1 弱解と水準切断
定義 1.1 (弱解). 本記事では関数をすべて実数値とし、可測集合E⊆Rnの Lebesgue 測度を∣E∣、ωn=∣B1(0)∣と書く。開球をBρ(x0)={x∈Rn:∣x−x0∣<ρ}と書き、中心が定まっているときはBρと略記する。ベクトル値関数bについて∥b∥L∞は∣b∣の本質的上限を表し、ベクトル値関数Dwについて∥Dw∥Lpは∣Dw∣のLpノルムを表す。
n≥1を整数とする。実数qが 許容指数 (admissible exponent) であるとは、1<q<∞かつq>n/2が成り立つことをいう。0<λ≤Λ、qを許容指数、D⊆Rnを有界開集合とし、A:D→Rn×nを可測な行列値関数、b∈L∞(D;Rn)、c∈L∞(D)、f∈Lq(D)とする。ほとんどすべてのx∈Dとすべてのξ∈Rnについてξ⋅A(x)ξ≥λ∣ξ∣2かつ∣A(x)ξ∣≤Λ∣ξ∣が成り立つとき、組(D;A,b,c,f)を(λ,Λ,q)型の データ (data) という。このデータに対して、u∈H1(D)がすべてのφ∈Cc∞(D)について
∫D(ADu⋅Dφ+(b⋅Du)φ+cuφ)dx=∫Dfφdxを満たすとき、uをこのデータの 弱解 (weak solution) という。ここでADu⋅DφはADuとDφの内積であり、弱解は方程式−div(ADu)+b⋅Du+cu=fのDにおける解を表す。
定義 1.4 (本質的振動).E⊆Rnを正測度の可測集合、u:E→Rを可測関数とする。uのEにおける 本質的振動 (essential oscillation) を
Eessoscu=Eesssupu−Eessinfu∈[0,∞]と定める。
補題 1.5.n≥1を整数、qを許容指数とし、q′=q/(q−1)とおく。n≥3のときχ=n/(n−2)、n∈{1,2}のときχ=2q′と定め、σ=1+n/(2χ)−n/2とおく。このとき、次が成り立つ。
- χ>1であり、1/q+1/χ<1である。
- n,qのみに依存する定数CSが存在して、すべてのx0∈Rn、ρ>0と、Bρ(x0)の外でほとんど至る所零であるすべてのw∈H1(Rn)について∥w∥L2χ(Rn)≤CSρσ∥Dw∥L2(Rn)が成り立つ。
証明.主張 (1)を示す。n≥3のとき1/χ=1−2/nであり、q>n/2から1/q<2/n=1−1/χである。n∈{1,2}のとき1/χ=(1−1/q)/2であるから1/q+1/χ=(1+1/q)/2<1である。いずれの場合にも1/χ<1−1/q<1であるからχ>1である。
主張 (2)を示す。n≥3のとき、2χ=2n/(n−2)は§E15.10 定理 1.2のp=2に対する指数p∗であり、σ=0であるから、CS=Cn,2とすればよい。
n=2のとき、p=2χ/(1+χ)∈(1,2)とおくと2p/(2−p)=2χであり、1/p−1/2=1/(2χ)である。wはBρ(x0)の外で零であるから、Hölder の不等式§E10.22 定理 4.2により∥w∥Lp≤∣Bρ∣1/p−1/2∥w∥L2と∥Dw∥Lp≤∣Bρ∣1/p−1/2∥Dw∥L2が成り立ち、w∈W1,p(R2)である。§E15.10 定理 1.2により
∥w∥L2χ≤C2,p∥Dw∥Lp≤C2,p(ω2ρ2)1/(2χ)∥Dw∥L2を得る。σ=1/χであるから、CS=C2,pω21/(2χ)とすればよい。
n=1のとき、I=(x0−2ρ,x0+2ρ)とおく。§E15.8 系 2.2によりw∣Iは[x0−2ρ,x0+2ρ]上の絶対連続な代表をもち、w=0がほとんど至る所(x0−2ρ,x0−ρ)で成り立つから、この代表はx0−2ρで零である。§E13.29 定理 1.2 (1)をp=2に適用すると、すべてのx∈Iについて∣w(x)∣≤∥Dw∥L2(4ρ)1/2を得る。wはIの外で零であるから∥w∥L∞≤2ρ1/2∥Dw∥L2であり、
∥w∥L2χ≤∣Bρ∣1/(2χ)∥w∥L∞≤21+1/(2χ)ρ1/(2χ)+1/2∥Dw∥L2である。σ=1/2+1/(2χ)であるから、CS=21+1/(2χ)とすればよい。▨
補題 1.6.qを許容指数、(D;A,b,c,f)を(λ,Λ,q)型のデータ、uをその弱解とする。このとき、次が成り立つ。
- すべてのφ∈H01(D)についてfφ∈L1(D)であり、弱解の等式がφに対して成り立つ。
- φ∈H01(D)とψ∈Cc∞(Rn)について、ψφ∈H01(D)である。
証明.主張 (1)を示す。D⊆Bρ(x0)を満たす開球をとる。φ∈H01(D)の零延長は§E15.8 命題 5.2によりH1(Rn)に属し、Bρ(x0)の外で零であるから、補題 1.5 (2)により∥φ∥L2χ(D)≤CSρσ∥Dφ∥L2(D)である。補題 1.5 (1)により1/q′=1−1/q>1/χ>1/(2χ)であるから、Hölder の不等式§E10.22 定理 4.2を 2 回用いて
∫Dfφdx≤∥f∥Lq∥φ∥Lq′≤∥f∥Lq∣D∣1/q′−1/(2χ)∥φ∥L2χ≤C∥f∥Lq∥φ∥H1(D)を得る。ADu⋅Dφ、(b⋅Du)φ、cuφの積分もφのH1(D)ノルムに関して連続である。したがって弱解の等式の両辺はH01(D)上の連続線形汎関数であり、稠密な部分空間Cc∞(D)上で一致するから、H01(D)上で一致する。
主張 (2)を示す。φj∈Cc∞(D)をφにH1(D)で収束する列とする。ψφj∈Cc∞(D)であり、§E15.8 命題 3.1によりD(ψφj)=ψDφj+φjDψであるから、ψφj→ψφがH1(D)で成り立つ。▨
定義 1.7 (切断可能).D⊆Rnを有界開集合、u∈H1(D)、Bρ(x0)を開球、k∗∈[−∞,∞)とする。すべてのk≥k∗とすべてのη∈Cc∞(Bρ(x0))について(u−k)+η∈H01(D)が成り立つとき、uはBρ(x0)上で水準k∗以上において 切断可能 (truncatable) であるという。ここで(u−k)+=max{u−k,0}であり、Dが有界であるから、§E15.8 命題 3.2により(u−k)+∈H1(D)である。
補題 1.8.D⊆Rnを有界開集合、u∈H1(D)とする。このとき、次が成り立つ。
- v∈H1(D)がDのあるコンパクト部分集合の外でほとんど至る所零ならば、v∈H01(D)である。
- Bρ(x0)⊆Dならば、uはBρ(x0)上で水準−∞以上において切断可能である。
- φ∈H1(D)∩C(D)がu−φ∈H01(D)を満たし、x0∈Rn、ρ>0ならば、uはBρ(x0)上で水準sup∂D∩Bρ(x0)φ以上において切断可能である。ただし∂D∩Bρ(x0)=∅のときは上限を−∞とする。
証明.主張 (1)を示す。§E15.8 命題 5.3をU=D、p=2に適用すればよい。
主張 (2)を示す。k∈Rとη∈Cc∞(Bρ(x0))をとる。§E15.8 命題 3.1により(u−k)+η∈H1(D)であり、この関数はコンパクト集合suppη⊆Bρ(x0)⊆Dの外で零であるから、主張 (1)によりH01(D)に属する。
