1 余弦・正弦作用素
定義 1.1 (余弦作用素と正弦作用素).Hを複素 Hilbert 空間、AをH上の非負自己共役作用素とする。内積は第一変数について線形とする。t∈Rとλ≥0に対して
ct(λ)=cos(tλ),st(λ)={sin(tλ)/λ,t,λ>0,λ=0とおき、可測汎関数計算により
CA(t)=ct(A),SA(t)=st(A)と定める。CA(t)を 余弦作用素 (cosine operator)、SA(t)を 正弦作用素 (sine operator) という。V=D(A1/2)には
∥v∥V2=∥v∥H2+∥A1/2v∥H2を入れる。
命題 1.2.Aを複素 Hilbert 空間H上の非負自己共役作用素、V=D(A1/2)とする。このとき、任意のt∈Rに対して
∥CA(t)∥H→H≤1,∥SA(t)∥H→H≤∣t∣,∥A1/2SA(t)∥H→H≤1が成り立つ。SA(t):H→VとCA(t):V→Vは有界であり、
∥SA(t)h∥V≤1+t2∥h∥H,∥CA(t)v∥V≤∥v∥Vが成り立つ。両作用素はH上で強連続であり、SA(t)hはV値でも連続、CA(t)vはV値で連続である。さらに、Hにおける強微分として
dtdSA(t)h=CA(t)h(h∈H),dtdCA(t)v=−A1/2sin(tA)v(v∈V)が成り立つ。
証明.B=A1/2とおく。スカラー評価
∣ct(λ)∣≤1,∣st(λ)∣≤∣t∣,∣λst(λ)∣=∣sin(tλ)∣≤1と§E12.15 定理 1.2の積の定義域から、SA(t)H⊂D(B)と主張のノルム評価を得る。v∈Vに対してBCA(t)v=CA(t)Bvであるから、CA(t)はV上でも縮小作用素である。
EAをAのスペクトル測度とし、μh(M)=(EA(M)h,h)Hとおく。汎関数計算のノルム公式
∥m(A)h∥H2=∫[0,∞)∣m(λ)∣2dμh(λ)を用いる。有限な時間区間ではct,st,λstはそれぞれ1、時間区間の長さを含む定数、1で支配される。点ごとの連続性と優収束により、CA(t)hとSA(t)hはH値で連続であり、BSA(t)hも連続である。BCA(t)v=CA(t)Bvに同じ議論を適用すると、V値の連続性を得る。
stの時間差分商は絶対値が1以下であり、ctに点ごとに収束する。ctの時間差分商は絶対値がλ以下であり、−λsin(tλ)に点ごとに収束する。前者には有限測度μhを、後者には∫λdμv<∞を用いて優収束を適用すると、二つの強微分公式を得る。▨
2 エネルギー解
定義 2.1 (エネルギー解).Aを複素 Hilbert 空間H上の非負自己共役作用素、V=D(A1/2)、T>0とする。V†をVの連続反線形汎関数の空間とし、Hをh↦(v↦(h,v)H)によりV†に埋め込む。A:V→V†を
⟨Au,v⟩=(A1/2u,A1/2v)Hで定める。u0∈V、u1∈H、f∈L1(0,T;H)に対して、
u∈C([0,T];V)∩C1([0,T];H),u(0)=u0,ut(0)=u1を満たし、u′′+Au=fがV†値の超関数として成立するuを エネルギー解 (energy solution) という。すなわち、任意のv∈Vとη∈Cc∞(0,T)に対して
∫0T[(u(t),v)Hη′′(t)+(A1/2u(t),A1/2v)Hη(t)]dt=∫0T(f(t),v)Hη(t)dtが成り立つ。時間の超関数と試験関数の組合せには共役を入れない。
定理 2.2.Aを複素 Hilbert 空間H上の非負自己共役作用素、V=D(A1/2)、T>0とする。このとき、任意のu0∈V、u1∈H、f∈L1(0,T;H)に対して、唯一のエネルギー解が存在し、
u(t)=CA(t)u0+SA(t)u1+∫0tSA(t−s)f(s)dsで与えられる。積分はV値の Bochner 積分である。初期値と外力から解への写像は
V×H×L1(0,T;H)⟶C([0,T];V)∩C1([0,T];H)の間の連続線形写像である。さらにu0∈D(A)、u1∈V、f∈C([0,T];V)ならば
u∈C([0,T];D(A))∩C1([0,T];V)∩C2([0,T];H)が成り立ち、u′′(t)+Au(t)=f(t)がすべてのt∈[0,T]で成立する。D(A)にはグラフノルムを入れる。
証明.B=A1/2とおき、外力項をw(t)と書く。命題 1.2と§E10.18 命題 4.3により
