§E15.8弱微分と Sobolev 空間

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関数の超関数微分は、古典的な導関数が存在しない場合にも定まる。たとえば区間(−1,1)(-1,1)上では、∣x∣|x|の超関数微分は符号関数で表されるが、原点で0から1へ跳躍する階段関数の超関数微分は原点に集中する Dirac 測度となる。この相違は、微分の大きさを関数として積分するために、超関数微分へどのような条件を課す必要があるかを示している。超関数微分が局所可積分関数として表されるときに得られる弱微分を用い、関数とその弱微分の可積分性を指定して定める Sobolev 空間は、滑らかでない関数のエネルギーと偏微分方程式の弱解を扱うための基本的な関数空間である。本記事では、弱微分と Sobolev 空間の基本的な性質を解説する。

1 弱微分と空間の完備性

定義 1.1.n≥1n\geq1を整数、Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nを開集合、k≥0k\geq0を整数、1≤p≤∞1\leq p\leq\inftyとする。u∈Lloc1(Ω;C)u\in L^1_{\mathrm{loc}}(\Omega;\C)と多重指数α∈N≥0n\alpha\in\N^nに対し、g∈Lloc1(Ω;C)g\in L^1_{\mathrm{loc}}(\Omega;\C)が

∫Ωgφ=(−1)∣α∣∫Ωu ∂αφ(φ∈Cc∞(Ω;C))\int_\Omega g\varphi=(-1)^{|\alpha|}\int_\Omega u\,\partial^\alpha\varphi \qquad(\varphi\in C_c^\infty(\Omega;\C))

を満たすとき、ggをuuの弱微分 (weak derivative)DαuD^\alpha uという。積分に複素共役は付けない。§E15.1 命題 3.1の単射性により、弱微分はほとんど至る所の同値類として一意である。

Sobolev 空間 (Sobolev space)Wk,p(Ω)W^{k,p}(\Omega)を

Wk,p(Ω)={u∈Lp(Ω;C):Dαu∈Lp(Ω;C) for ∣α∣≤k},∥u∥Wk,p=∑∣α∣≤k∥Dαu∥pW^{k,p}(\Omega)=\{u\in L^p(\Omega;\C):D^\alpha u\in L^p(\Omega;\C)\text{ for }|\alpha|\leq k\}, \qquad \|u\|_{W^{k,p}}=\sum_{|\alpha|\leq k}\|D^\alpha u\|_p

と定める。D0u=uD^0u=u、Di=DeiD_i=D^{e_i}、∇u=(D1u,…,Dnu)\nabla u=(D_1u,\ldots,D_nu)と書き、Hk(Ω)=Wk,2(Ω)H^k(\Omega)=W^{k,2}(\Omega)とする。実数値の部分空間も同じ記号で表し、必要な場合は値域を明記する。

定理 1.2.Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nを開集合、k≥0k\geq0を整数、1≤p≤∞1\leq p\leq\inftyとする。このとき、Wk,p(Ω)W^{k,p}(\Omega)は Banach 空間である。Hk(Ω)H^k(\Omega)は、第一変数について線形な内積

(u,v)Hk=∑∣α∣≤k∫ΩDαu Dαv‾(u,v)_{H^k}=\sum_{|\alpha|\leq k}\int_\Omega D^\alpha u\,\overline{D^\alpha v}

について Hilbert 空間である。この内積のノルムを∥u∥Hk\|u\|_{H^k}とし、MMを∣α∣≤k|\alpha|\leq kを満たす多重指数の個数とすると、∥u∥Hk≤∥u∥Wk,2≤M∥u∥Hk\|u\|_{H^k}\leq\|u\|_{W^{k,2}}\leq\sqrt M\|u\|_{H^k}である。

証明.A={α∈N≥0n:∣α∣≤k}A=\{\alpha\in\N^n:|\alpha|\leq k\}とし、有限直積X=∏α∈ALp(Ω)X=\prod_{\alpha\in A}L^p(\Omega)にノルム∑α∥gα∥p\sum_\alpha\|g_\alpha\|_pを入れる。§E10.23 定理 1.1によりXXは完備である。写像Ju=(Dαu)α∈AJu=(D^\alpha u)_{\alpha\in A}は線形等長写像である。

Jum→(gα)αJu_m\to(g_\alpha)_\alphaがXXで成り立つとする。fm→ff_m\to fがLp(Ω)L^p(\Omega)で成り立つならば、各φ∈Cc∞(Ω)\varphi\in C_c^\infty(\Omega)に対し、Hölder の不等式により

∣∫Ω(fm−f)φ∣≤∥fm−f∥p∥φ∥p′⟶0(1p+1p′=1)\left|\int_\Omega(f_m-f)\varphi\right|\leq\|f_m-f\|_p\|\varphi\|_{p'}\longrightarrow0 \quad\left(\frac1p+\frac1{p'}=1\right)

である。um→g0u_m\to g_0とDαum→gαD^\alpha u_m\to g_\alphaにこの評価を適用し、弱微分の恒等式の極限を取るとDαg0=gαD^\alpha g_0=g_\alphaを得る。したがってJJの像は閉じており、Wk,pW^{k,p}は完備である。p=2p=2の場合、XXの直積内積は表示した内積を誘導する。有限個の非負数の二乗和の平方根と和は同値であるから、内積ノルムについても完備である。▨

定義 1.3.Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nを開集合、k≥0k\geq0とr≥1r\geq1を整数、1≤p≤∞1\leq p\leq\inftyとする。

Wk,p(Ω;Cr)={(u1,…,ur):uj∈Wk,p(Ω) for all j}W^{k,p}(\Omega;\C^r)=\{(u_1,\ldots,u_r):u_j\in W^{k,p}(\Omega)\text{ for all }j\}

と定め、弱微分を成分ごとに定める。この空間を ベクトル値 Sobolev 空間 (vector-valued Sobolev space) という。Cr\C^rの Euclid ノルムを∣⋅∣|\cdot|とすると、ノルム∑∣α∣≤k∥∣Dαu∣∥p\sum_{|\alpha|\leq k}\||D^\alpha u|\|_pは成分のWk,pW^{k,p}ノルムの和と同値である。したがって、この空間は完備であり、成分ごとの弱微分の恒等式はベクトル値の恒等式を与える。

証明.∣z∣≤∑j=1r∣zj∣|z|\leq\sum_{j=1}^r|z_j|と∣zj∣≤∣z∣|z_j|\leq|z|にLpL^pノルムを適用すると、

∑∣α∣≤k∥∣Dαu∣∥p≤∑j=1r∥uj∥Wk,p≤r∑∣α∣≤k∥∣Dαu∣∥p\sum_{|\alpha|\leq k}\||D^\alpha u|\|_p \leq\sum_{j=1}^r\|u_j\|_{W^{k,p}} \leq r\sum_{|\alpha|\leq k}\||D^\alpha u|\|_p