主張 (3)を示す。k∗=sup∂D∩Bρ(x0)φとおき、k≥k∗、η∈Cc∞(Bρ(x0))とする。ε>0に対してKε={x∈D∩suppη:φ(x)≥k+ε}とおく。φは連続であるからKεはコンパクトである。x∈∂D∩suppηならばx∈∂D∩Bρ(x0)であるからφ(x)≤k∗≤k<k+εであり、Kε∩∂D=∅すなわちKε⊆Dである。
vj∈Cc∞(D)をu−φにH1(D)で収束する列とし、zj=vj+φとおく。zj→uがH1(D)で成り立つ。ζj=(zj−k−ε)+ηとおくと、§E15.8 命題 3.2と§E15.8 命題 3.1によりζj∈H1(D)である。x∈Dでζj(x)=0ならばx∈suppηかつvj(x)+φ(x)>k+εであり、x∈/suppvjならばφ(x)>k+εであるからx∈Kεである。したがってζjはコンパクト集合suppvj∪Kε⊆Dの外で零であり、主張 (1)によりζj∈H01(D)である。
∣a+−b+∣≤∣a−b∣により、ζj→(u−k−ε)+ηがL2(D)で成り立つ。§E15.8 命題 3.2により∥D(zj−k−ε)+∥L2≤∥Dzj∥L2であるから、(ζj)はH1(D)で有界である。H01(D)は Hilbert 空間H1(D)の閉部分空間であるから(§E15.8 定義 5.1)弱閉であり、有界列(ζj)の弱収束部分列の極限はH01(D)に属する。この極限はL2(D)の極限と一致するから、(u−k−ε)+η∈H01(D)である。
ε↓0のとき、∣(u−k−ε)+η−(u−k)+η∣≤ε∣η∣により(u−k−ε)+η→(u−k)+ηがL2(D)で成り立ち、H1(D)ノルムはεについて有界である。同じ弱閉性の議論により(u−k)+η∈H01(D)を得る。▨
補題 1.9.qを許容指数、(D;A,b,c,f)を(λ,Λ,q)型のデータ、uをその弱解とする。x0∈Rn、ρ>0、k∈Rとし、uはBρ(x0)上で水準k以上において切断可能であるとする。a≥0と可測関数g:D∩Bρ(x0)→[0,∞)について、D∩Bρ(x0)∩{u>k}でほとんど至る所∣f−cu∣≤g+a(u−k)が成り立つと仮定する。w=(u−k)+、βb=∥b∥L∞(D∩Bρ(x0))とおく。このとき、すべてのη∈Cc∞(Bρ(x0))について
∫Dη2∣Dw∣2dx≤λ28Λ2∫Dw2∣Dη∣2dx+λ2(a+λβb2)∫Dη2w2dx+λ2∫D∩Bρ(x0)gwη2dxが成り立つ。ただし右辺は+∞であってもよい。
証明. 右辺が+∞ならば不等式は成り立つから、右辺は有限であるとする。切断可能性によりηw∈H01(D)であり、補題 1.6 (2)によりφ=η2w=η(ηw)∈H01(D)である。§E15.8 系 3.3をu−k∈H1(D)に適用するとDw=1{u>k}Duを得る。§E15.8 命題 3.1によりDφ=η2Dw+2ηwDηである。wとDwは{u≤k}でほとんど至る所零であり、{u>k}ではDu=Dwであるから、ほとんど至る所
ADu⋅Dφ=η2ADw⋅Dw+2ηwADw⋅Dη,(b⋅Du)φ=η2wb⋅Dwが成り立つ。補題 1.6 (1)により弱解の等式はφに対して成り立つから、
∫Dη2ADw⋅Dwdx=∫D(f−cu)η2wdx−2∫DηwADw⋅Dηdx−∫Dη2wb⋅Dwdxである。左辺はλ∫Dη2∣Dw∣2以上である。η2wはD∩Bρ(x0)∩{u>k}の外で零であるから、右辺の第一項は∫D(g+aw)η2w以下である。第二項の被積分関数は2Ληw∣Dw∣∣Dη∣以下であり、第三項の被積分関数はβbη2w∣Dw∣以下である。Young の不等式により
2Ληw∣Dw∣∣Dη∣≤4λη2∣Dw∣2+λ4Λ2w2∣Dη∣2,βbη2w∣Dw∣≤4λη2∣Dw∣2+λβb2η2w2であるから、
λ∫Dη2∣Dw∣2≤∫Dgwη2+(a+λβb2)∫Dη2w2+λ4Λ2∫Dw2∣Dη∣2+2λ∫Dη2∣Dw∣2を得る。∫Dη2∣Dw∣2は有限であるから、右辺の最後の項を左辺へ移してλ/2で割ればよい。▨
補題 1.10.x0∈Rn、0<s<tとする。このとき、ζ∈Cc∞(Bt(x0))で、0≤ζ≤1であり、Bs(x0)上でζ=1であり、∣Dζ∣≤4/(t−s)を満たすものが存在する。
証明.g=t−sとし、ϕ(x)=min{1,(t−g/4−∣x−x0∣)+/(g/2)}とおく。ϕは Lipschitz 定数2/gの関数であり、∣x−x0∣≤t−3g/4でϕ=1、∣x−x0∣≥t−g/4でϕ=0である。ϕを半径g/8の軟化核で軟化したものをζとする。このときζは∣x−x0∣≤t−7g/8で1であり、Bs(x0)=Bt−g(x0)はこの集合に含まれる。ζの台はBt−g/8(x0)に含まれ、0≤ζ≤1と∣Dζ∣≤2/g≤4/gが成り立つ。▨
2 水準集合の反復
補題 2.1.n≥1を整数とする。このとき、nのみに依存する定数C1が存在して、次が成り立つ。B=Bρ(x0)を開球、v∈H1(B)、h<kを実数とする。このとき、Bの部分集合{v≥k}、{v≤h}、{h<v<k}について
(k−h)∣{v≥k}∣∣{v≤h}∣≤C1ρ∣B∣∫{h<v<k}∣Dv∣dxが成り立つ。
証明.§E15.11 定理 4.1をΩ=B1(0)、p=1に適用したときの定数をC1とする。z∈W1,1(B)に対してz~(y)=z(x0+ρy)はW1,1(B1(0))に属し、Dz~(y)=ρ(Dz)(x0+ρy)である。§E15.11 定理 4.1をz~に適用し、x=x0+ρyで書き直すと、zB=∣B∣−1∫Bzについて
∫B∣z−zB∣dx≤C1ρ∫B∣Dz∣dxを得る。
z=(v−h)+−(v−k)+とおく。§E15.8 系 3.3によりz∈H1(B)であり、Dz=1{v>h}Dv−1{v>k}Dv=1{h<v≤k}Dvである。同じ補題によりDv=0がほとんど至る所{v=k}で成り立つから、∣Dz∣=1{h<v<k}∣Dv∣である。0≤z≤k−hであり、{v≤h}上でz=0、{v≥k}上でz=k−hである。したがってzB≥(k−h)∣{v≥k}∣/∣B∣であり、{v≤h}上で∣z−zB∣=zBであるから
∣B∣(k−h)∣{v≥k}∣∣{v≤h}∣≤zB∣{v≤h}∣≤∫B∣z−zB∣dx≤C1ρ∫{h<v<k}∣Dv∣dxである。両辺に∣B∣を掛ければよい。▨
補題 2.2.n≥1を整数、0<λ≤Λ、qを許容指数、M0≥0、E≥1、t0≥1とする。このとき、n,λ,Λ,q,M0,E,t0のみに依存する定数C∗≥1が存在して、次が成り立つ。(D;A,b,c,f)を(λ,Λ,q)型のデータ、uをその弱解とし、x0∈Rnと0<r<ρはρ≤t0(ρ−r)を満たすとする。k0∈RについてuはBρ(x0)上で水準k0以上において切断可能であるとする。a≥0、d>0と可測関数g:D∩Bρ(x0)→[0,∞)は、次の四条件を満たすと仮定する。
- ρ∥b∥L∞(D∩Bρ)≤M0かつaρ2≤M0である。