∥w(t)∥V≤1+T2∫0t∥f(s)∥Hdsである。強連続な作用素族を単関数近似に適用すると、積分の被積分関数は強可測である。時間差に対する優収束§E10.18 定理 5.1によりwはV値で連続である。SA(0)=0と差分商の評価から
w′(t)=∫0tCA(t−s)f(s)dsを得る。実際、積分区間が共通の部分ではSAの差分商を∥f(s)∥Hで支配して優収束を適用する。新たに加わる長さ∣h∣の部分の差分商のノルムは、その部分の∥f(s)∥Hの積分以下であり、h→0で零に収束する。w′の連続性もCAの強連続性と同じ優収束から従う。したがって公式のuは指定の連続性と初期値を満たし、
ut(t)=−Bsin(tA)u0+CA(t)u1+∫0tCA(t−s)f(s)dsとなる。
PN=1[0,N](A)とおく。PNはH,V上の縮小射影であり、HN=PNH上のAN=A∣HNは有界である。有界作用素のべき級数を微分すると、uN=PNuは
uN′′+ANuN=PNfをHN値の超関数として満たす。積分とPNの交換は§E10.18 命題 5.2による。スペクトルノルム公式からPNui→uiがそれぞれV,Hで成り立ち、優収束からPNf→fがL1(0,T;H)で成り立つ。伝播作用素の評価によりuN→uはCtV、uN′→u′はCtHで成立する。A:V→V†は有界であるから、試験関数と組み合わせた方程式の極限を取ることによりu′′+Au=fを得る。
zを零初期値・零外力のエネルギー解とする。v∈HNはVに属するから、弱方程式をvで試すとzN=PNzはzN′′+ANzN=0を満たす。右辺−ANzNは連続であり、超関数の方程式を二回積分して
zN(t)=−∫0t(t−s)ANzN(s)dsを得る。長さδがδ2∥AN∥/2<1を満たす時間区間では、この式の最大ノルム評価からzN=0である。零初期値を各区間の左端へ移して有限回繰り返すとzN=0が[0,T]上で成立する。PN→Iは強収束するからz=0であり、一意性を得る。
伝播作用素の評価と上のutの公式から
0≤t≤Tsup(∥u(t)∥V+∥ut(t)∥H)≤CT(∥u0∥V+∥u1∥H+∥f∥Lt1H)を得る。線形性により同じ評価を二つのデータの差へ適用することができるので、連続依存性が従う。
追加の正則性の仮定の下では、汎関数計算によりSA(t):V→D(A)は有界であり、
ASA(t)v=sin(tA)Bv,ACA(t)u0=CA(t)Au0である。これらの式と優収束からu∈CtD(A)を得る。CA(t)はV上で強連続であり、Bsin(tA):D(A)→Vも強連続であるから、utの公式はCtVに属する。方程式の右辺f−AuはH値で連続であり、u′′=f−Auからu∈Ct2Hを得る。▨
定理 2.3.Aを複素 Hilbert 空間H上の非負自己共役作用素、V=D(A1/2)、T>0とし、uを初期値(u0,u1)∈V×H、外力f∈L1(0,T;H)のエネルギー解とする。このとき、関数
E(t)=21(∥ut(t)∥H2+∥A1/2u(t)∥H2)は絶対連続であり、任意の0≤t≤Tについて
E(t)−E(0)=ℜ∫0t(f(s),ut(s))Hds,2E(t)≤2E(0)+∫0t∥f(s)∥Hds,∥u(t)∥H≤∥u0∥H+∫0t2E(s)dsが成り立つ。特にf=0ならばE(t)=E(0)である。
証明.PN=1[0,N](A)、uN=PNu、fN=PNfとし、ENをEの式でuをuNに置き換えた量とする。有界なANの方程式からuN′は絶対連続である。内積を微分し、自己共役性を用いると、ほとんどすべてのtについて
EN′(t)=ℜ(fN(t)−ANuN(t),uN′(t))H+ℜ(ANuN(t),uN′(t))H=ℜ(fN(t),uN′(t))Hとなる。積分後にN→∞とする。定理 2.2の証明の収束からEN→Eは一様収束し、fN→fはLt1H、uN′→u′はCtHで収束する。したがって積分恒等式が成立し、その右辺が絶対連続であるからEも絶対連続である。
ε>0に対し、ほとんどすべてのtで
dtd2E(t)+ε=2E(t)+εℜ(f(t),ut(t))H≤∥f(t)∥Hである。積分してε↓0とすると第一の評価を得る。u(t)=u0+∫0tut(s)dsに§E10.18 命題 4.3を適用すると第二の評価を得る。f=0のとき保存則は積分恒等式から従う。▨
例 2.4.Ωを空でない有界 Lipschitz 開集合とし、Dirichlet Laplace 作用素の第一固有値をλ1D、対応するL2ノルム1の固有関数をe1とし、c>λ1D、A=−ΔD−cI、α=c−λ1Dとする。このとき、関数
