1 境界の平坦化
定義 1.1 (Ck,α開集合).k≥1を整数、0<α≤1とする。n≥2のとき、有界開集合Ω⊆Rnが Ck,α開集合 (Ck,αdomain) であるとは、各a∈∂Ωに対して、剛体変換M、開直方体B⊆Rn−1、h>0、ψ∈Ck,α(B)が存在し、
U={(y′,ψ(y′)+τ):y′∈B, ∣τ∣<h},M(Ω)∩U={(y′,ψ(y′)+τ):y′∈B, 0<τ<h}がM(a)∈Uとともに成り立つことをいう。n=1のとき、各a∈∂Ωに対してh>0が存在し、Ω∩(a−h,a+h)が(a−h,a)または(a,a+h)に等しくなる有界開集合Ω⊆RをCk,α開集合という。
注意 1.2.k≥1とする。定義 1.1の意味のCk,1開集合は、§E15.9 定義 1.1の意味のCk,1開集合と一致する。実際、ψ∈Ck,1(B)ならば、ψは凸集合B上で有界な勾配をもつので Lipschitz 連続であり、k階導関数は Lipschitz 連続である。逆に、§E15.9 定義 1.1の剛体変換Mとグラフ関数φに対し、M(a)∈Uの最初のn−1個の成分をa′∈Bとする。a′∈B′とB′⊆Bを満たす開直方体B′へBを縮小しても二つの集合等式は保たれる。φのk階までの導関数はB′上で連続である。k階導関数はB′の各点の近傍で Lipschitz 連続であり、B′はコンパクトであるから、有限個のそのような近傍がB′を覆う。B′は凸であるから、B′の二点を結ぶ線分をこの被覆の Lebesgue 数より短い線分に分割すると、k階導関数はB′上で Lipschitz 連続である。よってφ∣B′∈Ck,1(B′)である。n=1の場合の二つの定義は同じである。
補題 1.3.m≥0を整数、0<α≤1とし、D⊆Rnを空でない有界凸開集合とする。関数は実数値、写像はRn値とする。このとき、次が成り立つ。
- h∈Cm,α(D)について、D上で∣h∣≥μを満たすμ>0が存在するならば、1/h∈Cm,α(D)であり、そのノルムはn,m,α、Dの直径、μと∥h∥Cm,α(D)の上界だけに依存する定数以下である。
- S⊆DとT⊆Rnを開集合、Ψ∈Cm,α(D;Rn)とし、Ψ(S)⊆Tとする。m=0の場合は、ΨがD上で Lipschitz 連続であるとする。さらに、S=Dであるか、Tが有界凸であるとする。このとき、g∈Cm,α(T)に対してg∘Ψ∈Cm,α(S)であり、∥g∘Ψ∥Cm,α(S)≤C∥g∥Cm,α(T)である。定数Cは、n,m,α、Dの直径、ΨのCm,α(D)ノルムと Lipschitz 定数、およびTが有界凸である場合のTの直径だけに依存する。
証明.E⊆Rnを凸集合とし、wをEを含む開集合上のC1級関数で勾配の Euclid ノルムの上限∥Dw∥∞;Eが有限であるものとする。x,y∈Eを結ぶ線分はEに含まれるから、線分上の評価∣w(x)−w(y)∣≤∥Dw∥∞;E∣x−y∣が成り立ち、Eが有界ならば、直径による評価
[w]α;E≤(diamE)1−α∥Dw∥∞;Eが成り立つ。また、任意の集合E上の有界関数F,Gに対して、F(x)G(x)−F(y)G(y)=F(x)(G(x)−G(y))+(F(x)−F(y))G(y)から、積の評価
[FG]α;E≤∥F∥∞;E[G]α;E+[F]α;E∥G∥∞;Eが従う。
主張 (1)を示す。Dは連結でありhは連続であるから、hの符号はD上で一定である。1≤∣γ∣≤mに対し、Dγ(1/h)はh−1−p∏i=1pDβih(1≤p≤∣γ∣、β1+⋯+βp=γ、各∣βi∣≥1)の整数係数の一次結合である。実際、この形の項をxjで微分すると、h−1−pの微分からは因子が一つ増えた同じ形の項が生じ、Dβihの微分からはβiをβi+ejに替えた項が生じる。hの値は区間[μ,∞)と(−∞,−μ]の一方に含まれるから、平均値の定理により[h−q]α;D≤qμ−q−1[h]α;D(q≥1)である。したがって、∣γ∣=mのとき、h−1−pは有界かつα次 Hölder 連続であり、Dβihは∣βi∣=mならば仮定により、∣βi∣<mならば§E15.35 補題 1.5を凸集合Dとk=mに適用して有界かつα次 Hölder 連続であるから、積の評価から結論を得る。
主張 (2)を示す。ℓをΨのD上の Lipschitz 定数とする。m≥1ならば、線分上の評価(E=D)によりℓ≤∥DΨ∥∞;Dである。m=0の場合は[g∘Ψ]α;S≤ℓα[g]α;Tである。m≥1とする。1≤∣γ∣≤mに対し、Dγ(g∘Ψ)は
((Dβg)∘Ψ)i=1∏∣β∣DγiΨki(1≤∣β∣≤∣γ∣, γ1+⋯+γ∣β∣=γ, ∣γi∣≥1)の整数係数の一次結合である。実際、連鎖律Dj((Dβg)∘Ψ)=∑k((Dβ+ekg)∘Ψ)DjΨkと Leibniz 則により、この形の項を微分すると同じ形の項の和になる。各因子はS上で有界である。∣γ∣=mのとき、各因子はS上でα次 Hölder 連続である。実際、∣β∣=mならば[(Dβg)∘Ψ]α;S≤ℓα[Dβg]α;Tである。∣β∣<mの場合、S=Dならば(Dβg)∘ΨはD上でC1級であり、勾配の大きさはnmaxk∥Dβ+ekg∥∞;T∥DΨ∥∞;D以下であるので、直径による評価を適用することができる。Tが有界凸ならば、線分上の評価によりDβgはT上で Lipschitz 連続であり、Ψとの合成はS上で Lipschitz 連続である。DγiΨkiは、∣γi∣<mならば直径による評価により、∣γi∣=mならば仮定によりα次 Hölder 連続である。積の評価から[Dγ(g∘Ψ)]α;Sの評価を得る。∣γ∣<mのとき、Dγ(g∘Ψ)(γ=0ではg∘Ψ)は∣β∣<mの因子(Dβg)∘Ψと∣γi∣<mの因子DγiΨkiの積の一次結合であり、これらの因子は上の議論によりS上で有界かつα次 Hölder 連続であるから、Dγ(g∘Ψ)はS上でα次 Hölder 連続である。したがって、m=0の場合も含めて、各Dγ(g∘Ψ)(∣γ∣≤m)はS上で一様連続であるからSへ連続に延びる。これで主張 (2)は示された。▨
補題 1.4.n≥1、k≥1を整数、0<α≤1とし、Ω⊆RnをCk,α開集合、a∈∂Ωとする。R+n={y∈Rn:yn>0}とおく。このとき、0∈Dを満たす有界凸開集合D、有界凸開集合D∗、写像Φ∈Ck,α(D;Rn)とΨ∈Ck,α(D∗;Rn)が存在して、次を満たす。Φ(0)=aであり、ΦはDから開集合Φ(D)⊆D∗への同相写像で、その逆写像はΨ∣Φ(D)である。D上で∣detDΦ∣=1であり、