- すべてのk∈[k0,k0+d]について、D∩Bρ∩{u>k}でほとんど至る所∣f−cu∣≤g+a(u−k)である。
- ρ2−n/q∥g∥Lq(D∩Bρ)≤Edである。
- ρ−n/2∥(u−k0)+∥L2(D∩Bρ)≤d/C∗である。
このとき、D∩Br(x0)でほとんど至る所u≤k0+dが成り立つ。
証明.j≥0に対してρj=r+(ρ−r)2−j、kj=k0+d(1−2−j)、κj=kj+d2−j−2とおく。ρ0=ρであり、ρj↓r、kj↑k0+d、kj<κj<kj+1である。Yj=∫D∩Bρj(u−kj)+2dx、yj=Yj/(d2ρn)とおく。χ,σ,CSを補題 1.5のとおりとし、q′=q/(q−1)、γ=1/q′−1/(2χ)とおく。補題 1.5 (1)によりγ>0であり、δ=min{1−1/χ,2−2/q−2/χ}>0である。
j≥0を固定し、w=(u−κj)+、Aj={x∈D∩Bρj:u(x)>κj}とおく。ζ∈Cc∞(Bρj)を、補題 1.10をs=ρj+1、t=ρjとして適用して、0≤ζ≤1、Bρj+1上でζ=1、∣Dζ∣≤4/(ρj−ρj+1)=2j+3/(ρ−r)≤2j+3t0/ρを満たすようにとる。κj∈[k0,k0+d]であるから、条件 (b)により補題 1.9を水準κjとη=ζに適用することができる。w≤(u−kj)+であり、条件 (a)によりa+∥b∥L∞(D∩Bρ)2/λ≤ρ−2(M0+M02/λ)であるから、
∫Dζ2∣Dw∣2≤C1′4jρ−2Yj+λ2∫Dgwζ2,C1′=λ2512Λ2t02+λ2(M0+λM02)を得る。ζw∈H01(D)の零延長はH1(Rn)に属し、Bρjの外で零である。D(ζw)=ζDw+wDζにより
∫D∣D(ζw)∣2≤2∫Dζ2∣Dw∣2+2∫Dw2∣Dζ∣2≤C2′4jρ−2Yj+λ4G,C2′=2C1′+128t02,G=∫Dgwζ2である。X=∥ζw∥L2χとおく。ζwはAjの外で零であり0≤ζ≤1であるから、Hölder の不等式§E10.22 定理 4.2を 2 回用いて
G≤∫Ajgζwdx≤∥g∥Lq(D∩Bρ)∥ζw∥Lq′(Aj)≤∥g∥Lq(D∩Bρ)X∣Aj∣γを得る。補題 1.5 (2)によりX2≤CS2ρ2σ∫D∣D(ζw)∣2であるから、P=CS2C2′ρ2σ−24jYj、Q=4CS2ρ2σλ−1∥g∥Lq(D∩Bρ)∣Aj∣γについてX2≤P+QXであり、したがってX2≤2P+Q2である。
Aj上ではu−kj>κj−kj=d2−j−2であるから、∣Aj∣≤4j+2Yj/d2=4j+2ρnyjである。D∩Bρj+1上でζ=1であり(u−kj+1)+≤w、{u>kj+1}⊆{u>κj}であるから、Hölder の不等式により
Yj+1≤∫Aj(ζw)2dx≤X2∣Aj∣1−1/χ≤(2P+Q2)∣Aj∣1−1/χである。条件 (c)により∥g∥Lq(D∩Bρ)≤Edρn/q−2であるから、d2ρnで割ると
yj+1≤2CS2C2′4j(4j+2)1−1/χρ2σ−2+n(1−1/χ)yj2−1/χ+λ216CS4E2(4j+2)3−2/q−2/χρ4σ−4+2n/q+n(3−2/q−2/χ)−nyj3−2/q−2/χである。ここで2σ−2=n/χ−nにより第一項のρの指数は0であり、第二項のρの指数は2n/χ−2n+2n/q+3n−2n/q−2n/χ−n=0である。2−1/χ≥1+δ、3−2/q−2/χ≥1+δであり、3−2/q−2/χ<3であるから、yj≤1のとき
yj+1≤C364jyj1+δ,C3=max{1,32CS2C2′+λ265536CS4E2}が成り立つ。
y0≤C3−1/δ64−1/δ2ならば、すべてのj≥0についてyj≤64−j/δy0である。実際、j=0では等号が成り立ち、yj≤64−j/δy0≤1ならば
yj+1≤C364j(64−j/δy0)1+δ=C364−j/δy01+δ≤64−(j+1)/δy0である。最後の不等式はC3y0δ≤64−1/δによる。C∗=max{1,C31/(2δ)641/(2δ2)}とおくと、条件 (d)からy0≤C∗−2≤C3−1/δ64−1/δ2である。したがってyj→0であり、Yj→0である。k0+d>kjかつr<ρjであるから、すべてのjについて∫D∩Br(u−k0−d)+2≤Yjであり、この積分は零である。よってD∩Br(x0)でほとんど至る所u≤k0+dである。▨
命題 2.3.n≥1を整数、0<λ≤Λ、qを許容指数、M1≥0、0<m≤1とする。このとき、n,λ,Λ,q,M1,mのみに依存する整数J≥1が存在して、次が成り立つ。(D;A,b,c,f)を(λ,Λ,q)型のデータ、uをその弱解とし、x0∈Rn、R>0、k∗∈[−∞,∞)について、uはB2R(x0)上で水準k∗以上において切断可能であり、R∥b∥L∞(D∩B2R)≤M1であるとする。実数Hとδ>0はH−δ≥k∗を満たし、D∩B2Rでほとんど至る所u≤Hであるとする。可測関数g:D∩B2R→[0,∞)はD∩B2Rでほとんど至る所∣f−cu∣≤gを満たすとする。さらに、v∈H1(B3R/2(x0))は次の二条件を満たすと仮定する。
- H−δ以上のすべての実数hについて、(v−h)+はD∩B3R/2でほとんど至る所(u−h)+に等しく、B3R/2∖Dでほとんど至る所零である。
- ∣{x∈B3R/2:v(x)≤H−δ}∣≥m∣B3R/2∣である。
t∗=R2−n/q∥g∥Lq(D∩B2R)とおく。このとき、t∗≤2−Jδならば、D∩BR(x0)でほとんど至る所u≤H−2−J−1δが成り立つ。
証明.dj=2−jδ、hj=H−dj、wj=(u−hj)+とおく。hj≥h0=H−δ≥k∗であり、D∩B2Rで0≤wj≤djである。B=B3R/2(x0)、Aj={x∈B:v(x)>hj}とおく。整数J≥1は後で定める。t∗≤2−Jδを仮定する。このとき、0≤j≤Jについてt∗≤2−Jδ≤djである。
η0∈Cc∞(B2R)を、補題 1.10をs=3R/2、t=2Rとして適用して、0≤η0≤1、B上でη0=1、∣Dη0∣≤8/Rを満たすようにとる。補題 1.9を水準hj、ρ=2R、a=0、η=η0に適用すると、∥b∥L∞(D∩B2R)≤M1/Rと∣B2R∣=2nωnRnにより
∫D∩B∣Dwj∣2≤λ28Λ2R264dj2∣B2R∣+λ2R22M12dj2∣B2R∣+λ2dj∥g∥Lq(D∩B2R)∣B2R∣1−1/qである。∥g∥Lq(D∩B2R)∣B2R∣1−1/q=t∗(2nωn)1−1/qRn−2とt∗≤djにより、n,λ,Λ,q,M1のみに依存する定数Γが存在して∫D∩B∣Dwj∣2≤ΓRn−2dj2である。
条件 (a)により、Aj={x∈D∩B:u(x)>hj}であり、(v−hj)+はD∩Bでwjに等しく、B∖Dで零である。§E15.8 系 3.3によりD(v−hj)+=1{v>hj}Dvであり、同じ補題によりD(v−hj)+は{(v−hj)+=0}⊇B∖Dでほとんど至る所零である。したがって