となる。完備性は定理 1.2と有限直積の完備性から従い、積分恒等式は各成分で成立する。▨

例 1.4.Q=(−1,1)nQ=(-1,1)^nとする。このとき、u(x)=∣x1∣u(x)=|x_1|について、第一座標で積分を二つに分けて部分積分すると

∫Q∣x1∣∂1φ=−∫Qsgn⁡(x1)φ\int_Q |x_1|\partial_1\varphi=-\int_Q\operatorname{sgn}(x_1)\varphi

となる。他の弱偏微分は零であるから、u∈W1,∞(Q)u\in W^{1,\infty}(Q)である。一方、h(x)=1{x1>0}h(x)=\mathbf1_{\{x_1>0\}}については

−∫Qh∂1φ=∫(−1,1)n−1φ(0,x′) dx′-\int_Q h\partial_1\varphi=\int_{(-1,1)^{n-1}}\varphi(0,x')\,dx'

である。n=1n=1では右辺をφ(0)\varphi(0)とする。右辺は超平面上に集中する非零の測度を定める。この超平面はnn次元 Lebesgue 零集合であり、Lloc1L^1_{\mathrm{loc}}関数の定める測度は Lebesgue 測度に関して絶対連続である。§E15.1 命題 3.1の測度の単射性により、D1hD_1hは局所可積分関数ではない。したがってh∉W1,1(Q)h\notin W^{1,1}(Q)である。

2 座標直線上の絶対連続性

定理 2.1.Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nを開集合、1≤p≤∞1\leq p\leq\inftyとし、u∈Lp(Ω;C)u\in L^p(\Omega;\C)、gi∈Lp(Ω;C)g_i\in L^p(\Omega;\C)(1≤i≤n)(1\leq i\leq n)とする。このとき、次の二条件は同値である。

  1. u∈W1,p(Ω)u\in W^{1,p}(\Omega)であり、Diu=giD_i u=g_iが各iiについて成り立つ。
  2. 各座標方向iiについて、ほとんどすべての横座標y∈Rn−1y\in\R^{n-1}に対し、切片t↦u(y1,…,yi−1,t,yi,…,yn−1)t\mapsto u(y_1,\ldots,y_{i-1},t,y_i,\ldots,y_{n-1})は、その定義域である開集合の各成分区間上で局所絶対連続な代表をもち、その導関数はgig_iの切片とほとんど至る所で一致する。

切片の代表は各方向について選ぶものであり、uuの同値類を変えない。

証明.n=1n=1の場合は、各相対コンパクトな区間で§E13.29 定理 3.4を適用し、代表の連続性による一意性で貼り合わせれば従う。n≥2n\geq2とする。

(1)⇒\Rightarrow(2)を示す。第一方向について、Q‾⊆Ω\overline Q\subseteq\Omegaを満たす有界直方体Q=I×VQ=I\times Vをとる。ψ∈Cc∞(I)\psi\in C_c^\infty(I)、η∈Cc∞(V)\eta\in C_c^\infty(V)に対し、弱微分の恒等式と§E10.19 命題 3.4により

∫Vη(y)(∫I[u(t,y)ψ′(t)+g1(t,y)ψ(t)] dt)dy=0\int_V\eta(y)\left(\int_I[u(t,y)\psi'(t)+g_1(t,y)\psi(t)]\,dt\right)dy=0

である。内側の積分はyyの局所可積分関数であるから、§E15.1 命題 3.1により、ほとんどすべてのyyについて零である。

IIのコンパクトな部分区間による可算な疲弊をとる。各部分区間に台をもつ試験関数の集合からC1C^1ノルムで稠密な可算族をとり、これらの族の和集合をS\mathcal Sとする。このような族は、C1C^1ノルムをもつ空間がC(K)×C(K)C(K)\times C(K)の部分空間であり、コンパクトな区間上のC(K)C(K)が可分であることから存在する。Fubini による切片の可積分性の例外集合と、各ψ∈S\psi\in\mathcal Sに対応する例外零集合の和を除く。残ったすべてのyyについて、積分のC1C^1ノルムに関する連続性により

∫Iu(t,y)ψ′(t) dt=−∫Ig1(t,y)ψ(t) dt(ψ∈Cc∞(I))\int_Iu(t,y)\psi'(t)\,dt=-\int_Ig_1(t,y)\psi(t)\,dt \qquad(\psi\in C_c^\infty(I))

となる。§E13.29 定理 3.4により切片は局所絶対連続な代表をもち、導関数はg1g_1の切片である。

Ω\Omegaを、閉包がΩ\Omegaに含まれる有理端点の直方体で可算に覆う。各直方体の例外零集合を一つにまとめると、残った横座標について局所絶対連続な代表を得る。重なった区間では二つの代表はほとんど至る所等しく、連続性により全点で等しいから、各成分区間で貼り合う。他の方向についても座標を入れ替えて同じ議論を適用する。

(2)⇒\Rightarrow(1)を示す。Q‾⊆Ω\overline Q\subseteq\Omegaである直方体とφ∈Cc∞(Q)\varphi\in C_c^\infty(Q)をとる。ほとんどすべての横座標で一次元の部分積分を行い、Fubini により積分すると、∫Qu∂iφ=−∫Qgiφ\int_Q u\partial_i\varphi=-\int_Qg_i\varphiとなる。一般の試験関数の台は有限個のそのような直方体で覆われる。§E10.47 定理 2.1で試験関数を分解し、各部分に恒等式を適用して加えると、Ω\Omega全体で弱微分の恒等式を得る。▨

系 2.2.Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nが連結な開集合であり、u∈Lloc1(Ω;C)u\in L^1_{\mathrm{loc}}(\Omega;\C)がDiu=0D_i u=0(1≤i≤n)(1\leq i\leq n)を満たすならば、あるc∈Cc\in\Cが存在して、u=cu=cがほとんど至る所で成り立つ。また、有界区間上のW1,pW^{1,p}の同値類は、その閉区間上で絶対連続な代表による一次元の定義と一致する。

証明.Q‾⊆Ω\overline Q\subseteq\Omegaを満たす直方体QQ上でu∈W1,1(Q)u\in W^{1,1}(Q)である。定理 2.1により、uuの切片はほとんどすべての座標直線で定数である。したがって、Fubini により各座標についての区間平均を順に取ってもuuはほとんど至る所で変わらず、全座標の平均後にはQQ上の定数を得る。重なりをもつ直方体の定数は一致する。ある一点を含む直方体から、有限個の重なった直方体で到達することができる点の集合と、その補集合は開集合であるから、連結性により定数はΩ\Omega全体で一致する。可算な直方体被覆を用いれば、例外集合の和も零集合である。区間上の一致は§E13.29 定理 3.4の全指数に対する特徴づけから従う。▨