Φ(D∩R+n)=Φ(D)∩Ω,Φ(D∩∂R+n)=Φ(D)∩∂Ωが成り立つ。
証明.n=1の場合、Ω∩(a−h,a+h)=(a,a+h)ならばσ=1、Ω∩(a−h,a+h)=(a−h,a)ならばσ=−1とし、D=(−h,h)、D∗=(a−h,a+h)、Φ(y)=a+σy、Ψ(x)=σ(x−a)とおけばよい。∂Ω∩(a−h,a+h)={a}であるから、二つの等式が成り立つ。
n≥2とし、定義 1.1のM、B、h、ψをとる。Uの点(y′,ψ(y′)+τ)のうち、τ>0の点全体はM(Ω)に含まれる開集合であり、τ<0の点全体はM(Ω)と交わらない開集合である。τ=0の点はτ>0の点の極限であり、M(Ω)に属さない。したがってM(∂Ω)∩Uはτ=0の点全体に等しい。特に、M(a)=(a′,ψ(a′))を満たすa′∈Bが存在する。このa′をとり、H=h+∥ψ∥∞;Bとし、
D=(B−a′)×(−h,h),D∗=M−1(B×(−H,H)),Φ(y)=M−1(y′+a′, ψ(y′+a′)+yn),Ψ(x)=(z′−a′, zn−ψ(z′))(z=M(x))とおく。D、D∗は有界凸開集合であり、ψ∈Ck,α(B)とMがアフィン等長写像であることからΦ、ΨはCk,α級である。Φ(D)=M−1(U)⊆D∗は開集合であり、Ψ∘ΦはD上の恒等写像、Φ∘ΨはΦ(D)上の恒等写像である。M(x)=Qx+p(Qは直交行列)と書くと、DΦはQ−1と行列式1の下三角行列の積であるから∣detDΦ∣=1である。最後に、Φ(D∩R+n)=M−1(M(Ω)∩U)=Ω∩Φ(D)であり、前段のM(∂Ω)∩Uの記述からΦ(D∩∂R+n)=∂Ω∩Φ(D)である。▨
命題 1.5.n≥1、m≥0を整数、0<α≤1、0<λ≤Λ、μ>0とする。D⊆Rnを空でない有界凸開集合、Ω′⊆Rnを開集合とし、Φ∈Cm+2,α(D;Rn)はΦ(D)⊆Ω′と、D上の∣detDΦ∣≥μを満たすとする。実数値関数aij=aji、bi、c(1≤i,j≤n)はCm,α(Ω′)に属し、A=(aij)は
λ∣ξ∣2≤ξ⋅A(x)ξ≤Λ∣ξ∣2(x∈Ω′, ξ∈Rn)を満たすとする。Lu=A:D2u+b⋅Du+cuとする。ここでA:X=∑i,jaijXijである。J=DΦ(Jik=DkΦi)、J−t=(J−1)t、A^=A∘Φ、b^=b∘Φとおき、D上で
A~=J−1A^J−t,b~=J−1(b^−τ),τi=A~:D2Φi,c~=c∘Φと定める。このとき、次が成り立つ。
- 任意のu∈C2(Ω′)に対して、v=u∘ΦはD上で(Lu)∘Φ=A~:D2v+b~⋅Dv+c~vを満たす。
- A~、b~、c~の成分はCm,α(D)に属し、そのノルムはn,m,α,μ、Dの直径、∥Φ∥Cm+2,α(D)と係数のCm,α(Ω′)ノルムの上界だけに依存する定数以下である。
- A~は対称であり、作用素ノルムについてκ1=supD∥J∥、κ2=supD∥J−1∥とおくと、
λκ1−2∣ξ∣2≤ξ⋅A~(y)ξ≤Λκ22∣ξ∣2(y∈D, ξ∈Rn)
が成り立つ。
Φが逆写像ΨをもつならばJ−1=(DΨ)∘Φであり、κ2は逆写像の一階微分の上界である。
証明.y∈D、x=Φ(y)とする。連鎖律によりDv(y)=Jt(Du)(x)であり、
D2v(y)=Jt(D2u)(x)J+i=1∑n(Diu)(x)D2Φi(y)である。(Du)(x)=J−tDv(y)をこれに代入すると
(D2u)(x)=J−t(D2v(y)−i=1∑n(J−tDv(y))iD2Φi(y))J−1を得る。対称行列Xに対してA^:(J−tXJ−1)=tr(A^J−tXJ−1)=tr(J−1A^J−tX)=A~:Xであるから、
(A:D2u)(x)=A~:D2v−i∑(J−tDv)iτi=A~:D2v−(J−1τ)⋅Dvである。また(b⋅Du)(x)=b^⋅J−tDv=(J−1b^)⋅Dvである。これらを加えると主張 (1)を得る。
Jの成分はCm+1,α(D)に属し、§E15.35 補題 1.5によりCm,α(D)に属する。J−1=(detJ)−1adjJであり、余因子行列adjJとdetJの成分はJの成分の多項式であるから、§E15.35 命題 1.6 (1)と補題 1.3 (1)によりJ−1の成分はCm,α(D)に属する。ΦはD上で Lipschitz 連続であるから、補題 1.3 (2)(S=D、T=Ω′)によりA^、b^、c~の成分はCm,α(D)に属する。D2Φiの成分もCm,α(D)に属するので、§E15.35 命題 1.6 (1)により主張 (2)を得る。
A~の対称性はA^の対称性から従う。ξ⋅A~ξ=(J−tξ)⋅A^(J−tξ)であり、∣ξ∣=∣JtJ−tξ∣≤κ1∣J−tξ∣と∣J−tξ∣≤κ2∣ξ∣が成り立つから、主張 (3)を得る。▨
例 1.6.n≥2、B⊆Rn−1を開直方体、h>0、ψ∈C2(B)とし、D=B×(−h,h)上でΦ(y)=(y′,yn+ψ(y′))とおく。このとき、ΦはDから開集合Φ(D)への全単射であり、逆写像はΨ(x)=(x′,xn−ψ(x′))である。u∈C2(Φ(D))、v=u∘Φとするとu(x)=v(x′,xn−ψ(x′))である。i<nに対して、vの導関数をΨ(x)で、ψの導関数をx′で評価すると
Diu=Div−DiψDnv,Dnu=Dnv,Diiu=Diiv−2DiψDinv+(Diψ)2Dnnv−DiiψDnv,Dnnu=Dnnvである。Δ′=∑i<nDii、D′ψ=(D1ψ,…,Dn−1ψ)とおき、Φと合成すると、D上で
(Δu)∘Φ=Δ′v−2i<n∑DiψDinv+(1+∣D′ψ∣2)Dnnv−(Δ′ψ)Dnvが成り立つ。したがって、変換後の係数は
a~ij=δij (i,j<n),a~in=a~ni=−Diψ (i<n),a~nn=1+∣D′ψ∣2,b~=−(Δ′ψ)en,c~=0である。この結果は命題 1.5の公式と一致する。実際、J−1の第i行(i<n)はei、第n行は(−D′ψ,1)であるからA~=J−1J−tの成分は上のa~ijに一致し、D2Φi=0(i<n)とD2Φn=D2ψからτ=(Δ′ψ)en、b~=−J−1τ=−(Δ′ψ)enである。