∫B∩{v>hj}∣Dv∣2dx=∫D∩B∣Dwj∣2dx≤ΓRn−2dj2である。0≤j≤J−1に対して補題 2.1をv、(h,k)=(hj,hj+1)に適用する。hj+1−hj=dj/2、{v≥hj+1}⊇Aj+1、条件 (b)により∣{v≤hj}∣≥∣{v≤h0}∣≥m∣B∣であり、Cauchy–Schwarz の不等式により∫{hj<v<hj+1}∣Dv∣≤∣Aj∖Aj+1∣1/2Γ1/2Rn/2−1djであるから、
2djm∣B∣∣Aj+1∣≤C123R∣B∣∣Aj∖Aj+1∣1/2Γ1/2Rn/2−1djすなわち∣Aj+1∣≤(3C1Γ1/2/m)Rn/2∣Aj∖Aj+1∣1/2を得る。AJ⊆Aj+1であるから、∣AJ∣2≤(3C1Γ1/2/m)2Rn∣Aj∖Aj+1∣である。0≤j≤J−1について和を取ると、Aj∖Aj+1は互いに素なBの部分集合であるからJ∣AJ∣2≤(3C1Γ1/2/m)2Rn∣B∣であり、Rn=(2/3)n∣B∣/ωnにより
∣AJ∣≤C4m−1J−1/2∣B∣,C4=3C1Γ1/2(2/3)n/2ωn−1/2を得る。
補題 2.2を、D、u、x0、ρ=3R/2、r=R、t0=3、k0=hJ、a=0、d=dJ/2、M0=2M1、E=5、g∣D∩Bに適用する。hJ≥k∗でありCc∞(B)⊆Cc∞(B2R)であるから、uはB上で水準hJ以上において切断可能である。補題 2.2 条件 (a)はρ∥b∥≤3M1/2による。補題 2.2 条件 (b)は∣f−cu∣≤gによる。補題 2.2 条件 (c)については、0<2−n/q<2によりρ2−n/q≤(9/4)R2−n/qであるから、ρ2−n/q∥g∥Lq(D∩B)≤(9/4)t∗≤(9/4)2−Jδ=(9/2)d≤5dである。補題 2.2 条件 (d)については、(u−hJ)+はD∩B2RでdJ以下でありAJの外で零であるから、
ρ−n/2∥(u−hJ)+∥L2(D∩B)≤ρ−n/2dJ∣AJ∣1/2=2d(ωn∣B∣∣AJ∣)1/2≤2d(ωnC4m−1J−1/2)1/2である。C∗=C∗(n,λ,Λ,q,2M1,5,3)を補題 2.2の定数とし、J≥1を4ωnC4C∗2/m≤J1/2を満たす最小の整数とすると、右辺はd/C∗以下である。Jはn,λ,Λ,q,M1,mのみに依存する。補題 2.2によりD∩BR(x0)でほとんど至る所u≤hJ+dJ/2=H−2−J−1δである。▨
3 内部の振動減衰と Hölder 連続性
系 3.1.n≥1を整数、0<λ≤Λ、qを許容指数、M≥0とする。このとき、n,λ,Λ,q,Mのみに依存する定数Cが存在して、次が成り立つ。x0∈Rn、R>0とし、(B4R(x0);A,b,c,f)を(λ,Λ,q)型のデータでR∥b∥L∞≤M、R2∥c∥L∞≤Mを満たすものとし、uをその弱解とする。このとき、u∈L∞(B2R(x0))であり
∥u∥L∞(B2R(x0))≤C(R−n/2∥u∥L2(B4R(x0))+R2−n/q∥f∥Lq(B4R(x0)))が成り立つ。
証明.κ0=4Mとおく。2R∥b∥L∞≤2M≤κ0、(2R)2∥c∥L∞≤4M=κ0であるから、(A,b,c)はB4R(x0)=B2⋅2R(x0)上の(λ,Λ,κ0)型の係数(§E15.39 定義 2.1)である。注意 1.3をRを2Rとして適用すると、uは同定義の意味でLu=fの弱解であり、−uはL(−u)=−fの弱解である。特にuと−uはそれぞれLu≤f、L(−u)≤−fの弱劣解である。§E15.39 定理 3.4を半径2R、p=2としてuと−uに適用すると、n,λ,Λ,κ0,qのみに依存する定数C′について
B2R(x0)esssup(±u)+≤C′((2R)−n/2∥u∥L2(B4R(x0))+(2R)2−n/q∥f∥Lq(B4R(x0)))である。∣u∣=max{u+,(−u)+}であり、(2R)−n/2≤R−n/2、(2R)2−n/q≤4R2−n/qであるから、C=4C′について主張を得る。Cはn,λ,Λ,q,Mのみに依存する。▨
補題 3.2.n≥1を整数、0<λ≤Λ、qを許容指数、M≥0とする。このとき、n,λ,Λ,q,Mのみに依存する定数θ∈(0,1)とC>0が存在して、次が成り立つ。
- x0∈Rn、R>0とし、(B2R(x0);A,b,c,f)を(λ,Λ,q)型のデータでR∥b∥L∞≤Mを満たすものとし、u∈L∞(B2R(x0))をその弱解とする。このとき
BRessoscu≤θB2Ressoscu+C(R2−n/q∥f∥Lq(B2R)+R2∥c∥L∞(B2R)∥u∥L∞(B2R))
が成り立つ。
- (B2R(x0);A,0,0,0)が(λ,Λ,q)型のデータで、u∈H1(B2R(x0))がその弱解ならば、u∈L∞(B2R(x0))を仮定せずにessoscBRu≤θessoscB2Ruが成り立ち、θをn,λ,Λのみに依存する定数にとることができる。右辺が+∞のときは不等式は成り立つ。
- (B4R(x0);A,b,c,f)が(λ,Λ,q)型のデータでR∥b∥L∞≤M、R2∥c∥L∞≤Mを満たし、uがその弱解ならば、u∈L∞(B2R(x0))であり、主張 (1)の評価が成り立つ。この評価の定数θ,Cは主張 (1)のものであり、R∥b∥L∞の上界Mとn,λ,Λ,qのみに依存し、R2∥c∥L∞の上界には依存しない。
証明.主張 (1)を示す。命題 2.3の整数Jを(n,λ,Λ,q,M1=M,m=1/2)に対して定め、θ=1−2−J−2、C=2J+1max{1,(2nωn)1/q}とおく。ω=essoscB2Ruとおくと、u∈L∞(B2R)によりω<∞である。ω=0ならば左辺が零であるから結論が成り立つ。ω>0とする。m+=esssupB2Ru、m−=essinfB2Ru、μ=(m++m−)/2とおき、g=∣f∣+∥c∥L∞(B2R)∥u∥L∞(B2R)とおく。∣f−cu∣≤gであり、
t∗=R2−n/q∥g∥Lq(B2R)≤T=R2−n/q∥f∥Lq(B2R)+(2nωn)1/qR2∥c∥L∞(B2R)∥u∥L∞(B2R)である。E1={x∈B3R/2:u(x)≤μ}、E2={x∈B3R/2:u(x)≥μ}とおくと∣E1∣+∣E2∣≥∣B3R/2∣であるから、∣E1∣≥∣B3R/2∣/2と∣E2∣≥∣B3R/2∣/2の少なくとも一方が成り立つ。
∣E1∣≥∣B3R/2∣/2とする。補題 1.8 (2)によりuはB2R上で水準−∞以上において切断可能である。命題 2.3をD=B2R(x0)、k∗=−∞、H=m+、δ=ω/2、v=u∣B3R/2、m=1/2に適用する。H−δ=μであり、D∩B3R/2=B3R/2でありv=uであるから命題 2.3 条件 (a)が成り立ち、命題 2.3 条件 (b)は∣E1∣≥∣B3R/2∣/2である。t∗≤2−Jδ=2−J−1ωならば、BRでほとんど至る所u≤m+−2−J−2ωであり、essoscBRu≤(1−2−J−2)ω=θωである。t∗>2−J−1ωならばω<2J+1t∗≤2J+1Tであり、essoscBRu≤ω<2J+1Tである。T≤max{1,(2nωn)1/q}(R2−n/q∥f∥Lq(B2R)+R2∥c∥L∞(B2R)∥u∥L∞(B2R))であるから、いずれの場合にも評価が成り立つ。