命題 2.3.Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nを開集合とする。このとき、実数値の局所 Lipschitz 関数uuはWloc1,∞(Ω)W^{1,\infty}_{\mathrm{loc}}(\Omega)に属する。ある開球B⊆ΩB\subseteq\Omega上でuuが Lipschitz 定数LLをもつならば、∣∇u∣≤L|\nabla u|\leq LがBBのほとんど至る所で成り立つ。

証明.uuが Lipschitz 定数LLをもつ球の内部では、各座標切片は Lipschitz 連続であるから絶対連続であり、ほとんど至る所の導関数の絶対値はLL以下である。導関数を差分商の極限として選ぶと可測であり、定理 2.1により弱微分を得る。球内の相対コンパクトな集合上ではuu自身も有界である。局所 Lipschitz 性の近傍を有限個ずつ用いて、u∈Wloc1,∞(Ω)u\in W^{1,\infty}_{\mathrm{loc}}(\Omega)を得る。

球BB上の Lipschitz 定数をLLとし、単位ベクトルeeと実数値のφ∈Cc∞(B)\varphi\in C_c^\infty(B)をとる。十分小さいh≠0h\ne0について

∣∫Bu(x+he)−u(x)hφ(x) dx∣≤L∫B∣φ∣.\left|\int_B\frac{u(x+he)-u(x)}h\varphi(x)\,dx\right| \leq L\int_B|\varphi|.

変数変換してh→0h\to0とすると、左辺は∣∫B(e⋅∇u)φ∣|\int_B(e\cdot\nabla u)\varphi|に収束する。ゆえに∣e⋅∇u∣≤L|e\cdot\nabla u|\leq Lがほとんど至る所で成り立つ。実際、非負の試験関数についてq=(e⋅∇u)−Lq=(e\cdot\nabla u)-Lとq=−(e⋅∇u)−Lq=-(e\cdot\nabla u)-Lの積分が非正である。§E10.47 補題 1.1の半径11の非負核ρ\rhoを選び、ρε(x)=ε−nρ(x/ε)\rho_\varepsilon(x)=\varepsilon^{-n}\rho(x/\varepsilon)とおく。この核を試験関数に取ると、各相対コンパクトな球上でρε∗q≤0\rho_\varepsilon*q\leq0となる。局所的な零延長に§E10.47 命題 3.1をp=1p=1で適用し、∥ρε∗q−q∥1≤sup⁡∣h∣≤ε∥τhq−q∥1→0\|\rho_\varepsilon*q-q\|_1\leq\sup_{|h|\leq\varepsilon}\|\tau_hq-q\|_1\to0を用いると、∥q+∥1≤∥q−ρε∗q∥1→0\|q^+\|_1\leq\|q-\rho_\varepsilon*q\|_1\to0となる。したがってq≤0q\leq0がほとんど至る所で成り立つ。単位球面の可算稠密集合のすべてのeeについて例外零集合をまとめ、eeに関する連続性を用いると∣∇u∣=sup⁡∣e∣=1∣e⋅∇u∣≤L|\nabla u|=\sup_{|e|=1}|e\cdot\nabla u|\leq Lとなる。▨

3 積・合成・切断の微分

命題 3.1.Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nを開集合、1≤p≤∞1\leq p\leq\inftyとする。u∈W1,p(Ω)u\in W^{1,p}(\Omega)、a∈W1,∞(Ω)a\in W^{1,\infty}(\Omega)とする。このとき、au∈W1,p(Ω)au\in W^{1,p}(\Omega)であり、

Di(au)=aDiu+uDiaD_i(au)=aD_i u+uD_i a

が成り立つ。整数k≥0k\geq0、u∈Wk,p(Ω)u\in W^{k,p}(\Omega)、a∈C∞(Ω)a\in C^\infty(\Omega)について、∣β∣≤k|\beta|\leq kのすべてのDβaD^\beta aが有界ならば、au∈Wk,p(Ω)au\in W^{k,p}(\Omega)であり、

Dα(au)=∑β≤α(αβ)(Dβa)Dα−βu(∣α∣≤k)D^\alpha(au)=\sum_{\beta\leq\alpha}\binom\alpha\beta (D^\beta a)D^{\alpha-\beta}u \qquad(|\alpha|\leq k)

となる。特に、a∈Cc∞(Ω)a\in C_c^\infty(\Omega)にはこの公式が適用される。

証明.定理 2.1により、ほとんどすべての座標切片でa,ua,uは局所絶対連続な代表をもつ。一次元の絶対連続関数の積の微分則により、積の切片の導関数はaDiu+uDiaaD_i u+uD_i aである。a,Dia∈L∞a,D_i a\in L^\inftyにより積と導関数はLpL^pに属するから、再び定理 2.1により結論を得る。高階の公式は§E15.2 命題 1.2の Leibniz 則による。右辺の各項は係数の有界性によってLpL^pに属する。▨

命題 3.2.Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nを開集合、1≤p≤∞1\leq p\leq\inftyとし、u∈W1,p(Ω;R)u\in W^{1,p}(\Omega;\R)とする。F:R→RF:\R\to\Rが Lipschitz 定数Λ\Lambdaをもち、F(0)=0F(0)=0、∣Ω∣<∞|\Omega|<\infty、p=∞p=\inftyのいずれかが成り立つとする。このとき、F(u)∈W1,p(Ω;R)F(u)\in W^{1,p}(\Omega;\R)であり、

∣∇F(u)∣≤Λ∣∇u∣ほとんど至る所|\nabla F(u)|\leq\Lambda|\nabla u| \quad\text{ほとんど至る所}

である。

証明.∣F(u)∣≤∣F(0)∣+Λ∣u∣|F(u)|\leq|F(0)|+\Lambda|u|により、仮定のいずれの場合にもF(u)∈Lp(Ω)F(u)\in L^p(\Omega)である。定理 2.1の切片を相対コンパクトな区間に制限し、§E13.29 定理 6.2を適用すると、F(u)F(u)の切片は局所絶対連続であり、各iiについて切片の導関数は絶対値でΛ∣Diu∣\Lambda|D_i u|以下である。導関数を差分商の極限として選べば可測であり、LpL^pに属する。定理 2.1の逆向きにより弱微分を得る。各成分の評価を二乗して加えると、表示した勾配の評価となる。▨