J−tの第i列がJ−1の第i行であることからJ−tξ=(ξ′−ξnD′ψ,ξn)であり、二次形式は
ξ⋅A~ξ=∣J−tξ∣2=∣ξ′−ξnD′ψ∣2+ξn2である。Jξ=ξ+(D′ψ⋅ξ′)en、J−1ξ=ξ−(D′ψ⋅ξ′)enから∥J∥,∥J−1∥≤1+supB∣D′ψ∣である。∣ξ∣=∣JtJ−tξ∣≤∥J∥∣J−tξ∣と∣J−tξ∣≤∥J−1∥∣ξ∣により
(1+Bsup∣D′ψ∣)−2∣ξ∣2≤ξ⋅A~ξ≤(1+Bsup∣D′ψ∣)2∣ξ∣2を得る。主要係数はD′ψだけを含み、一階の係数b~はψの二階導関数を含む。特に、b~∈C0,α(D)であることはΔ′ψ∈C0,α(B)と同値である。
2 半球の二階評価
補題 2.1.n≥1、0<α<1、0<λ≤Λ、r>0、K≥0とし、A0をλI≤A0≤ΛIを満たす実対称定数行列とする。R+n={x∈Rn:xn>0}、Br+(x0)=Br(x0)∩R+nとおき、(F)E=∣E∣−1∫EFとし、行列には成分の Euclid ノルムを用いる。このとき、次が成り立つ。
- x0∈Rnとし、実数値関数v∈C2(Br(x0))に対してg=A0:D2vが∣g(x)−g(x0)∣≤K∣x−x0∣α(x∈Br(x0))を満たすとする。このとき、0<ρ≤rに対して
∫Bρ(x0)∣D2v−(D2v)Bρ(x0)∣2≤C(rρ)n+2α∫Br(x0)∣D2v−(D2v)Br(x0)∣2+CK2ρn+2α
が成り立つ。
- x0∈∂R+nとし、実数値関数v∈C2(Br+(x0))はBr+(x0)∩∂R+n上でv=0を満たし、g=A0:D2vは∣g(x)−g(x0)∣≤K∣x−x0∣α(x∈Br+(x0))を満たすとする。このとき、0<ρ≤rに対して
∫Bρ+(x0)∣D2v−(D2v)Bρ+(x0)∣2≤Cρn+2α(r−2α∥D2v∥L∞(Br+(x0))2+K2)
が成り立つ。
定数Cはn,α,λ,Λだけに依存する。
証明.主張 (1)を示す。trA0≥nλ>0であり、w(x)=v(x)−g(x0)∣x−x0∣2/(2trA0)とおくと、w∈C2(Br(x0))⊆H2(Br(x0))はBr(x0)上でA0:D2w=g−g(x0)と∣A0:D2w(x)∣≤K∣x−x0∣αを満たす。D2wとD2vは定数行列だけ異なるので、平均からの偏差D2w−(D2w)Bρ(x0)とD2v−(D2v)Bρ(x0)は一致する。§E15.36 補題 1.2をA=A0、s=rとしてwに適用すると結論を得る。
主張 (2)を示す。内積⟨ξ,η⟩=ξ⋅A0ηに関する正規直交基底t1,…,tnをtn=(en⋅A0en)−1/2enとなるようにとり、第k行がtkである行列をTとする。(TA0Tt)kl=⟨tk,tl⟩=δklであるからTA0Tt=I、すなわちA0=T−1T−tである。(Tx)n=(en⋅A0en)−1/2xnであるから、TはR+nと∂R+nをそれぞれ自身の上へ写す。∣ξ∣2=(Ttξ)⋅A0(Ttξ)からλ∣Ttξ∣2≤∣ξ∣2≤Λ∣Ttξ∣2であり、∥T∥≤λ−1/2、∥T−1∥≤Λ1/2である。
s=Λ−1/2rとし、v^(y)=v(x0+T−1y)、g^(y)=g(x0+T−1y)とおく。∣y∣≤sならば∣T−1y∣≤rであり、T−1はR+nを自身の上へ写すから、v^はBs+(0)上で定義される。連鎖律によりD2v^(y)=T−tD2v(x)T−1(x=x0+T−1y)であり、Δv^(y)=tr(T−1T−tD2v(x))=A0:D2v(x)=g^(y)である。また∣g^(y)−g^(0)∣≤KΛα/2∣y∣αである。∣TtXT∣≤∥T∥2∣X∣と∣detT∣−1≤∥T−1∥nから、可測集合E⊆Br+(x0)と定数行列Mに対して
∫E∣D2v−TtMT∣2dx≤λ−2Λn/2∫T(E−x0)∣D2v^−M∣2dyである。またT(Bρ+(x0)−x0)⊆Bλ−1/2ρ+(0)である。
Bs+(0)上でw(y)=v^(y)−g^(0)yn2/2とおく。x0+T−1y∈∂R+n(y∈∂R+n)であるからwはBs+(0)∩∂R+n上で0であり、Δw=g^−g^(0)である。Bs(0)上で、yn≥0ではw~(y)=w(y)、yn<0ではw~(y)=−w(y′,−yn)と定める。w(⋅,0)=0からi<nについてDiw(y′,0)=0であり、yn<0ではDiw~(y)=−Diw(y′,−yn)、Dnw~(y)=Dnw(y′,−yn)である。よって、二つの開半球で計算したw~の一階導関数はBs(0)上の連続関数を定め、二階導関数は各開半球で有界かつ連続である。座標軸に平行な直線上で一変数の部分積分を開半球ごとに行うと、超平面上の境界項は連続性により打ち消し合う。したがって、開半球ごとに計算した一階および二階導関数はw~の弱導関数であり、w~∈W2,∞(Bs(0))⊆H2(Bs(0))である。yn<0ではD2w~(y)=−RD2w(y′,−yn)R(R=diag(1,…,1,−1))であるから、ほとんどすべてのy∈Bs(0)で∣Δw~(y)∣≤KΛα/2∣y∣αである。
§E15.36 補題 1.2を係数行列I(楕円性の二つの定数はともに1)、中心0としてw~に適用し、∫Bs(0)∣D2w~−(D2w~)Bs(0)∣2≤∫Bs(0)∣D2w~∣2=2∫Bs+(0)∣D2w∣2を用いる。∣g^(0)∣=∣Δv^(0)∣≤n∣D2v^(0)∣と∥D2v^∥L∞(Bs+(0))≤∥T−1∥2∥D2v∥L∞(Br+(x0))≤Λ∥D2v∥L∞(Br+(x0))から、0<σ≤sに対して
∫Bσ(0)∣D2w~−(D2w~)Bσ(0)∣2≤Cσn+2α(s−2α∥D2v∥L∞(Br+(x0))2+K2)を得る。Bs+(0)上でD2v^=D2w+g^(0)en⊗enであるから、Mσ=(D2w~)Bσ(0)+g^(0)en⊗enに対して∫Bσ+(0)∣D2v^−Mσ∣2はこの不等式の左辺以下である。ρ≤(λ/Λ)1/2rならばσ=λ−1/2ρ≤sであり、
∫Bρ+(x0)∣D2v−(D2v)Bρ+(x0)∣2≤∫Bρ+(x0)∣D2v−TtMσT∣2≤λ−2Λn/2∫Bσ+(0)∣D2v^−Mσ∣2である。s=Λ−1/2rであるから、この場合に結論が成り立つ。ρ>(λ/Λ)1/2rならば、単位球の体積をωnとして
