅ξ⟨Ty,e−2πiy⋅ξ⟩dξ=⟨Ty,∫φ(ξ)e−2πi(x+y)⋅ξdξ⟩=ATφ(x)を得る。両辺は既に Schwartz 関数であるから、Sを適用して
⟨S∗T,φ⟩=⟨S,ATφ⟩=⟨S,FTφ⟩=⟨S,FTφ⟩となる。▨