系 3.3.Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nを開集合、1≤p≤∞1\leq p\leq\infty、u∈W1,p(Ω;R)u\in W^{1,p}(\Omega;\R)とする。F∈C1(R;R)F\in C^1(\R;\R)の導関数が有界であり、F(0)=0F(0)=0、∣Ω∣<∞|\Omega|<\infty、p=∞p=\inftyのいずれかが成り立つとする。このとき、

∇F(u)=F′(u)∇u\nabla F(u)=F'(u)\nabla u

がほとんど至る所で成り立つ。また、各c∈Rc\in\Rについて∇u=0\nabla u=0が{u=c}\{u=c\}のほとんど至る所で成り立つ。u+=max⁡{u,0}u^+=\max\{u,0\}と、M>0M>0に対するTM(u)=min⁡{M,max⁡{−M,u}}T_M(u)=\min\{M,\max\{-M,u\}\}はW1,pW^{1,p}に属し、

∇u+=1{u>0}∇u,∇TM(u)=1{∣u∣<M}∇u\nabla u^+=\mathbf1_{\{u>0\}}\nabla u, \qquad \nabla T_M(u)=\mathbf1_{\{|u|<M\}}\nabla u

がほとんど至る所で成り立つ。

証明.定理 2.1の切片に§E13.29 定理 6.2のC1C^1合成の公式と水準集合上の導関数の消滅を適用し、Fubini により全領域での等式を得る。正部の公式も同じ一次元の結果による。TMT_Mは Lipschitz 定数11をもち、TM(0)=0T_M(0)=0であるから命題 3.2によりTM(u)∈W1,pT_M(u)\in W^{1,p}である。切片上で∣u∣<M|u|<MならばTM(u)=uT_M(u)=u、∣u∣>M|u|>MならばTM(u)T_M(u)は局所的に定数である。水準集合u=±Mu=\pm M上ではuuの導関数はほとんど至る所零であり、Lipschitz 合成の導関数の評価からTM(u)T_M(u)の導関数も零である。Fubini により切断の公式を得る。▨

例 3.4.Ω=Rn\Omega=\R^n、u=0u=0、F(t)=1F(t)=1とすると、u∈W1,p(Rn)u\in W^{1,p}(\R^n)であり、FFは Lipschitz 連続であるが、有限ppについてF(u)=1∉Lp(Rn)F(u)=1\notin L^p(\R^n)である。合成の弱微分の評価だけでは、合成自身の可積分性は従わない。

4 Sobolev 関数の平滑近似

補題 4.1.n≥1n\geq1を整数、1≤p<∞1\leq p<\inftyとし、g∈Lp(Rn)g\in L^p(\R^n)とする。§E10.47 補題 1.1の半径11の核をρ\rhoとし、ε>0\varepsilon>0に対してρε(x)=ε−nρ(x/ε)\rho_\varepsilon(x)=\varepsilon^{-n}\rho(x/\varepsilon)とおく。また、h∈Rnh\in\R^nに対して(τhg)(x)=g(x+h)(\tau_hg)(x)=g(x+h)とおく。このとき、ρε∗g∈Lp(Rn)\rho_\varepsilon*g\in L^p(\R^n)であり、

∥ρε∗g∥p≤∥g∥p,∥ρε∗g−g∥p≤sup⁡∣h∣≤ε∥τhg−g∥p⟶0(ε↓0)\|\rho_\varepsilon*g\|_p\leq\|g\|_p,\qquad \|\rho_\varepsilon*g-g\|_p \leq\sup_{|h|\leq\varepsilon}\|\tau_hg-g\|_p\longrightarrow0 \quad(\varepsilon\downarrow0)

が成り立つ。

証明.ggは局所可積分であるから、ρε∗g(x)=∫Rnρε(y)g(x−y) dy\rho_\varepsilon*g(x)=\int_{\R^n}\rho_\varepsilon(y)g(x-y)\,dyは各x∈Rnx\in\R^nで定まる。核は非負で積分が11であり、その台はB(0,ε)‾\overline{B(0,\varepsilon)}に含まれる。Hölder の不等式(p=1p=1では積分の三角不等式)と§E10.19 命題 3.4により、

∥ρε∗g∥pp≤∫Rnρε(y)∥τ−yg∥pp dy=∥g∥pp,∥ρε∗g−g∥pp≤∫Rnρε(y)∥τ−yg−g∥pp dy≤sup⁡∣h∣≤ε∥τhg−g∥pp\begin{aligned} \|\rho_\varepsilon*g\|_p^p &\leq\int_{\R^n}\rho_\varepsilon(y)\|\tau_{-y}g\|_p^p\,dy =\|g\|_p^p,\\ \|\rho_\varepsilon*g-g\|_p^p &\leq\int_{\R^n}\rho_\varepsilon(y)\|\tau_{-y}g-g\|_p^p\,dy \leq\sup_{|h|\leq\varepsilon}\|\tau_hg-g\|_p^p \end{aligned}

となる。第一行の等式はLpL^pノルムの平行移動不変性による。§E10.47 命題 3.1により、第二行の右辺はε↓0\varepsilon\downarrow0で零に収束する。▨

命題 4.2.Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nを開集合、k≥0k\geq0を整数、1≤p<∞1\leq p<\inftyとする。このとき、§E10.47 補題 1.1の半径11の核をρ\rhoとし、ρε(x)=ε−nρ(x/ε)\rho_\varepsilon(x)=\varepsilon^{-n}\rho(x/\varepsilon)とおく。u∈Wk,p(Ω)u\in W^{k,p}(\Omega)に対して、dist⁡(x,Rn∖Ω)>ε\operatorname{dist}(x,\R^n\setminus\Omega)>\varepsilonの範囲で

uε(x)=∫Ωρε(x−y)u(y) dyu_\varepsilon(x)=\int_\Omega\rho_\varepsilon(x-y)u(y)\,dy

と定めると、uεu_\varepsilonは滑らかであり、

Dαuε=ρε∗Dαu(∣α∣≤k)D^\alpha u_\varepsilon=\rho_\varepsilon*D^\alpha u \qquad(|\alpha|\leq k)

が成り立つ。任意の相対コンパクトな開集合V⊆ΩV\subseteq\Omegaに対して、ε↓0\varepsilon\downarrow0でuε→uu_\varepsilon\to uがWk,p(V)W^{k,p}(V)で成り立つ。u∈Wk,∞(Ω)u\in W^{k,\infty}(\Omega)の場合にも微分との交換則は成立し、各有限指数1≤q<∞1\leq q<\inftyと各相対コンパクトな開集合VVについてWk,q(V)W^{k,q}(V)収束が成立する。この場合、∥Dαuε∥L∞(V)≤∥Dαu∥L∞(Ω)\|D^\alpha u_\varepsilon\|_{L^\infty(V)}\leq\|D^\alpha u\|_{L^\infty(\Omega)}が十分小さいε\varepsilonについて成り立つ。