∫Bρ+(x0)∣D2v−(D2v)Bρ+(x0)∣2≤ωnρn∥D2v∥L∞(Br+(x0))2≤ωn(Λ/λ)αρn+2αr−2α∥D2v∥L∞(Br+(x0))2である。▨
補題 2.2.n≥1、0<α<1とし、t>0に対してBt+=Bt(0)∩{x∈Rn:xn>0}とおく。このとき、n,αだけに依存する定数Cが存在し、t>0、0<ρ≤t、実数値関数v∈C2,α(Bt+)に対して
ρ2∥D2v∥L∞(Bt+)+ρ∥Dv∥L∞(Bt+)+ρ1+α[Dv]α;Bt+≤C(ρ2+α[D2v]α;Bt++∥v∥C0(Bt+))が成り立つ。
証明.B1+は空でない有界凸開集合である。v∈C2,α(B1+)とする。∣γ∣=2を満たす多重指数はn2個以下であり、各成分の Hölder 半ノルムは[D2v]α;B1+以下であるから、∥v∥C2,α(B1+)≤∥v∥C2(B1+)+n2[D2v]α;B1+である。また[Dv]α;B1+≤∥v∥C1,α(B1+)である。§E15.35 定理 2.3をΩ=B1+、k=2、ε=1/(4n2)と(j,β)=(2,0)、(j,β)=(1,α)についてvに適用し、二つの不等式を加えると
∥v∥C2(B1+)+[Dv]α;B1+≤21(∥v∥C2(B1+)+[D2v]α;B1+)+C∥v∥C0(B1+)を得る。左辺の各項は有限であるから、
∥v∥C2(B1+)+[Dv]α;B1+≤[D2v]α;B1++2C∥v∥C0(B1+)である。
t>0、0<ρ≤t、v∈C2,α(Bt+)、x∈Bt+とする。z=(1−ρ/t)xとおくと、z+Bρ+={(1−ρ/t)x+(ρ/t)y:y∈Bt+}は凸性によりBt+に含まれ、x=z+ρ(x/t)を含む。vx(y)=v(z+ρy)(y∈B1+)に前段の不等式を適用し、§E15.35 命題 1.9と平行移動により尺度を戻すと
ρ2∣D2v(x)∣+ρ∣Dv(x)∣≤C(ρ2+α[D2v]α;Bt++∥v∥C0(Bt+))を得る。xについて上限をとる。x,y∈Bt+が∣x−y∣≥ρを満たすならば∣Dv(x)−Dv(y)∣≤2ρ−α∥Dv∥L∞∣x−y∣αである。∣x−y∣<ρならば、線分はBt+に含まれるので∣Dv(x)−Dv(y)∣≤∥D2v∥L∞∣x−y∣≤ρ1−α∥D2v∥L∞∣x−y∣αである。よってρ1+α[Dv]α;Bt+≤2ρ∥Dv∥L∞+ρ2∥D2v∥L∞であり、結論を得る。▨
定理 2.3 (Schauder の境界評価).n≥1、0<α<1、0<λ≤Λ、R>0、K0>0とし、R+n={x∈Rn:xn>0}、BR+=BR(0)∩R+n、ΓR=BR(0)∩∂R+nとおく。実数値関数aij=aji、bi、c(1≤i,j≤n)はC0,α(BR+)に属してそのノルムがK0以下であり、A=(aij)は
λ∣ξ∣2≤ξ⋅A(x)ξ≤Λ∣ξ∣2(x∈BR+, ξ∈Rn)を満たすとする。Lu=A:D2u+b⋅Du+cuとする。実数値関数f∈C0,α(BR+)、φ∈C2,α(BR+)、u∈C2,α(BR+)が、BR+上でLu=f、ΓR上でu=φを満たすとする。このとき
∥u∥C2,α(BR/2+)≤C(∥u∥C0(BR+)+∥f∥C0,α(BR+)+∥φ∥C2,α(BR+))が成り立つ。定数Cはn,α,λ,Λ,R,K0だけに依存する。
証明.u0=u−φ、f0=f−Lφとおくと、u0∈C2,α(BR+)はBR+上でLu0=f0を満たし、連続性によりΓR上でu0=0である。§E15.35 命題 1.6 (1)により∥Lφ∥C0,α(BR+)≤C∥φ∥C2,α(BR+)である。∥u∥C2,α≤∥u0∥C2,α+∥φ∥C2,αと∥u0∥C0≤∥u∥C0+∥φ∥C0が成り立つから、u0、f0についてφ=0の場合の評価を示せばよい。以下ではu、fをそれぞれu0、f0に置き換え、ΓR上でu=0とする。また、Br+(x0)=Br(x0)∩R+nと書く。
R/2≤s<t≤Rとし、δ=t−s、r1=δ/4、N(t)=∥u∥C2(Bt+)+[Du]α;Bt+とおく。z∈Bt+に対して
gz=A(z):D2u=f−(A−A(z)):D2u−b⋅Du−cuとおく。∣(A(x)−A(z)):D2u(x)∣≤nK0∣x−z∣α∥D2u∥L∞(Bt+)であり、§E15.35 命題 1.6 (1)(k=0)と§E15.35 補題 1.5により[b⋅Du+cu]α;Bt+≤CK0N(t)である。よって、x∈Bt+に対して∣gz(x)−gz(z)∣≤K∣x−z∣αが
K=[f]α;Bt++C0N(t)について成り立つ。ここでC0はn,R,K0だけに依存する。
Ξ=δ−2α∥D2u∥L∞(Bt+)2+K2とおく。D2uの成分F、x0∈Bs+、0<ρ≤sをとり、E=Bρ(x0)∩Bs+、d=x0,n、xˉ0=(x0′,0)とおく。可測集合E⊆E′⊆Bt+と定数行列Mに対して∫E∣F−(F)E∣2≤∫E′∣D2u−M∣2が成り立つ。以下のCはn,α,λ,Λだけに依存し、r1=δ/4によりr1−2α∥D2u∥L∞(Bt+)2+K2≤42αΞである。
r1<ρならば、∫E∣F−(F)E∣2≤ωnρn∥D2u∥L∞(Bt+)2≤ωnρn+2αr1−2α∥D2u∥L∞(Bt+)2≤Cρn+2αΞである。ここでωnは単位球の体積である。
ρ≤r1≤dならば、∣x0∣+r1<tとd≥r1からBr1(x0)⊆Bt+である。補題 2.1 (1)をA0=A(x0)、v=u、半径r1として適用し、∫Br1(x0)∣D2u−(D2u)Br1(x0)∣2≤ωnr1n∥D2u∥L∞(Bt+)2を用いると、∫E∣F−(F)E∣2≤∫Bρ(x0)∣D2u−(D2u)Bρ(x0)∣2≤Cρn+2αΞである。
d<r1とする。∣xˉ0∣≤sからB2r1+(xˉ0)⊆Bt+であり、B2r1+(xˉ0)の平坦部はΓRに含まれる。AはBR+上で連続であるから、BR+の点からの極限により、一様楕円性の不等式はxˉ0∈BR+でも成り立つ。補題 2.1 (2)をA0=A(xˉ0)、v=u、半径2r1として適用すると、0<σ≤2r1に対して
∫Bσ+(xˉ0)∣D2u−(D2u)Bσ+(xˉ0)∣2≤Cσn+2αΞである。d≤ρ≤r1ならばE⊆B2ρ+(xˉ0)であり、この不等式をσ=2ρとして∫E∣F−(F)E∣2≤Cρn+2αΞを得る。ρ<dならば、Bd(x0)⊆B2d+(xˉ0)⊆Bt+である。補題 2.1 (1)をA0=A(x0)、v=u、半径dとして適用し、∫Bd(x0)∣D2u−(D2u)Bd(x0)∣2≤∫B2d+(xˉ0)∣D2u−(D2u)B2d+(xˉ0)∣2と前の不等式(σ=2d)を用いると、