∣E2∣≥∣B3R/2∣/2とする。−uはデータ(B2R;A,b,c,−f)の弱解であり、−uのB2Rにおける本質的振動、g、Tはuのものと同じ値をとる。{−u≤−μ}∩B3R/2=E2であり、−μは−uのB2Rにおける上限と下限の平均であるから、−uに対して前段の議論を適用すると同じ評価を得る。
主張 (2)を示す。b=0、c=0、f=0のデータは任意の許容指数について(λ,Λ,q)型であり、R∥b∥L∞≤M=0を満たす。q=n+1ととると、主張 (1)のθ=θ(n,λ,Λ,n+1,0)はn,λ,Λのみに依存する。essoscB2Ru=∞ならば不等式は成り立つ。有限ならば、uはほとんど至る所有限な実数値であるからesssupB2RuとessinfB2Ruはともに有限であり、u∈L∞(B2R)である。このとき主張 (1)の右辺の第二項は零であるから、結論を得る。
主張 (3)を示す。系 3.1によりu∈L∞(B2R)である。u∣B2Rはデータ(B2R;A,b,c,f)の弱解であり、R∥b∥L∞(B2R)≤Mであるから、主張 (1)が適用される。主張 (1)の仮定はR∥b∥L∞≤Mだけでありcの上界を含まないから、定数θ,Cは主張のとおりに依存する。▨
補題 3.3.0<θ<1、A≥0、γ>0、ρ0>0とし、ε:(0,ρ0]→[0,∞)は単調非減少で、0<r≤ρ0/2についてε(r)≤θε(2r)+Arγを満たすとする。このとき、0<α≤γかつ2αθ<1を満たすすべてのαについて、0<r≤ρ0で
ε(r)≤Cα(ρ0r)α(ε(ρ0)+Aρ0γ),Cα=2αmax{1,(1−2αθ)−1}が成り立つ。
証明.rm=2−mρ0、em=ε(rm)、Λ0=max{e0,Aρ0γ/(1−2αθ)}とおく。em≤Λ02−mαをmについての帰納法で示す。m=0ではe0≤Λ0による。em≤Λ02−mαならば、α≤γにより
em+1≤θΛ02−mα+Aρ0γ2−(m+1)γ≤2−(m+1)α(2αθΛ0+Aρ0γ)≤2−(m+1)αΛ0である。最後の不等式はAρ0γ≤(1−2αθ)Λ0による。0<r≤ρ0に対してrm+1<r≤rmを満たすm≥0をとると、εの単調性によりε(r)≤em≤Λ02−mα=2α2−(m+1)αΛ0≤2α(r/ρ0)αΛ0である。Λ0≤max{1,(1−2αθ)−1}(e0+Aρ0γ)であるから結論を得る。▨
補題 3.4.U⊆Rnを開集合とし、u∈Lloc1(U)の代表を一つ固定する。Lを、u(x)=limε↓0∣Bε∣−1∫Bε(x)udyが成り立つx∈Uの全体とする。このとき、次が成り立つ。
- U∖Lは零集合であり、LはUで稠密である。
- B⊆Uが開集合ならば、すべてのx∈L∩BについてessinfBu≤u(x)≤esssupBuである。したがってx,y∈L∩Bならば∣u(x)−u(y)∣≤essoscBuである。
- S⊆Lが部分集合で、C≥0、0<α≤1について∣u(x)−u(y)∣≤C∣x−y∣αがすべてのx,y∈Sで成り立つならば、S上の連続関数u~で、S上でuに等しく、∣u~(x)−u~(y)∣≤C∣x−y∣α(x,y∈S)を満たすものがただ一つ存在する。
証明.主張 (1)を示す。§E10.45 定理 3.2によりU∖Lは零集合である。開集合V⊆Uが空でなければ∣V∣>0であるからV∩L=∅であり、LはUで稠密である。
主張 (2)を示す。x∈L∩Bをとる。十分小さいεについてBε(x)⊆Bであり、uのBε(x)における平均はessinfBu以上esssupBu以下である。ε↓0で平均はu(x)に収束するから結論を得る。
主張 (3)を示す。x∈Sに対してSの点列xj→xをとると、(u(xj))は∣u(xi)−u(xj)∣≤C∣xi−xj∣αにより Cauchy 列であり、その極限は点列の選び方によらない。この極限をu~(x)とすると、u~はS上でuに等しく、Hölder 評価は極限へ移る。連続関数は稠密な部分集合S⊆S上の値で定まるから、一意性も成り立つ。▨
定理 3.5 (De Giorgi の定理).n≥1を整数、0<λ≤Λ、qを許容指数、M≥0とし、θ=θ(n,λ,Λ,q,M)∈(0,1)を補題 3.2の定数として、α0=min{1,21log2(1/θ)}とおく。x0∈Rn、R>0とし、(B4R(x0);A,b,c,f)を(λ,Λ,q)型のデータでR∥b∥L∞≤M、R2∥c∥L∞≤Mを満たすものとし、uをその弱解とする。K=R−n/2∥u∥L2(B4R)+R2−n/q∥f∥Lq(B4R)とおく。このとき、ほとんど至る所u~=uを満たす連続関数u~:BR(x0)→Rが存在して、次が成り立つ。
- 0<α≤min{α0,2−n/q}ならば、n,λ,Λ,q,M,αのみに依存する定数Cが存在して、x,y∈BR(x0)について∣u~(x)−u~(y)∣≤C(∣x−y∣/R)αKが成り立つ。
- b=0、c=0、f=0ならば、n,λ,Λのみに依存するα∗∈(0,1]とCが存在して、x,y∈BR(x0)について∣u~(x)−u~(y)∣≤C(∣x−y∣/R)α∗R−n/2∥u∥L2(B4R)が成り立つ。
証明.主張 (1)を示す。以下、C1,C2,…はn,λ,Λ,q,M,αのみに依存する定数である。γ=2−n/qとおき、K=∥u∥L∞(B2R(x0))とおく。系 3.1によりK≤C1Kである。x∈BR(x0)に対してεx(r)=essoscBr(x)u(0<r≤R)とおく。0<r≤R/2ならばB2r(x)⊆B2R(x0)であり、u∣B2r(x)はデータ(B2r(x);A,b,c,f)の弱解で、r∥b∥≤R∥b∥≤Mである。補題 3.2 (1)により
εx(r)≤θεx(2r)+C2(rγ∥f∥Lq(B4R)+r2∥c∥L∞K)である。r2∥c∥L∞K≤rγRn/qMR−2K=(r/R)γMKであり、rγ∥f∥Lq≤(r/R)γKであるから、第二項はA1rγ以下である。ここでA1=C2(1+MC1)R−γKとおいた。0<α≤min{α0,γ}ならば2αθ≤θ1/2<1であるから、補題 3.3をρ0=Rに適用して、εx(R)≤2Kにより
εx(r)≤Cα(r/R)α(2K+A1Rγ)≤C3(r/R)αK(0<r≤R)を得る。
uの代表を固定し、U=B2R(x0)に対する補題 3.4のLをとり、S=L∩BR(x0)とおく。x,y∈Sでs=∣x−y∣≤R/2ならば、x,y∈B2s(x)⊆B2R(x0)であるから、補題 3.4 (2)により∣u(x)−u(y)∣≤εx(2s)≤C32α(s/R)αKである。s>R/2ならば、補題 3.4 (2)をB=B2R(x0)に適用して∣u(x)−u(y)∣≤2K≤2C1(2s/R)αKである。SはBR(x0)で稠密であるから(補題 3.4 (1))、補題 3.4 (3)により、BR(x0)上の連続関数でS上uに等しく同じ評価を満たすものがある。そのBR(x0)への制限をu~とする。SはBR(x0)の全測度の部分集合であるから、u~=uがほとんど至る所で成り立つ。