証明. 核の微分はコンパクトな台をもち、uuは局所可積分であるから、積分の微分によりuεu_\varepsilonは滑らかである。固定したxxについて、y↦ρε(x−y)y\mapsto\rho_\varepsilon(x-y)はΩ\Omega内に台をもつ試験関数である。弱微分の恒等式をこの関数に適用すると、

∂xαuε(x)=∫Ω∂xαρε(x−y)u(y) dy=∫Ωρε(x−y)Dαu(y) dy\partial_x^\alpha u_\varepsilon(x) =\int_\Omega\partial_x^\alpha\rho_\varepsilon(x-y)u(y)\,dy =\int_\Omega\rho_\varepsilon(x-y)D^\alpha u(y)\,dy

となる。

V⊆ΩV\subseteq\Omegaを相対コンパクトな開集合とする。各∣α∣≤k|\alpha|\leq kに対してDαuD^\alpha uをΩ\Omegaの外で零とした関数をgαg_\alphaとおくと、gα∈Lp(Rn)g_\alpha\in L^p(\R^n)である。十分小さいε\varepsilonについてDαuε=ρε∗gαD^\alpha u_\varepsilon=\rho_\varepsilon*g_\alphaがVV上で成り立つから、補題 4.1によりDαuε→DαuD^\alpha u_\varepsilon\to D^\alpha uがLp(V)L^p(V)で成り立つ。有限個のα\alphaについて加えればuε→uu_\varepsilon\to uがWk,p(V)W^{k,p}(V)で成り立つ。

u∈Wk,∞(Ω)u\in W^{k,\infty}(\Omega)と1≤q<∞1\leq q<\inftyを任意にとる。V‾⊂U\overline V\subset Uを満たす相対コンパクトな開集合U⊆ΩU\subseteq\Omegaをとる。各∣α∣≤k|\alpha|\leq kについて、gαg_\alphaをUUではDαuD^\alpha u、UUの外では00と定めると、gα∈Lq(Rn)g_\alpha\in L^q(\R^n)である。十分小さいε\varepsilonについてDαuε=ρε∗gαD^\alpha u_\varepsilon=\rho_\varepsilon*g_\alphaがVV上で成り立つから、補題 4.1によりuε→uu_\varepsilon\to uがWk,q(V)W^{k,q}(V)で成り立つ。また、十分小さいε\varepsilonについて、核の非負性と積分が11であることにより、∥Dαuε∥L∞(V)≤∥Dαu∥L∞(Ω)\|D^\alpha u_\varepsilon\|_{L^\infty(V)}\leq\|D^\alpha u\|_{L^\infty(\Omega)}が成り立つ。▨

命題 4.3.n≥1n\geq1、k≥0k\geq0を整数、1≤p<∞1\leq p<\inftyとし、u∈Wk,p(Rn)u\in W^{k,p}(\R^n)とする。§E10.47 補題 1.1の半径11の核をρ\rhoとし、ε>0\varepsilon>0に対してρε(x)=ε−nρ(x/ε)\rho_\varepsilon(x)=\varepsilon^{-n}\rho(x/\varepsilon)とおく。このとき、任意のε>0\varepsilon>0についてρε∗u∈C∞(Rn)∩Wk,p(Rn)\rho_\varepsilon*u\in C^\infty(\R^n)\cap W^{k,p}(\R^n)であり、

Dα(ρε∗u)=ρε∗Dαu(∣α∣≤k),ρε∗u⟶uin Wk,p(Rn)(ε↓0).D^\alpha(\rho_\varepsilon*u)=\rho_\varepsilon*D^\alpha u \qquad(|\alpha|\leq k), \qquad \rho_\varepsilon*u\longrightarrow u\quad\text{in }W^{k,p}(\R^n) \quad(\varepsilon\downarrow0).

証明.命題 4.2をΩ=Rn\Omega=\R^nに適用すると、ρε∗u\rho_\varepsilon*uは滑らかであり、表示した微分の交換則が成立する。各∣α∣≤k|\alpha|\leq kについて補題 4.1をg=Dαug=D^\alpha uに適用すると、ρε∗Dαu∈Lp(Rn)\rho_\varepsilon*D^\alpha u\in L^p(\R^n)であり、ρε∗Dαu→Dαu\rho_\varepsilon*D^\alpha u\to D^\alpha uがLp(Rn)L^p(\R^n)で成り立つ。したがって、微分の交換則によりρε∗u∈Wk,p(Rn)\rho_\varepsilon*u\in W^{k,p}(\R^n)であり、ρε∗u→u\rho_\varepsilon*u\to uがWk,p(Rn)W^{k,p}(\R^n)で成り立つ。▨

系 4.4.n≥1n\geq1、k≥0k\geq0を整数、1≤p<∞1\leq p<\inftyとする。このとき、Cc∞(Rn)C_c^\infty(\R^n)はWk,p(Rn)W^{k,p}(\R^n)で稠密である。

証明.u∈Wk,p(Rn)u\in W^{k,p}(\R^n)とする。§E10.47 定理 2.1により、0≤χ≤10\leq\chi\leq1であってB(0,1)‾\overline{B(0,1)}の近傍で11となるχ∈Cc∞(Rn)\chi\in C_c^\infty(\R^n)をとる。R≥1R\geq1に対し、χR(x)=χ(x/R)\chi_R(x)=\chi(x/R)、uR=χRuu_R=\chi_Ruとおく。命題 3.1によりuR∈Wk,p(Rn)u_R\in W^{k,p}(\R^n)であり、∣α∣≤k|\alpha|\leq kに対して

Dα(uR−u)=(χR−1)Dαu+∑0<β≤α(αβ)(DβχR)Dα−βu.D^\alpha(u_R-u)=(\chi_R-1)D^\alpha u+ \sum_{0<\beta\leq\alpha}\binom\alpha\beta(D^\beta\chi_R)D^{\alpha-\beta}u.