∫E∣F−(F)E∣2≤C(dρ)n+2αdn+2αΞ+CK2ρn+2α≤Cρn+2αΞを得る。r1<ρの場合、ρ≤r1≤dの場合、ρ≤r1かつd<r1の場合は、x0∈Bs+と0<ρ≤sのすべての組を尽くすから、すべてのx0∈Bs+と0<ρ≤sに対して∫E∣F−(F)E∣2≤Cρn+2αΞが成り立つ。
U(y)=F(sy)(y∈B1+)とおく。B1+は球B1/2(en/2)を含む直径2の凸集合である。x∈B1+、0<r≤1に対し、相似写像y↦x+4r(y−x)はB1/2(en/2)をBr(x)∩B1+の中へ写すから、∣Br(x)∩B1+∣≥ωn8−nrnである。Br(x)∩B1+はBsr(sx)∩Bs+のs−1倍であるから、§E15.35 定理 5.1のMαをB1+、r0=1について用いると、前段の評価をx0=sx、ρ=srに適用して
Mα(U)≤CsαΞ1/2≤Csα(δ−α∥D2u∥L∞(Bt+)+K)を得る。UはB1+上で連続であるから、§E15.35 定理 5.1の代表はU自身であり、∥U∥C0,α(B1+)≤C(∥U∥L2(B1+)+Mα(U))である。§E15.35 命題 1.9により[U]α;B1+=sα[F]α;Bs+であり、∥U∥L2(B1+)≤ωn1/2∥D2u∥L∞(Bt+)である。s≥R/2、δ≤R/2とD2uの成分について加えることにより、Θ(s)=[D2u]α;Bs+に対して
Θ(s)≤C1(δ−αN(t)+∥f∥C0,α(BR+))を得る。C1はn,α,λ,Λ,R,K0だけに依存する。
補題 2.2をBt+上で用いると、0<ρ≤min{1,t}に対して
N(t)≤C2(ραΘ(t)+ρ−2∥u∥C0(BR+))である。C2はn,αだけに依存する。μ=min{1,2/R,(2C1C2)−1/α}、ρ=μδとおくと、δ≤R/2≤tからρ≤min{1,t}であり、
Θ(s)≤21Θ(t)+C1C2μ−2δ−2−α∥u∥C0(BR+)+C1∥f∥C0,α(BR+)を得る。Θは[D2u]α;BR+以下で有界であるから、§E15.35 補題 4.2をθ=1/2、s0=R/2、t0=R、q=2+αとして適用すると、Θ(R/2)≤C(∥u∥C0(BR+)+∥f∥C0,α(BR+))である。最後に補題 2.2をBR/2+上でρ=min{1,R/2}として用いると、∥u∥C2(BR/2+)≤C(Θ(R/2)+∥u∥C0(BR+))であり、結論を得る。▨
3 大域評価と高階正則性
補題 3.1.n≥1、k≥0を整数、0<α<1とし、Ω⊆RnをCk+2,α開集合とする。R+n={x∈Rn:xn>0}とし、r>0に対してBr+=Br(0)∩R+n、Γr=Br(0)∩∂R+nとおく。このとき、次が成り立つ。
- 各a∈∂Ωに対して、ρ>0、写像Φ∈Ck+2,α(Bρ(0);Rn)とκ≥1が存在して、次を満たす。Φ(0)=aであり、0<r≤ρに対してΦ(Br(0))はaの開近傍で、Φ(Br+)=Φ(Br(0))∩ΩとΦ(Γr)⊆∂Ωが成り立つ。0≤i≤k+2とg∈Ci,α(Ω)に対して、g∘Φ∈Ci,α(Bρ+)と∥g∘Φ∥Ci,α(Bρ+)≤κ∥g∥Ci,α(Ω)が成り立つ。0<r≤ρに対して定数κrが存在し、u∘Φ∈Ck+2,α(Br+)を満たすΩ上の実数値関数uについて、u∣Φ(Br+)∈Ck+2,α(Φ(Br+))と∥u∥Ck+2,α(Φ(Br+))≤κr∥u∘Φ∥Ck+2,α(Br+)が成り立つ。さらに、0<λ≤Λ、K≥0とし、Ck,α(Ω)に属する実数値関数aij=aji、bi、c(1≤i,j≤n)のノルムがK以下で、A=(aij)が
λ∣ξ∣2≤ξ⋅A(x)ξ≤Λ∣ξ∣2(x∈Ω, ξ∈Rn)
を満たすとし、Lu=A:D2u+b⋅Du+cuとする。このとき、Ck,α(Bρ+)に属する実数値関数a~ij=a~ji、b~i、c~が存在して、次を満たす。それらのノルムはn,k,α,ρ,Φ,Kだけに依存する定数以下であり、A~=(a~ij)は
κ−2λ∣ξ∣2≤ξ⋅A~(y)ξ≤κ2Λ∣ξ∣2(y∈Bρ+, ξ∈Rn)
を満たし、任意のu∈C2(Ω)とv=u∘Φに対してBρ+上で(Lu)∘Φ=A~:D2v+b~⋅Dv+c~vが成り立つ。
- Rnの開集合の族(Nι)ι∈IがΩを覆い、各ι∈Iに定数Cι≥0が与えられているとする。このとき、n,k,α、Ωと族(Nι,Cι)ι∈Iだけに依存する定数Cが存在して、次が成り立つ。M≥0とし、Ω上の実数値関数uが、各ι∈Iについてu∣Nι∩Ω∈Ck+2,α(Nι∩Ω)と∥u∥Ck+2,α(Nι∩Ω)≤CιMを満たすならば、u∈Ck+2,α(Ω)であり、∥u∥Ck+2,α(Ω)≤CMである。
証明.主張 (1)を示す。a∈∂Ωとする。補題 1.4をk+2について適用してD、D∗、Φ、Ψをとり、Bρ(0)⊆Dを満たすρ>0をとる。ΦはDから開集合Φ(D)への同相写像であるから、0<r≤ρに対してΦ(Br(0))はΦ(0)=aを含む開集合である。Φは単射であるから、Φ(Br+)=Φ(Br(0))∩Φ(D∩R+n)=Φ(Br(0))∩Ωであり、Φ(Γr)⊆Φ(D∩∂R+n)⊆∂Ωである。
ΦとΨは、それぞれ有界凸開集合D、D∗の上で有界な一階導関数をもつので Lipschitz 連続である。§E15.35 補題 1.5により、0≤i≤k+2に対してΦのCi,α(Bρ+)ノルムは有限である。Bρ+は有界凸開集合であり、Φ(Bρ+)⊆Ωであるから、補題 1.3 (2)をm=i、凸集合Bρ+上の写像Φ、S=Bρ+、T=Ωとして適用すると、g∘Φについての主張が、n,i,α,ρとΦだけに依存する定数について成り立つ。0<r≤ρとし、u∘Φ∈Ck+2,α(Br+)とする。Ψ∘ΦはD上の恒等写像であるから、Φ(Br+)上でu=(u∘Φ)∘Ψであり、Ψ(Φ(Br+))=Br+である。Φ(Br+)はD∗に含まれる開集合であり、Br+は有界凸開集合であるから、補題 1.3 (2)をm=k+2、凸集合D∗上の写像Ψ、S=Φ(Br+)、T=Br+として適用すると、uについての主張を得る。