主張 (2)を示す。q=n+1、M=0ととる。b=0、c=0、f=0のデータはR∥b∥=0、R2∥c∥=0を満たし、K=R−n/2∥u∥L2である。θ=θ(n,λ,Λ,n+1,0)は補題 3.2 (2)によりn,λ,Λのみに依存し、α∗=min{1,21log2(1/θ)}≤1<2−n/(n+1)である。主張 (1)をα=α∗に適用すればよい。▨
4 境界の測度密度と Hölder 連続性
定義 4.1 (外部測度密度条件).Ω⊆Rnを有界開集合、0<κ≤1、r0>0とする。すべてのx0∈∂Ωとすべての0<r≤r0について∣Br(x0)∖Ω∣≥κ∣Br(x0)∣が成り立つとき、Ωは 外部測度密度条件 (exterior measure density condition) を(κ,r0)で満たすという。
命題 4.2.n≥1を整数、0<λ≤Λ、qを許容指数、M≥0とする。このとき、n,λ,Λ,q,Mのみに依存する定数Cが存在して、次が成り立つ。(Ω;A,b,c,f)を(λ,Λ,q)型のデータとし、dΩ=diamΩについてdΩ∥b∥L∞≤M、dΩ2∥c∥L∞≤Mとする。uをその弱解、φ∈H1(Ω)∩C(Ω)をu−φ∈H01(Ω)を満たす関数とする。このとき
∥u∥L∞(Ω)≤C(dΩ−n/2∥u∥L2(Ω)+∥φ∥L∞(Ω)+dΩ2−n/q∥f∥Lq(Ω))が成り立つ。
証明.x1∈Ωをとり、ρ=4dΩ、r=2dΩとおく。Ω⊆Br(x1)であり、ρ/(ρ−r)=2である。k0=max{sup∂Ωφ,0}とおくと0≤k0≤∥φ∥L∞である。補題 1.8 (3)によりuはBρ(x1)上で水準k0以上において切断可能である。a=∥c∥L∞、M0=16M、E=1+32ωn1/qMとおき、C∗=C∗(n,λ,Λ,q,M0,E,2)を補題 2.2の定数として
d=max{k0,ρ2−n/q∥f∥Lq(Ω),C∗ρ−n/2∥u∥L2(Ω)}とおく。d=0ならばu=0であるから、d>0とする。
g=∣f∣+a(k0+d)とおく。k∈[k0,k0+d]と{u>k}上では0<u=(u−k)+k≤(u−k)+k0+dであるから、∣f−cu∣≤g+a(u−k)である。ρ∥b∥≤4M≤M0、aρ2=16dΩ2∥c∥≤M0であり、∣Ω∣≤∣Bρ∣、d≥k0、d≥ρ2−n/q∥f∥Lqにより
ρ2−n/q∥g∥Lq(Ω)≤ρ2−n/q∥f∥Lq(Ω)+ωn1/qaρ2(k0+d)≤(1+32ωn1/qM)d=Edである。ρ−n/2∥(u−k0)+∥L2(Ω)≤ρ−n/2∥u∥L2(Ω)≤d/C∗であるから、補題 2.2によりΩ=Ω∩Br(x1)でほとんど至る所u≤k0+d≤2∥φ∥L∞+ρ2−n/q∥f∥Lq+C∗ρ−n/2∥u∥L2である。−uはデータ(Ω;A,b,c,−f)の弱解であり、u−φに対して(−u)−(−φ)∈H01(Ω)であるから、−uにも同じ評価が成り立つ。ρ=4dΩを代入すればよい。▨
命題 4.3.n≥1を整数、0<λ≤Λ、qを許容指数、M1≥0、0<κ≤1とする。このとき、n,λ,Λ,q,M1,κのみに依存する整数J≥1が存在して、θ∂=1−2−J−1について次が成り立つ。Ωを外部測度密度条件を(κ,r0)で満たす有界開集合、(Ω;A,b,c,f)を(λ,Λ,q)型のデータ、u∈L∞(Ω)をその弱解とする。0<β≤1とし、φ∈H1(Ω)∩C0,β(Ω)はu−φ∈H01(Ω)を満たすとする。x0∈∂Ω、0<r≤r0/2はr∥b∥L∞(Ω∩B2r)≤M1を満たすとし、0<s≤r0に対してE(s)=esssupΩ∩Bs(x0)∣u−φ(x0)∣とおく。このとき
E(r)≤θ∂E(2r)+[φ]β;Ω(2r)β+2J(r2−n/q∥f∥Lq(Ω∩B2r)+(2nωn)1/qr2∥c∥L∞(Ω∩B2r)∥u∥L∞(Ω∩B2r))が成り立つ。ここで[φ]β;Ωは§E15.10 定義 3.1の Hölder 半ノルムである。
証明.命題 2.3の整数Jを(n,λ,Λ,q,M1,m=κ)に対して定める。φ0=φ(x0)、ω0=[φ]β(2r)β、k0=φ0+ω0とおく。x∈∂Ω∩B2r(x0)ならばφ(x)≤φ0+[φ]β∣x−x0∣β≤k0であるから、補題 1.8 (3)によりuはB2r(x0)上で水準k∗=sup∂Ω∩B2rφ≤k0以上において切断可能である。g=∣f∣+∥c∥L∞(Ω∩B2r)∥u∥L∞(Ω∩B2r)とおくと、Ω∩B2rで∣f−cu∣≤gであり、t∗=r2−n/q∥g∥Lq(Ω∩B2r)は結論の右辺の括弧の中の量T以下である。
S=esssupΩ∩B2ruとおく。S≤k0ならば、Ω∩Brでほとんど至る所u−φ0≤ω0である。S>k0とし、d0=S−k0>0とおく。d0≤S−φ0≤E(2r)である。η1∈Cc∞(B2r)をB3r/2上でη1=1となるようにとり、vを(u−k0)+η1∈H01(Ω)の零延長(§E15.8 命題 5.2)に定数k0を加えた関数のB3r/2への制限とする。v∈H1(B3r/2)であり、Ω∩B3r/2ではv=max{u,k0}、B3r/2∖Ωではv=k0である。h≥k0ならば(max{u,k0}−h)+=(u−h)+であり、(k0−h)+=0であるから、命題 2.3 条件 (a)がH=S、δ=d0について成り立つ。B3r/2∖Ω⊆{v≤k0}であり、3r/2≤r0と外部測度密度条件により∣B3r/2∖Ω∣≥κ∣B3r/2∣であるから、命題 2.3 条件 (b)がm=κで成り立つ。
t∗≤2−Jd0ならば、命題 2.3によりΩ∩Brでほとんど至る所u≤S−2−J−1d0であり、u−φ0≤ω0+d0−2−J−1d0≤ω0+θ∂E(2r)である。t∗>2−Jd0ならばd0<2Jt∗≤2JTであり、u−φ0≤S−φ0=ω0+d0<ω0+2JTである。いずれの場合にも、Ω∩Brでu−φ0≤θ∂E(2r)+ω0+2JTである。
−uはデータ(Ω;A,b,c,−f)の弱解であり、(−u)−(−φ)∈H01(Ω)、−φ∈H1(Ω)∩C0,β(Ω)である。−uと−φに前段を適用すると、Ω∩Brでφ0−u≤θ∂E(2r)+ω0+2JTを得る。∣u−φ0∣=max{u−φ0,φ0−u}であるから結論を得る。▨
命題 4.4.n≥1を整数、0<λ≤Λ、qを許容指数、0<κ≤1、0<β≤1、M≥0とする。このとき、n,λ,Λ,q,κ,Mのみに依存するθ∗∈(0,1)が存在し、α0=min{1,21log2(1/θ∗)}とおくと、0<α≤min{α0,β,2−n/q}を満たすすべてのαについて、n,λ,Λ,q,κ,M,β,αのみに依存する定数Cが存在して、次が成り立つ。(Ω;A,b,c,f)を(λ,Λ,q)型のデータ、uをその弱解とし、Ωは外部測度密度条件を(κ,r0)で満たし、r0≤dΩ=diamΩであるとする。dΩ∥b∥L∞≤M、dΩ2∥c∥L∞≤Mとし、φ∈H1(Ω)∩C0,β(Ω)はu−φ∈H01(Ω)を満たすとする。N=dΩ−n/2∥u∥L2(Ω)+∥φ∥L∞+dΩβ[φ]β;Ω+dΩ2−n/q∥f∥Lq(Ω)とおく。このとき、ほとんど至る所u~=uを満たす連続関数u~:Ω→Rが存在して、∂Ω上でu~=φであり、supΩ∣u~∣≤CN、かつすべてのx,y∈Ωについて∣u~(x)−u~(y)∣≤C(∣x−y∣/r0)αNが成り立つ。