Dαu∈Lp(Rn)D^\alpha u\in L^p(\R^n)であり、B(0,R)B(0,R)上でχR=1\chi_R=1であるから、第一項はR→∞R\to\inftyでLpL^pにおいて零に収束する。0<∣β∣≤k0<|\beta|\leq kについて∥DβχR∥∞=R−∣β∣∥Dβχ∥∞\|D^\beta\chi_R\|_\infty=R^{-|\beta|}\|D^\beta\chi\|_\inftyであるから、残りの各項もLpL^pにおいて零に収束する。従ってuR→uu_R\to uがWk,p(Rn)W^{k,p}(\R^n)で成り立つ。

§E10.47 補題 1.1の半径11の核をρ\rhoとし、ρε(x)=ε−nρ(x/ε)\rho_\varepsilon(x)=\varepsilon^{-n}\rho(x/\varepsilon)とおく。各RRについて命題 4.3により、ρε∗uR→uR\rho_\varepsilon*u_R\to u_RがWk,p(Rn)W^{k,p}(\R^n)で成り立つ。uRu_Rはsupp⁡χR\supp\chi_Rの外でほとんど至る所零であり、ρε\rho_\varepsilonの台はB(0,ε)‾\overline{B(0,\varepsilon)}に含まれるから、ρε∗uR\rho_\varepsilon*u_Rはコンパクトな台をもつ。各整数m≥1m\geq1について、∥ρεm∗um−um∥Wk,p(Rn)<1/m\|\rho_{\varepsilon_m}*u_m-u_m\|_{W^{k,p}(\R^n)}<1/mとなるεm>0\varepsilon_m>0をとると、ρεm∗um∈Cc∞(Rn)\rho_{\varepsilon_m}*u_m\in C_c^\infty(\R^n)はuuにWk,p(Rn)W^{k,p}(\R^n)で収束する。▨

補題 4.5.n≥1n\geq1、k≥0k\geq0を整数、Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nを開集合、1≤p≤∞1\leq p\leq\inftyとする。u∈Wk,p(Ω)u\in W^{k,p}(\Omega)が、あるコンパクト集合K⊆ΩK\subseteq\Omegaに対してΩ∖K\Omega\setminus Kのほとんど至る所で零であるとする。このとき、uuの全空間への零延長E0uE_0uはWk,p(Rn)W^{k,p}(\R^n)に属し、∣α∣≤k|\alpha|\leq kに対してDα(E0u)=E0(Dαu)D^\alpha(E_0u)=E_0(D^\alpha u)が成り立つ。

証明.∣α∣≤k|\alpha|\leq kとφ∈Cc∞(Ω∖K)\varphi\in C_c^\infty(\Omega\setminus K)に対し、弱微分の定義とΩ∖K\Omega\setminus Kのほとんど至る所でu=0u=0であることにより∫Ω∖KDαu φ=0\int_{\Omega\setminus K}D^\alpha u\,\varphi=0である。§E15.1 命題 3.1の単射性により、Dαu=0D^\alpha u=0がΩ∖K\Omega\setminus Kのほとんど至る所で成り立つ。

§E10.47 定理 2.1により、KKの近傍で11となるχ∈Cc∞(Ω)\chi\in C_c^\infty(\Omega)をとる。K=∅K=\varnothingの場合はχ=0\chi=0とする。φ∈Cc∞(Rn)\varphi\in C_c^\infty(\R^n)に対し、χφ∈Cc∞(Ω)\chi\varphi\in C_c^\infty(\Omega)であり、χ=1\chi=1がKKの近傍で成り立つから

∫RnE0(Dαu)φ=∫ΩDαu χφ=(−1)∣α∣∫Ωu ∂α(χφ)=(−1)∣α∣∫RnE0u ∂αφ.\int_{\R^n}E_0(D^\alpha u)\varphi =\int_\Omega D^\alpha u\,\chi\varphi =(-1)^{|\alpha|}\int_\Omega u\,\partial^\alpha(\chi\varphi) =(-1)^{|\alpha|}\int_{\R^n}E_0u\,\partial^\alpha\varphi.

E0uE_0uとE0(Dαu)E_0(D^\alpha u)はLp(Rn)L^p(\R^n)に属するから、弱微分の定義により結論を得る。▨

定理 4.6.Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nを任意の開集合、k≥0k\geq0を整数、1≤p<∞1\leq p<\inftyとする。このとき、C∞(Ω)∩Wk,p(Ω)C^\infty(\Omega)\cap W^{k,p}(\Omega)はWk,p(Ω)W^{k,p}(\Omega)で稠密である。

証明.u∈Wk,p(Ω)u\in W^{k,p}(\Omega)とδ>0\delta>0をとる。Kj⊆int⁡(Kj+1)K_j\subseteq\tpint{K_{j+1}}、⋃j≥1Kj=Ω\bigcup_{j\geq1}K_j=\Omegaを満たすコンパクト集合の疲弊を選ぶ。たとえば、Kj={x∈Ω:∣x∣≤2j, dist⁡(x,Rn∖Ω)≥2−j}K_j=\{x\in\Omega:|x|\leq2^j,\ \operatorname{dist}(x,\R^n\setminus\Omega)\geq2^{-j}\}とすることができる。補集合が空の場合、距離を∞\inftyとする。Kj=∅K_j=\varnothing(j≤0)(j\leq0)とおく。

§E10.47 定理 2.1により、0≤χj≤10\leq\chi_j\leq1、supp⁡χj⊆int⁡(Kj+1)\supp\chi_j\subseteq\tpint{K_{j+1}}を満たし、KjK_jのある近傍で11となるχj∈Cc∞(Ω)\chi_j\in C_c^\infty(\Omega)を選ぶ。

ψj=χj∏ℓ<j(1−χℓ)\psi_j=\chi_j\prod_{\ell<j}(1-\chi_\ell)

とおくと、ψj≥0\psi_j\geq0であり、∑j=1Nψj=1−∏j=1N(1−χj)\sum_{j=1}^N\psi_j=1-\prod_{j=1}^N(1-\chi_j)である。各KmK_mのある近傍ではj>mj>mのψj\psi_jは零であるから、この和は局所有限であり、∑j≥1ψj=1\sum_{j\geq1}\psi_j=1である。

wj=ψjuw_j=\psi_j uを零延長してRn\R^n上の関数とする。命題 3.1によりψju∈Wk,p(Ω)\psi_j u\in W^{k,p}(\Omega)であり、supp⁡ψj\supp\psi_jの外では零である。補題 4.5によりwj∈Wk,p(Rn)w_j\in W^{k,p}(\R^n)である。wjw_jはsupp⁡ψj\supp\psi_jの外でほとんど至る所零であり、supp⁡ψj⊆int⁡(Kj+1)\supp\psi_j\subseteq\tpint{K_{j+1}}はKj−1K_{j-1}のある近傍と交わらない。

§E10.47 補題 1.1の半径11の核をρ\rhoとし、ρε(x)=ε−nρ(x/ε)\rho_\varepsilon(x)=\varepsilon^{-n}\rho(x/\varepsilon)とおく。命題 4.3により、各jjについて十分小さい0<εj<10<\varepsilon_j<1を選んで

zj=ρεj∗wj,∥zj−wj∥Wk,p(Rn)<2−jδz_j=\rho_{\varepsilon_j}*w_j,\qquad \|z_j-w_j\|_{W^{k,p}(\R^n)}<2^{-j}\delta