J=DΦとおく。J−1=(DΨ)∘Φであるから、κ1=supBρ+∥J∥とκ2=supBρ+∥J−1∥は有限である。κを、1、κ1、κ2と、0≤i≤k+2に対する前段のg∘Φの定数の最大値とする。係数が仮定を満たすとする。補題 1.4によりBρ+上で∣detJ∣=1であるから、命題 1.5をm=k、D=Bρ+、Ω′=Ω、μ=1として適用することができる。その変換後の係数をa~ij、b~i、c~とすると、命題 1.5 (1)、命題 1.5 (2)、命題 1.5 (3)とκ1,κ2≤κにより、係数についての主張が成り立つ。これで主張 (1)は示された。
主張 (2)を示す。Ωはコンパクトであるから、Ω⊆Nι1∪⋯∪Nιpを満たすι1,…,ιp∈Iが存在する。これらを一つ選んで固定し、Nq=Nιq、C′=maxqCιqとおき、Ωの開被覆{Nq∩Ω}q=1pの Lebesgue 数δを0<δ≤1の範囲でとる。uが仮定を満たすとする。開集合Nq∩Ω(1≤q≤p)はΩを覆うからu∈Ck+2(Ω)である。Nqは開集合であるからNq∩Ω⊆Nq∩Ωである。∣γ∣≤k+2とし、Dγu∣Nq∩ΩのNq∩Ω上への連続な延長をNq∩Ωへ制限した関数をFqとする。Nq∩Nq′∩Ωの各点はNq∩Nq′∩Ωの点の極限であり、Nq∩Nq′∩Ω上でFq=Fq′=Dγuであるから、FqとFq′はNq∩Nq′∩Ω上で一致する。よってF1,…,FpはDγuのΩ上への連続な延長を定め、その絶対値はC′M以下である。∣γ∣=k+2とし、x,y∈Ωとする。∣x−y∣<δならば、x,yを共に含むNq∩Ωが存在し、Nq∩Ω⊆Nq∩Ωであるから、∣Dγu(x)−Dγu(y)∣≤C′M∣x−y∣αである。∣x−y∣≥δならば∣Dγu(x)−Dγu(y)∣≤2C′Mδ−α∣x−y∣αである。δ≤1からC′M≤2C′Mδ−αであるので、[Dγu]α;Ω≤2C′Mδ−αである。∣γ∣≤k+2を満たす多重指数γの個数をPとすると、∥u∥Ck+2,α(Ω)≤P(1+2δ−α)C′Mである。これで主張 (2)は示された。▨
定理 3.2 (Schauder の大域評価).n≥1、0<α<1、0<λ≤Λとし、Ω⊆RnをC2,α開集合とする。実数値関数aij=aji、bi、c(1≤i,j≤n)はC0,α(Ω)に属し、A=(aij)は
λ∣ξ∣2≤ξ⋅A(x)ξ≤Λ∣ξ∣2(x∈Ω, ξ∈Rn)を満たすとする。Lu=A:D2u+b⋅Du+cuとする。実数値関数f∈C0,α(Ω)、φ∈C2,α(Ω)、u∈C2,α(Ω)が、Ω上でLu=f、∂Ω上でu=φを満たすとする。このとき
∥u∥C2,α(Ω)≤C(∥u∥C0(Ω)+∥f∥C0,α(Ω)+∥φ∥C2,α(Ω))が成り立つ。定数Cはn,α,λ,Λ,Ωと係数のC0,α(Ω)ノルムの上界だけに依存する。
証明.D=∥u∥C0(Ω)+∥f∥C0,α(Ω)+∥φ∥C2,α(Ω)とおき、Kを係数のC0,α(Ω)ノルムの上界とする。R+n={x∈Rn:xn>0}とし、r>0に対してBr+=Br(0)∩R+n、Γr=Br(0)∩∂R+nと書く。
a∈∂Ωに対し、補題 3.1 (1)をk=0として適用してρa、Φa、κaと変換後の係数を一つずつ選んで固定し、変換後の作用素をL~aと書く。va=u∘Φaとおくと、vaとφ∘ΦaはC2,α(Bρa+)に、f∘ΦaはC0,α(Bρa+)に属し、∥va∥C0(Bρa+)≤∥u∥C0(Ω)であり、φ∘Φaとf∘ΦaのノルムはκaD以下である。Bρa+上でL~ava=f∘Φaであり、Φa(Γρa)⊆∂Ωであるから、Γρa上でva=φ∘Φaである。定理 2.3をR=ρaと楕円性の定数κa−2λ、κa2Λについて適用すると、∥va∥C2,α(Bρa/2+)≤CaDである。ここでCaはn,α,λ,Λ,K、ρaとΦaだけに依存する。Na=Φa(Bρa/2(0))はaの開近傍であり、Na∩Ω=Φa(Bρa/2+)であるから、補題 3.1 (1)のr=ρa/2に対する評価により∥u∥C2,α(Na∩Ω)≤Ca′Dである。ここでCa′はn,α,λ,Λ,Kと、aに対して固定した選択だけに依存する。
x∈Ωに対し、B2rx(x)⊆Ωを満たすrx>0を一つ選んで固定し、Nx=Brx(x)とおく。§E15.36 定理 2.2をΩ′=Nxとして適用すると、u、f、φによらない定数Cxに対して∥u∥C2,α(Nx)≤CxDである。Nx⊆Ωであるから、連続性により∥u∥C2,α(Nx)=∥u∥C2,α(Nx)である。
族(Na)a∈∂Ω∪(Nx)x∈ΩはΩを覆う。各Naに定数Ca′を、各Nxに定数Cxを対応させる。ρa、Φa、rxはΩに対して選んで固定するので、この族と定数はΩとn,α,λ,Λ,Kだけで定まる。補題 3.1 (2)をk=0、M=Dとして適用すると、結論を得る。▨
系 3.3.定理 3.2の仮定の下で、さらにΩ上でc≤0とする。dをΩの直径とし、γ=1+λ−1supΩ∣b∣とおく。このとき
∥u∥C0(Ω)≤∂Ωmax∣φ∣+λ−1eγd∥f∥C0(Ω)であり、定理 3.2と同じ量だけに依存する定数Cに対して
∥u∥C2,α(Ω)≤C(∥f∥C0,α(Ω)+∥φ∥C2,α(Ω))が成り立つ。
証明.m1=infx∈Ωx1、M0=max∂Ω∣φ∣、F0=supΩ∣f∣とし、
w(x)=M0+λ−1F0(eγd−eγ(x1−m1))とおく。Ω上で0≤x1−m1≤dであるからw≥M0≥0である。a11γ2+b1γ≥γ(λγ−∣b∣)≥λγ≥λとeγ(x1−m1)≥1からA:D2w+b⋅Dw=−λ−1F0(a11γ2+b1γ)eγ(x1−m1)≤−F0であり、c≤0、w≥0からLw≤−F0である。
§E15.36 注意 2.3により、L=−Lは§E15.18 定理 1.1の作用素で(aij,b,c)を(aij,−b,−c)としたものであり、零次の係数−cは非負である。その係数はΩ上で有界連続で、θ=λについて一様楕円性を満たす。u−w∈C2(Ω)∩C(Ω)はL(u−w)=−f+Lw≤−f−F0≤0を満たす。∂Ω上でu−w=φ−w≤M0−M0=0であるから、§E15.18 定理 1.1によりΩ上でu≤w≤M0+λ−1eγdF0である。−u、−f、−φに同じ議論を適用すると、第一の不等式を得る。これを定理 3.2の右辺に代入すると、第二の不等式を得る。▨