証明.θi=θ(n,λ,Λ,q,M)を補題 3.2の定数、θ∂=θ∂(n,λ,Λ,q,M,κ)を命題 4.3のM1=Mに対する定数とし、θ∗=max{θi,θ∂}とおく。α≤α0ならば2αθ∗≤θ∗1/2<1である。γ1=min{β,2−n/q}、γ2=2−n/qとおく。以下、C1,C2,…は許された量のみに依存する定数である。
命題 4.2によりK0=∥u∥L∞(Ω)≤C1Nである。
x0∈∂Ωと、E(s)=esssupΩ∩Bs(x0)∣u−φ(x0)∣(0<s≤r0)をとる。0<r≤r0/2ならばr∥b∥L∞≤dΩ∥b∥L∞/2≤Mであるから、命題 4.3によりE(r)≤θ∂E(2r)+A∂rγ1である。ここで、r≤r0≤dΩと∥c∥L∞≤MdΩ−2により、
A∂=2[φ]βr0β−γ1+2J(r02−n/q−γ1∥f∥Lq+(2nωn)1/qr02−γ1∥c∥L∞K0)とおけばよく、A∂r0γ1≤C2Nである。Eは単調非減少であり、E(r0)≤K0+∥φ∥L∞≤C3Nであるから、補題 3.3により
E(s)≤C4(s/r0)αN(0<s≤r0)(4.4.1) を得る。
x∈Ωとρx=min{dist(x,∂Ω),r0/2}をとり、εx(s)=essoscBs(x)u(0<s≤ρx)とおく。0<s≤ρx/2ならばB2s(x)⊆Ωであり、補題 3.2 (1)によりεx(s)≤θiεx(2s)+Aisγ2である。ここでs2≤sγ2dΩn/qと∥c∥L∞≤MdΩ−2によりAi=C5(∥f∥Lq+dΩ−γ2K0)とおけばよく、AidΩγ2≤C6Nである。補題 3.3により
εx(s)≤C7(s/ρx)α(εx(ρx)+Aiρxγ2)(0<s≤ρx)(4.4.2) を得る。
uの代表を固定し、U=Ωと補題 3.4のLをとる。x,y∈Lをとりs=∣x−y∣とおく。dist(x,∂Ω)=dxとし、x^∈∂Ωを∣x−x^∣=dxを満たす点とする。
s>r0/6ならば、補題 3.4 (2)により∣u(x)−u(y)∣≤2K0≤2(6s/r0)αK0である。
s≤r0/6かつs≥dx/2ならば、dx≤2sであり、∣y−x^∣≤s+dx≤3sであるからx,y∈B4s(x^)∩Ωであり、4s<r0である。補題 3.4 (2)をu−φ(x^)とB=Ω∩B4s(x^)に適用すると、式 (4.4.1)により∣u(x)−u(y)∣≤2Ex^(4s)≤2C4(4s/r0)αNである。ここでEx^はx0=x^に対するEである。
s≤r0/6かつs<dx/2ならば、2s<ρxであり、x,y∈B2s(x)⊆Ωであるから、補題 3.4 (2)と式 (4.4.2)により∣u(x)−u(y)∣≤εx(2s)≤C7(2s/ρx)α(εx(ρx)+Aiρxγ2)である。ρx=r0/2ならばεx(ρx)≤2K0であり、Aiρxγ2≤AidΩγ2であるから、∣u(x)−u(y)∣≤C8(s/r0)αNである。ρx=dx<r0/2ならば、Bdx(x)⊆B2dx(x^)∩Ωであり、Bdx(x)でほとんど至る所∣u−φ(x^)∣≤Ex^(2dx)が成り立つから、εx(dx)≤2Ex^(2dx)≤2C4(2dx/r0)αNである。また、γ2≥αとr0≤dΩによりAidxγ2=Aidxγ2−αdxα≤Air0γ2(dx/r0)α≤C6(dx/r0)αNである。したがって
∣u(x)−u(y)∣≤C7(dx2s)α(2C4(r02dx)α+C6(r0dx)α)N≤C8(r0s)αNを得る。
s>r0/6、s≤r0/6かつs≥dx/2、s≤r0/6かつs<dx/2のいずれの場合にも、すべてのx,y∈Lについて∣u(x)−u(y)∣≤C9(∣x−y∣/r0)αNが成り立つ。LはΩで稠密でありL=Ωであるから、補題 3.4 (3)をS=Lに適用すると、Ω上の連続関数u~でL上uに等しく同じ評価を満たすものがある。補題 3.4 (1)によりu~=uはほとんど至る所で成り立ち、補題 3.4 (2)により∣u~∣≤K0≤C1Nである。x^∈∂Ωとx∈L∩Bs(x^)について、補題 3.4 (2)をu−φ(x^)に適用して∣u(x)−φ(x^)∣≤Ex^(s)を得るから、式 (4.4.1)によりs↓0でu~(x^)=limL∋x→x^u(x)=φ(x^)である。▨
定理 4.5.n≥1を整数、0<λ≤Λ、qを許容指数、0<κ≤1、r0>0とし、Ω⊆Rnを外部測度密度条件を(κ,r0)で満たす空でない有界開集合とする。(Ω;A,b,c,f)を(λ,Λ,q)型のデータ、uをその弱解とし、0<β≤1とφ∈H1(Ω)∩C0,β(Ω)についてu−φ∈H01(Ω)であるとする。このとき、uは境界値φを取る Hölder 連続な代表をもつ。すなわち、ほとんど至る所u~=uを満たすu~∈C0,α(Ω)がある指数α∈(0,1]について存在し、∂Ω上でu~=φである。
証明.dΩ=diamΩとおく。外部測度密度条件は半径の縮小で保たれるから、r0をmin{r0,dΩ}に置き換えてr0≤dΩとしてよい。M=max{dΩ∥b∥L∞,dΩ2∥c∥L∞}とおく。命題 4.4のα0についてα=min{α0,β,2−n/q}∈(0,1]とおくと、命題 4.4により、Ω上の連続関数u~で、u~=uがほとんど至る所で成り立ち、∂Ω上でu~=φであり、∣u~(x)−u~(y)∣≤C(∣x−y∣/r0)αNを満たすものがある。u~は有界であるから、u~∈C0,α(Ω)である。▨
系 4.6.定理 4.5の仮定のもとで、dΩ=diamΩ、rˉ0=min{r0,dΩ}とし、M0≥0はr0∥b∥L∞≤M0とr02∥c∥L∞≤M0を満たすとする。θ∗を命題 4.4のM=(dΩ/rˉ0)2M0に対する定数とし、α0=min{1,21log2(1/θ∗)}とおく。このとき、0<α≤min{α0,β,2−n/q}ならば、n,λ,Λ,κ,q,β,α,dΩ,r0,M0のみに依存する定数Cが存在して
∥u~∥C0,α(Ω)≤C(∥u∥L2(Ω)+∥φ∥C0,β(Ω)+∥f∥Lq(Ω))が成り立つ。ここでu~は定理 4.5の代表である。
証明.rˉ0≤r0であるから、外部測度密度条件は(κ,rˉ0)でも成り立ち、rˉ0∥b∥L∞≤M0、rˉ02∥c∥L∞≤M0である。またrˉ0≤dΩである。dΩ∥b∥L∞≤(dΩ/rˉ0)M0≤M、dΩ2∥c∥L∞≤(dΩ/rˉ0)2M0=Mであるから、命題 4.4がr0をrˉ0としてMに対して適用される。N≤max{dΩ−n/2,1,dΩβ,dΩ2−n/q}(∥u∥L2+∥φ∥C0,β+∥f∥Lq)であり、命題 4.4により∥u~∥C0,α=sup∣u~∣+[u~]α;Ω≤C(1+rˉ0−α)Nである。ここで命題 4.4のu~は、定理 4.5の代表と一致する。実際、ともにΩ上の連続関数であり、Ω上でほとんど至る所uに等しい。零集合の補集合はΩで稠密であるから、両者はΩ上で一致し、ΩがΩで稠密であることからΩ上で一致する。▨