とし、さらにsupp⁡zj⊆int⁡(Kj+2)\supp z_j\subseteq\tpint{K_{j+2}}、supp⁡zj∩Kj−2=∅\supp z_j\cap K_{j-2}=\varnothingとする。supp⁡ψj≠∅\supp\psi_j\ne\varnothingのとき、supp⁡ψj\supp\psi_jからRn∖int⁡(Kj+2)\R^n\setminus\tpint{K_{j+2}}およびKj−2K_{j-2}までの距離は正である。ただし、Kj−2=∅K_{j-2}=\varnothingの場合の距離は∞\inftyとする。核の台は半径εj\varepsilon_jの閉球に含まれるから、台の条件を満たすようにεj\varepsilon_jを選ぶことができる。supp⁡ψj=∅\supp\psi_j=\varnothingのときはzj=0z_j=0である。したがってv=∑jzjv=\sum_jz_jはΩ\Omega上で局所有限な和であり、滑らかである。定理 1.2により∑j(zj−wj)\sum_j(z_j-w_j)はWk,p(Rn)W^{k,p}(\R^n)で収束する。Ω\Omega内ではこの和は局所有限な和v−uv-uと一致するから、

∥v−u∥Wk,p(Ω)≤∑j∥zj−wj∥Wk,p(Rn)<δ.\|v-u\|_{W^{k,p}(\Omega)}\leq\sum_j\|z_j-w_j\|_{W^{k,p}(\R^n)}<\delta.

ゆえにv∈C∞(Ω)∩Wk,p(Ω)v\in C^\infty(\Omega)\cap W^{k,p}(\Omega)であり、結論を得る。▨

例 4.7.u(x)=∣x∣u(x)=|x|はW1,∞(−1,1)W^{1,\infty}(-1,1)に属する。v∈C∞((−1,1);C)v\in C^\infty((-1,1);\C)に対して∥v′−sgn⁡∥∞<1\|v'-\operatorname{sgn}\|_\infty<1であると仮定する。a=ℜva=\Re vとおくと、∣a′−sgn⁡∣≤∣v′−sgn⁡∣|a'-\operatorname{sgn}|\leq|v'-\operatorname{sgn}|である。従って、あるc<1c<1が存在して、a′(x)≤−1+ca'(x)\leq-1+cが負のxxのほとんど至る所で、a′(x)≥1−ca'(x)\geq1-cが正のxxのほとんど至る所で成り立つ。a′a'の連続性により、a′(0)≤−1+c<0a'(0)\leq-1+c<0とa′(0)≥1−c>0a'(0)\geq1-c>0がともに従い、両立しない。したがって∥v−u∥W1,∞≥1\|v-u\|_{W^{1,\infty}}\geq1であり、滑らかな関数によるノルム近似は成立しない。

5 零境界空間と反双対

定義 5.1.Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nを任意の開集合、1≤p<∞1\leq p<\inftyとする。W01,p(Ω)W^{1,p}_0(\Omega)をCc∞(Ω)C_c^\infty(\Omega)のW1,p(Ω)W^{1,p}(\Omega)における閉包と定め、H01(Ω)=W01,2(Ω)H^1_0(\Omega)=W^{1,2}_0(\Omega)とする。これらは閉部分空間であり、零境界 Sobolev 空間 (Sobolev space with zero boundary values) という。この定義に境界の正則性や境界上の値の定義は必要ない。

命題 5.2.Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nを開集合、1≤p<∞1\leq p<\inftyとし、u∈W01,p(Ω)u\in W^{1,p}_0(\Omega)とする。このとき、uuの零延長E0uE_0uはW1,p(Rn)W^{1,p}(\R^n)に属し、

Di(E0u)=E0(Diu),∥E0u∥W1,p(Rn)=∥u∥W1,p(Ω)D_i(E_0u)=E_0(D_i u),\qquad \|E_0u\|_{W^{1,p}(\R^n)}=\|u\|_{W^{1,p}(\Omega)}

が成り立つ。

証明.φj∈Cc∞(Ω)\varphi_j\in C_c^\infty(\Omega)をuuにW1,pW^{1,p}で収束する列とする。各零延長E0φjE_0\varphi_jはCc∞(Rn)C_c^\infty(\R^n)に属し、Di(E0φj)=E0(Diφj)D_i(E_0\varphi_j)=E_0(D_i\varphi_j)である。零延長はLpL^pノルムを保つから、これらの関数と微分はそれぞれE0uE_0uとE0(Diu)E_0(D_i u)にLp(Rn)L^p(\R^n)で収束する。任意のη∈Cc∞(Rn)\eta\in C_c^\infty(\R^n)に対して、E0φjE_0\varphi_jの弱微分の恒等式の両辺は Hölder の不等式により極限へ移る。従ってDi(E0u)=E0(Diu)D_i(E_0u)=E_0(D_i u)であり、零延長がLpL^pノルムを保つことから表示したノルムの等式も従う。▨

命題 5.3.U⊆RnU\subseteq\R^nを開集合、1≤p<∞1\leq p<\inftyとし、u∈W1,p(U)u\in W^{1,p}(U)とする。このとき、あるコンパクト集合K⊆UK\subseteq Uが存在して、U∖KU\setminus Kのほとんど至る所でu=0u=0が成り立つならば、u∈W01,p(U)u\in W^{1,p}_0(U)である。したがって、uuの零延長E0uE_0uはW1,p(Rn)W^{1,p}(\R^n)に属し、その弱勾配は∇u\nabla uの零延長E0(∇u)E_0(\nabla u)である。

証明.K=∅K=\varnothingならばu=0u=0であるから、u∈W01,p(U)u\in W^{1,p}_0(U)である。K≠∅K\ne\varnothingとする。§E10.47 定理 2.1により、KKの近傍で11となるχ∈Cc∞(U)\chi\in C_c^\infty(U)をとる。定理 4.6により、uuにW1,p(U)W^{1,p}(U)で収束するuj∈C∞(U)∩W1,p(U)u_j\in C^\infty(U)\cap W^{1,p}(U)の列をとる。χuj∈Cc∞(U)\chi u_j\in C_c^\infty(U)であり、u=0u=0がU∖KU\setminus Kのほとんど至る所で成り立つからχu=u\chi u=uである。命題 3.1により、χ\chiとその一次導関数の上限に依存する定数CCが存在して