補題 3.4.n≥1、k≥1を整数、0<α<1、0<λ≤Λ、R>0、Kk>0とし、r>0に対してR+n={x∈Rn:xn>0}、Br+=Br(0)∩R+n、Γr=Br(0)∩∂R+nとおく。実数値関数aij=aji、bi、c、gはCk,α(BR+)に属し、aij、bi、cのノルムはKk以下であり、A=(aij)は
λ∣ξ∣2≤ξ⋅A(x)ξ≤Λ∣ξ∣2(x∈BR+, ξ∈Rn)を満たすとする。実数値関数w∈Ck+1,α(BR+)が、BR+上でA:D2w+b⋅Dw+cw=g、ΓR上でw=0を満たすとする。このとき、w∈Ck+2,α(BR/4+)であり、
∥w∥Ck+2,α(BR/4+)≤C(∥w∥Ck+1,α(BR+)+∥g∥Ck,α(BR+))が成り立つ。定数Cはn,k,α,λ,Λ,R,Kkだけに依存する。
証明.Lw=A:D2w+b⋅Dw+cwと書き、Dk=∥w∥Ck+1,α(BR+)+∥g∥Ck,α(BR+)とおく。l<nとする。
k=1とする。0<∣h∣≤R/2とBR+上の関数Fに対し、x∈BR/2+でΔhF(x)=(F(x+hel)−F(x))/hと定める。F∈C1,α(BR+)ならばΔhF(x)=∫01DlF(x+θhel)dθであるから、∥ΔhF∥C0,α(BR/2+)≤∥DlF∥C0,α(BR+)である。wh=Δhwとおくと、wh∈C2,α(BR/2+)はΓR/2上で0であり、BR/2+上で
Lwh=Δhg−(ΔhA):(D2w)(⋅+hel)−(Δhb)⋅(Dw)(⋅+hel)−(Δhc)w(⋅+hel)を満たす。§E15.35 命題 1.6 (1)により右辺のC0,α(BR/2+)ノルムはCD1以下である。また∥wh∥C0≤∥Dlw∥L∞(BR+)であり、§E15.35 補題 1.5により係数のC0,α(BR/2+)ノルムはCK1以下である。定理 2.3を半径R/2、φ=0として適用すると、∣h∣によらないM≤CD1に対して∥wh∥C2,α(BR/4+)≤Mである。hm→0とし、D2whmのBR/4+への制限をGm(x)=D2whm(x′,∣xn∣)によってBR/4(0)へ延長する。xn≥0≥ynならば∣x−(y′,−yn)∣≤∣x−y∣であるから、GmのC0,α(BR/4(0))ノルムはM以下である。§E15.35 定理 2.2により部分列が一様収束し、その極限のBR/4+への制限Gは§E15.35 命題 3.3により∥G∥C0,α≤Mを満たす。x∈BR/4+、1≤j,q≤nとx+θeq∈BR/4+を満たすθに対し
Djwh(x+θeq)−Djwh(x)=∫0θDqDjwh(x+σeq)dσである。w∈C2からDjwh=ΔhDjw→DlDjw=DjDlwであるので、部分列について極限をとるとDjDlw(x+θeq)−DjDlw(x)=∫0θGjq(x+σeq)dσを得る。したがってDqDjDlw=Gjqであり、Dlw∈C2,α(BR/4+)、∥Dlw∥C2,α(BR/4+)≤CD1である。
k≥2とし、k−1の場合の主張を仮定する。w∈C3(BR+)であるから、Dlw∈Ck,α(BR+)はΓR上で0であり、Lw=gをxlで微分して
L(Dlw)=Dlg−(DlA):D2w−(Dlb)⋅Dw−(Dlc)wを満たす。§E15.35 補題 1.5と§E15.35 命題 1.6 (1)により、右辺はCk−1,α(BR+)に属してノルムがCDk以下であり、係数のCk−1,α(BR+)ノルムはCKk以下である。帰納法の仮定をDlwに適用すると、Dlw∈Ck+1,α(BR/4+)と∥Dlw∥Ck+1,α(BR/4+)≤CDkを得る。
いずれの場合にも、l<nを満たすすべてのlについてDlw∈Ck+1,α(BR/4+)と∥Dlw∥Ck+1,α(BR/4+)≤CDkが成り立つ。したがって、j<nに対してDj(Dnw)=Dn(Djw)はCk,α(BR/4+)に属する。(i,j)=(n,n)ならばi<nまたはj<nであり、Dijw=Dj(Diw)=Di(Djw)はCk,α(BR/4+)に属する。ann=en⋅Aen≥λであるから、BR/4+上で
Dn(Dnw)=ann1(g−(i,j)=(n,n)∑aijDijw−b⋅Dw−cw)は、§E15.35 補題 1.5、§E15.35 命題 1.6 (1)、補題 1.3 (1)によりCk,α(BR/4+)に属し、ノルムはCDk以下である。よってDnw∈Ck+1,α(BR/4+)である。すべてのDjwがCk+1,α(BR/4+)に属してノルムがCDk以下であるから、結論を得る。▨
定理 3.5.n≥1、k≥1を整数、0<α<1、0<λ≤Λとし、Ω⊆RnをCk+2,α開集合とする。実数値関数aij=aji、bi、c(1≤i,j≤n)はCk,α(Ω)に属し、A=(aij)は
λ∣ξ∣2≤ξ⋅A(x)ξ≤Λ∣ξ∣2(x∈Ω, ξ∈Rn)を満たすとする。Lu=A:D2u+b⋅Du+cuとする。実数値関数f∈Ck,α(Ω)、φ∈Ck+2,α(Ω)、u∈C2,α(Ω)が、Ω上でLu=f、∂Ω上でu=φを満たすとする。このとき、u∈Ck+2,α(Ω)であり、
∥u∥Ck+2,α(Ω)≤C(∥u∥C0(Ω)+∥f∥Ck,α(Ω)+∥φ∥Ck+2,α(Ω))が成り立つ。定数Cはn,k,α,λ,Λ,Ωと係数のCk,α(Ω)ノルムの上界だけに依存する。
証明.D=∥u∥C0(Ω)+∥f∥Ck,α(Ω)+∥φ∥Ck+2,α(Ω)とおき、Kを係数のCk,α(Ω)ノルムの上界とする。R+n={x∈Rn:xn>0}とし、r>0に対してBr+=Br(0)∩R+n、Γr=Br(0)∩∂R+nと書く。