5 境界の条件と楕円性に関する例
例 5.1.n≥2とし、Ω⊆Rnを Lipschitz 開集合(§E15.9 定義 1.1)とする。このとき、Ωは外部測度密度条件をある(κ,r0)で満たす。
まず、各x1∈∂Ωに対して、r1>0、L1≥0、座標軸の剛体運動で定まる座標x=(x′,xn)、L1-Lipschitz 関数γ:Rn−1→Rが存在してΩ∩Br1(x1)={x∈Br1(x1):xn>γ(x′)}であることを示す。§E15.9 定義 1.1の座標で、開直方体B⊆Rn−1、h>0、Lipschitz 関数φ:B→Rについて、x1∈U={(y′,φ(y′)+t):y′∈B, ∣t∣<h}でありΩ∩U={(y′,φ(y′)+t):y′∈B, 0<t<h}である。Uは開集合であり、Uの点でt<0のものはΩと交わらない近傍をもつから、x1∈∂Ωのtは0である。Br1(x1)⊆Uとなるr1>0をとり、L1をφの Lipschitz 定数とし、γをγ(x′)=infy′∈B{φ(y′)+L1∣x′−y′∣}で定める。γはRn−1上のL1-Lipschitz 関数であり、B上でφに等しい。x∈Br1(x1)についてx′∈Bであり、x∈Ωとxn>φ(x′)=γ(x′)は同値であるから、局所表示を得る。
この局所表示を用いる。コンパクト集合∂Ωを有限個の球Bri/2(xi)(1≤i≤N)で覆い、r0=miniri/2、L=maxiLi、κ=(21+L2)−nとおく。x0∈∂Ωと0<r≤r0に対して、x0∈Bri/2(xi)を満たすiをとる。Br(x0)⊆Bri(xi)であり、Ωは開集合であるからx0∈/Ωである。x0∈Bri(xi)であるから、iに対応する座標でx0,n≤γ(x0′)である。またx0はΩ∩Bri(xi)={xn>γ(x′)}∩Bri(xi)の点列の極限であるからx0,n≥γ(x0′)であり、x0,n=γ(x0′)である。y∈Br(x0)がyn<x0,n−L∣y′−x0′∣を満たすならば、yn<γ(x0′)−L∣y′−x0′∣≤γ(y′)であるからy∈/Ωである。球Br′(x0−2ren)、r′=r/(21+L2)の点y=x0−2ren+z(∣z∣<r′)は、zn+L∣z′∣≤1+L2∣z∣<r/2によりyn−x0,n=−r/2+zn<−L∣z′∣=−L∣y′−x0′∣を満たし、∣y−x0∣<r/2+r′≤rであるから、この球はBr(x0)∖Ωに含まれる。したがって∣Br(x0)∖Ω∣≥∣Br′∣=κ∣Br∣である。
例 5.2.Ω=B1(0)∖{0}⊆R2とし、A=I、b=0、c=0、f=0とする。このとき、原点では∣Br(0)∖Ω∣=0であり、外部測度密度条件は原点で成り立たない。χ∈Cc∞(B1(0))をB1/2(0)上でχ=1となるようにとり、φ=1−χとおく。φ∈C∞(Ω)であり、φ(0)=0である。定数関数u=1はデータ(Ω;I,0,0,0)の弱解であり、u−φ=χである。
χ∈H01(Ω)である。実際、ψ∈C∞(R)を単調非減少でt≤0のときψ(t)=0、t≥1のときψ(t)=1となるようにとり、0<ε<1/2に対してψε(x)=ψ(2+log∣x∣/log(1/ε))とおく。ψεは∣x∣≤ε2で零、∣x∣≥εで1であり、χψε∈Cc∞(Ω)である。∣Dψε∣≤∥ψ′∥∞/(∣x∣log(1/ε))はε2≤∣x∣≤εの外で零であるから、
∫∣Dψε∣2dx≤log2(1/ε)2π∥ψ′∥∞2∫ε2εrdr=log(1/ε)2π∥ψ′∥∞2→0である。ψε−1は∣x∣≥εで零であるから、∥χψε−χ∥L2≤∥χ∥∞∣Bε∣1/2→0であり、D(χψε−χ)=(ψε−1)Dχ+χDψεについて∥(ψε−1)Dχ∥L2≤∥Dχ∥∞∣Bε∣1/2→0、∥χDψε∥L2→0であるから、χψε→χがH1(Ω)で成り立つ。
φ∈H1(Ω)∩C0,1(Ω)であり、u−φ∈H01(Ω)である。u=1であるから、uのどの代表も、Ω上の連続関数ならばΩ上で恒等的に1であり、0∈Ωでも値1をとる。しかしφ(0)=0であるから、定理 4.5の結論は、外部測度密度条件が原点で成り立たないこの例では成り立たない。
例 5.3.n=2とし、0<γ<1に対して、極座標x=(rcosθ,rsinθ)の単位ベクトルer=x/∣x∣、eθ=(−x2,x1)/∣x∣を用い、x=0でA(x)=er⊗er+γ2eθ⊗eθ、A(0)=Iとおく。このとき、ξ⋅A(x)ξ=(ξ⋅er)2+γ2(ξ⋅eθ)2であるから、Aは有界可測でγ2∣ξ∣2≤ξ⋅A(x)ξ、∣A(x)ξ∣≤∣ξ∣を満たす。すなわちλ=γ2、Λ=1である。u(x)=rγcosθ=∣x∣γ−1x1(x=0)、u(0)=0とおく。このとき、uはデータ(B1(0);A,0,0,0)の弱解であり、α>γのどの指数についても原点でC0,αに属さない。
uはx=0でC∞であり、∣u∣≤rγ、Du=γrγ−1cosθer−rγ−1sinθeθであるから、∣Du∣≤rγ−1であり、∫B1∣Du∣2dx≤2π∫01r2γ−1dr=π/γ<∞である。φ∈Cc∞(B1)と0<ε<1に対し、{∣x∣>ε}で部分積分すると、境界項は∫∣x∣=εuφνidS≤2πε1+γ∥φ∥∞→0であるから、uの弱微分はx=0での古典的な導関数であり、u∈H1(B1)である。
極座標でDv=vrer+r−1vθeθであるから、φ∈Cc∞(B1)についてADu⋅Dφ=urφr+γ2r−2uθφθであり、ur=γrγ−1cosθ、uθ=−rγsinθにより
∫{∣x∣>ε}ADu⋅Dφdx=∫02π∫ε1(γrγcosθφr−γ2rγ−1sinθφθ)drdθである。第二項のθについての積分は、部分積分により∫02πγ2rγ−1cosθφdθに等しい。第一項のrについての積分は、部分積分により−γεγcosθφ(ε,θ)−∫ε1γ2rγ−1cosθφdrに等しい。ここでφ(1,θ)=0を用いた。したがって右辺は−γεγ∫02πcosθφ(ε,θ)dθに等しく、その絶対値は2πγεγ∥φ∥∞以下である。∣ADu∣∣Dφ∣∈L1(B1)であるから、ε↓0として∫B1ADu⋅Dφdx=0を得る。b=0、c=0、f=0であるから、uは弱解である。
uはB1(0)上で連続であり、B1(0)上でuとほとんど至る所等しい連続関数はu自身であるから、u(t,0)−u(0)=tγ(t>0)により、uはどのα>γについても原点でC0,αに属さない。uはR=1/4に対するデータ(B1(0);A,0,0,0)の弱解であるから、定理 3.5 (2)の指数α∗(2,λ,Λ)は(λ,Λ)=(γ2,1)に対してγ以下でなければならない。すなわち0<λ<1についてα∗(2,λ,1)≤λであり、Λ=1を固定してλ↓0とすると、この指数は0に収束する。