∥χuj−u∥W1,p(U)=∥χ(uj−u)∥W1,p(U)≤C∥uj−u∥W1,p(U)⟶0\|\chi u_j-u\|_{W^{1,p}(U)} =\|\chi(u_j-u)\|_{W^{1,p}(U)} \leq C\|u_j-u\|_{W^{1,p}(U)}\longrightarrow0

となる。従ってu∈W01,p(U)u\in W^{1,p}_0(U)である。零延長とその弱勾配についての結論は、空の台の場合も含めて命題 5.2による。▨

定理 5.4.Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nを有界開集合、1≤p<∞1\leq p<\inftyとする。このとき、ある定数CCが存在して、すべてのu∈W01,p(Ω)u\in W^{1,p}_0(\Omega)に対し

∥u∥Lp(Ω)≤C∥∣∇u∣∥Lp(Ω)\|u\|_{L^p(\Omega)}\leq C\||\nabla u|\|_{L^p(\Omega)}

が成り立つ。

証明.Ω‾⊆(a,b)n\overline\Omega\subseteq(a,b)^nを満たすa<ba<bをとる。φ∈Cc∞(Ω)\varphi\in C_c^\infty(\Omega)を零延長すると、x=(t,x′)∈(a,b)nx=(t,x')\in(a,b)^nに対し

φ(t,x′)=∫at∂1φ(s,x′) ds,∣φ(t,x′)∣p≤(b−a)p−1∫ab∣∂1φ(s,x′)∣p ds\varphi(t,x')=\int_a^t\partial_1\varphi(s,x')\,ds, \qquad |\varphi(t,x')|^p\leq(b-a)^{p-1}\int_a^b|\partial_1\varphi(s,x')|^p\,ds

である。p=1p=1では積分の三角不等式、p>1p>1では Hölder の不等式を用いた。t,x′t,x'について積分すると、∥φ∥p≤(b−a)∥∂1φ∥p≤(b−a)∥∣∇φ∣∥p\|\varphi\|_p\leq(b-a)\|\partial_1\varphi\|_p\leq(b-a)\||\nabla\varphi|\|_pとなる。W01,pW^{1,p}_0の定義の近似列について極限を取れば、C=b−aC=b-aとして結論を得る。▨

例 5.5.定理 5.4の有界性の仮定を外し、Ω=Rn\Omega=\R^nとする。1≤p<∞1\leq p<\inftyとし、非零のϕ∈Cc∞(Rn)\phi\in C_c^\infty(\R^n)を取る。R>0R>0に対してuR(x)=ϕ(x/R)u_R(x)=\phi(x/R)とおく。このとき、uR∈Cc∞(Rn)⊆W01,p(Rn)u_R\in C_c^\infty(\R^n)\subseteq W^{1,p}_0(\R^n)である。x=Ryx=Ryの変数変換と∇uR(x)=R−1(∇ϕ)(x/R)\nabla u_R(x)=R^{-1}(\nabla\phi)(x/R)により、

∥uR∥pp=Rn∥ϕ∥pp,∥∣∇uR∣∥pp=Rn−p∥∣∇ϕ∣∥pp\|u_R\|_p^p=R^n\|\phi\|_p^p, \qquad \||\nabla u_R|\|_p^p=R^{n-p}\||\nabla\phi|\|_p^p

となる。∥∣∇ϕ∣∥p=0\||\nabla\phi|\|_p=0ならば、系 2.2によりϕ\phiは定数であり、コンパクトな台をもつことから零となるので、ϕ≠0\phi\ne0に反する。したがって

∥uR∥p∥∣∇uR∣∥p=R∥ϕ∥p∥∣∇ϕ∣∥p⟶∞(R→∞)\frac{\|u_R\|_p}{\||\nabla u_R|\|_p} =R\frac{\|\phi\|_p}{\||\nabla\phi|\|_p}\longrightarrow\infty \qquad(R\to\infty)

である。従って、すべてのu∈W01,p(Rn)u\in W^{1,p}_0(\R^n)に対して∥u∥p≤C∥∣∇u∣∥p\|u\|_p\leq C\||\nabla u|\|_pを満たす定数CCは存在しない。

定義 5.6.Ω⊆Rn\Omega\subseteq\R^nを開集合とする。H−1(Ω)H^{-1}(\Omega)をH01(Ω)H^1_0(\Omega)の連続反線形汎関数の空間と定め、この空間をH01(Ω)H^1_0(\Omega)の反双対空間 (antidual space) という。作用を⟨f,v⟩\langle f,v\rangleと書く。任意のf∈H−1(Ω)f\in H^{-1}(\Omega)に対し、f0,f1,…,fn∈L2(Ω;C)f_0,f_1,\ldots,f_n\in L^2(\Omega;\C)が存在して、

⟨f,v⟩=∫Ω(f0v‾+∑i=1nfiDiv‾)(v∈H01(Ω))\langle f,v\rangle=\int_\Omega\left(f_0\overline v+\sum_{i=1}^nf_i\overline{D_i v}\right) \qquad(v\in H^1_0(\Omega))

となる。逆に、この式は任意のf0,…,fn∈L2f_0,\ldots,f_n\in L^2に対してH−1H^{-1}の元を定める。超関数としてf=f0−∑iDifif=f_0-\sum_iD_i f_iと書くときは、対応する複素線形超関数をTf(φ)=⟨f,φ‾⟩T_f(\varphi)=\langle f,\overline\varphi\rangleによって定める。

証明.H01H^1_0はH1H^1の閉部分空間であるから、定理 1.2の標準内積について Hilbert 空間である。v↦⟨f,v⟩‾v\mapsto\overline{\langle f,v\rangle}は連続線形汎関数である。§E10.5 定理 1.1により、あるw∈H01w\in H^1_0が存在して、⟨f,v⟩‾=(v,w)H1\overline{\langle f,v\rangle}=(v,w)_{H^1}となる。共役を取ると

⟨f,v⟩=(w,v)H1=∫Ω(wv‾+∑iDiwDiv‾)\langle f,v\rangle=(w,v)_{H^1}=\int_\Omega\left(w\overline v+\sum_iD_iw\overline{D_i v}\right)

であるから、f0=wf_0=w、fi=Diwf_i=D_iwとすればよい。逆向きには Cauchy–Schwarz の不等式により

∣⟨f,v⟩∣≤(∑i=0n∥fi∥22)1/2∥v∥H1|\langle f,v\rangle|\leq\left(\sum_{i=0}^n\|f_i\|_2^2\right)^{1/2}\|v\|_{H^1}

となり、反線形性と連続性を得る。試験関数φ\varphiにv=φ‾v=\overline\varphiを代入すれば、超関数としての表示が従う。またCc∞(Ω)C_c^\infty(\Omega)はH01H^1_0で稠密であるから、この超関数への対応は単射である。▨

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