a∈∂Ωに対し、補題 3.1 (1)を適用してρa、Φa、κaと変換後の係数を一つずつ選んで固定し、変換後の作用素をL~と書く。変換後の係数はCk,α(Bρa+)に属してノルムがn,k,α,ρa,Φa,Kだけに依存する定数以下であり、楕円性の定数κa−2λ、κa2Λについて一様楕円性を満たす。v=u∘Φa、φ~=φ∘Φa、f~=f∘Φaとおくと、v∈C2,α(Bρa+)、φ~∈Ck+2,α(Bρa+)、f~∈Ck,α(Bρa+)であり、∥v∥C0≤∥u∥C0で、φ~、f~のノルムはκaD以下である。Bρa+上でL~v=f~であり、Φa(Γρa)⊆∂Ωであるから、Γρa上でv=φ~である。定理 2.3をR=ρaとして適用し、§E15.35 補題 1.5を用いると、∥v∥C2,α(Bρa/2+)≤CDである。w=v−φ~はΓρa上で0であり、L~w=f~−L~φ~=:gは§E15.35 命題 1.6 (1)によりCk,α(Bρa+)に属してノルムがCD以下である。rj=4−jρa/2とおく。j=1,…,kの順に補題 3.4をk=j、半径rj−1として適用すると、§E15.35 補題 1.5によりCj,αノルムはCk,αノルムの定数倍以下であるので、w∈Cj+2,α(Brj+)と∥w∥Cj+2,α(Brj+)≤CDを得る。したがってv=w+φ~∈Ck+2,α(Brk+)であり、ノルムはCD以下である。Na=Φa(Brk(0))はaの開近傍であり、Na∩Ω=Φa(Brk+)であるから、補題 3.1 (1)のr=rkに対する評価により∥u∥Ck+2,α(Na∩Ω)≤Ca′Dである。ここでCa′はn,k,α,λ,Λ,Kと、aに対して固定した選択だけに依存する。
x∈Ωに対し、B2rx(x)⊆Ωを満たすrx>0を一つ選んで固定し、Nx=Brx(x)とおく。§E15.36 定理 3.1を開集合B2rx(x)に適用すると、u∈Clock+2,α(B2rx(x))であり、u、f、φによらない定数Cxに対して∥u∥Ck+2,α(Nx)≤CxDである。Nx⊆B2rx(x)であるからu∣Nx∈Ck+2,α(Nx)であり、連続性により∥u∥Ck+2,α(Nx)=∥u∥Ck+2,α(Nx)である。
族(Na)a∈∂Ω∪(Nx)x∈ΩはΩを覆う。各Naに定数Ca′を、各Nxに定数Cxを対応させる。ρa、Φa、rxはΩに対して選んで固定するので、この族と定数はΩとn,k,α,λ,Λ,Kだけで定まる。補題 3.1 (2)をM=Dとして適用すると、結論を得る。▨
4 境界と境界値の仮定に関する例
例 4.1.π<ω<2π、β=π/ωとし(§E15.23 例 2.3の指数αをβと書く)、その扇形Ω={(rcosϑ,rsinϑ):0<r<1, 0<ϑ<ω}、r<1/4で1、r>1/2で0となるχ∈C∞([0,1])、およびu(r,ϑ)=χ(r)rβsin(βϑ)をとり、原点でu=0と定める。f=Δuとおく。このとき、u∈C∞(Ω)∩C(Ω)は∂Ω上で0であり、fはCc∞(R2)の関数のΩへの制限であって、特に任意の0<α<1に対してf∈C0,α(Ω)である。しかし、Ω上でΔu^=f、∂Ω上でu^=0を満たすu^∈C2(Ω)は存在しない。いずれの0<α<1についても、ΩはC2,α開集合ではない。
実際、r<1/4では∣u∣≤rβであり、ϑ=0,ωではsin(βϑ)=0、r>1/2ではχ=0であるから、uはΩ上で連続で∂Ω上で0である。§E15.23 例 2.3により
f=(χ′′rβ+(2β+1)χ′rβ−1)sin(βϑ)であり、これは1/4≤r≤1/2の外で0である。ω+2ε<2πを満たすε>0をとると、右辺の式は極座標(r,ϑ)∈(0,∞)×(−ε,ω+ε)の上で滑らかである。この式に、[0,ω]上で1、(−ε,ω+ε)の外で0となる滑らかな関数η(ϑ)を掛けて零延長すると、Ω上でfに一致するCc∞(R2)の関数を得る。
u^∈C2(Ω)が条件を満たすとすると、u^−u∈C2(Ω)∩C(Ω)はΩ上でΔ(u^−u)=0、∂Ω上で0である。§E15.18 定理 1.1を係数I,0,0として±(u^−u)に適用するとu^=uを得る。一方、§E15.23 例 2.3により頂点の近傍で∣D2u∣2=2β2(β−1)2r2β−4であり、2β−4<0であるからD2uはΩ上で有界でない。これはu^∈C2(Ω)に反する。
最後に、ΩがC2,α開集合となる0<α<1が存在すると仮定する。原点0∈∂Ωに補題 1.4をk=2として適用し、DとΦをとる。小さいt>0に対してp±(t)=Φ(±te1)は∂Ωの点である。Φ(0)=0であり、∣detDΦ(0)∣=1からDΦ(0)e1=0であるので、t→0のとき
∣p±(t)∣p±(t)⟶±∣DΦ(0)e1∣DΦ(0)e1である。一方、原点の十分小さい近傍では∂Ωは二つの線分{r(1,0):r≥0}、{r(cosω,sinω):r≥0}の和に含まれるから、二つの極限は(1,0)と(cosω,sinω)のいずれかである。二つの極限は互いに逆向きであるから(cosω,sinω)=−(1,0)となり、ω=πを得る。これはπ<ωに反する。
例 4.2.n≥2、0<β<α<1とし、B1+=B1(0)∩{x∈Rn:xn>0}、Γ1=B1(0)∩{xn=0}、B1+上でφ(x)=∣x1∣2+βとおく。このときφ∈C2,β(B1+)であるが、Γ1上でu=φを満たすu∈C2,α(B1+)は存在しない。したがって、任意の作用素Lと外力fについて、境界値φに対する定理 2.3の形の問題はC2,α(B1+)に解をもたない。
実際、D1φ=(2+β)∣x1∣1+βsgnx1、D11φ=(2+β)(1+β)∣x1∣βであり、他の二階導関数は0である。∣s∣β−∣t∣β≤∣s−t∣βからφ∈C2,β(B1+)である。u∈C2,α(B1+)がΓ1上でu=φを満たすとする。x=x1e1+xnen、∣x1∣<1/2、0<xn<1/4、∣s∣<1/4について、x+σe1∈B1+(∣σ∣≤∣s∣)であり、
u(x+se1)−u(x)−sD1u(x)=∫0s(s−σ)D11u(x+σe1)dσである。xn→0とすると、x=x1e1でも同じ等式が成り立つ。ψ(t)=∣t∣2+βとおくとψ∈C2(R)であり、Γ1上でu=φであるからu((x1+s)e1)=ψ(x1+s)である。x=x1e1の等式の両辺をsで割ってs→0とすると、D11uの有界性によりD1u(x1e1)=ψ′(x1)を得る。Taylor の公式ψ(x1+s)−ψ(x1)−sψ′(x1)=∫0s(s−σ)ψ′′(x1+σ)dσと比べると
∫0s(s−σ)(D11u((x1+σ)e1)−ψ′′(x1+σ))dσ=0である。∫0s(s−σ)dσ=s2/2であるから、両辺をs2/2で割ってs→0とすると、D11uとψ′′の連続性によりD11u(x1e1)=ψ′′(x1)=(2+β)(1+β)∣x1∣βを得る。よって、0<s<1/4に対して
(2+β)(1+β)sβ=∣D11u(se1)−D11u(0)∣≤[D2u]α;B1+sαである。s→0のときsβ−α→∞であるから、これは矛盾である。