u(t)=cosh(αt)e1はutt+Au=0と初期値(e1,0)を満たす。固有関数の存在は§E15.19 定理 1.3による。実際、Ae1=−α2e1であり、utt=α2uである。形式的な保存量
21(∥ut∥22+(Au,u)2)=−2α2は正ではなく、指数的に増大する変位と速度を制御しない。非負性は定理 2.3の正のエネルギー評価に必要な仮定である。
3 固有関数展開
定理 3.1.Ω⊂Rnを空でない有界 Lipschitz 開集合とし、AD=−ΔD、AN=−ΔNをそれぞれ斉次 Dirichlet、斉次 Neumann 実現とする。B∈{D,N}に対して
VD=H01(Ω),VN=H1(Ω)とおく。T>0、(u0,u1)∈VB×L2(Ω)、f∈L1(0,T;L2(Ω))とする。§E15.19 定理 1.3の完全正規直交固有系を(ejB)、固有値を(λjB)とし、uij=(ui,ejB)2、fj(s)=(f(s),ejB)2と書く。このときエネルギー解は
u(t)=j=1∑∞uj(t)ejB,uj(t)=cos(tλjB)u0j+st(λjB)u1j+∫0tst−s(λjB)fj(s)dsで与えられる。部分和はC([0,T];VB)で、時間微分した部分和はC([0,T];L2)で収束する。u0∈D(AB)、u1∈VB、f∈C([0,T];VB)ならば、さらにCtD(AB)、Ct1VB、Ct2L2の各位相で収束する。P0をkerANへの直交射影とすると、Neumann 解について
P0u(t)=P0u0+tP0u1+∫0t(t−s)P0f(s)dsが成り立つ。
証明. 形式q(u,v)=∫Ω∇u⋅∇vdxに§E15.24 命題 1.1を適用すると、D(AB1/2)=VBであり、グラフノルムはH1ノルムと同値である。定理 2.2の公式をejBと内積に取ると、汎関数計算と§E10.18 命題 5.2により各係数の公式を得る。
Qmを最初のm個の固有関数への射影とする。§E15.19 定理 1.3によりQmu0→u0はVBで、Qmu1→u1はL2で成立する。優収束によりQmf→fはLt1L2で成立する。連続依存性から、対応する解Qmuは主張のエネルギー位相で収束する。
追加の仮定の下ではQmu0→u0はD(AB)、Qmu1→u1はVBで成立する。f([0,T])はVBのコンパクト集合である。QmはVB上で一様有界かつ強収束するから、有限被覆による近似によりQmf→fはCtVBでも成立する。定理 2.2の正則性の証明に現れた作用素評価をデータの差へ適用すると、追加の三つの収束を得る。零固有空間ではct(0)=1、st(0)=tであるから、同じ公式にP0を適用して最後の式を得る。▨
例 3.2.Ω=(0,π)とする。このとき、Dirichlet 条件で初期値が(sinx,0)、外力が零ならば、−∂x2sinx=sinxより
u(t,x)=costsinxである。Neumann 条件で初期値が(0,1)、外力が零ならば、定数関数は零固有関数であるから
u(t,x)=tである。後者のエネルギーはE(t)=π/2で一定であるが、∥u(t)∥2=πtは無限に増大する。st(0)を零と置くと、後者の公式の初速度が零になり、初期条件を満たさない。
4 局所エネルギー
命題 4.1.Ω⊂Rnを空でない有界C∞開集合とし、a∈C∞(Ω;Rn×n)を時間に依存しない実対称行列とする。あるθ,c>0に対して
θ∣ξ∣2≤a(x)ξ⋅ξ≤c2∣ξ∣2(x∈Ω, ξ∈Cn)とする。V=H01(Ω)またはV=H1(Ω)とし、
q(v,w)=∫Ω(a∇v)⋅∇wdxに対応する斉次 Dirichlet または conormal Neumann 実現をAとする。このときAは非負自己共役であり、D(A1/2)=V、q(v,w)=(A1/2v,A1/2w)2が成り立つ。したがって定理 2.2と定理 2.3がこの実現に適用される。全空間RnのA=−Δでは同じ結論がV=H1(Rn)について成り立つ。
証明. 形式qは対称かつ非負であり、楕円性と上界からq(v,v)+∥v∥22は∥v∥H12と同値である。§E15.16 定理 3.1によりqは非負自己共役実現をもち、§E15.24 命題 1.1により平方根の主張を得る。弱形式§E15.16 定義 1.3から、V=H01は斉次 Dirichlet 条件に、V=H1は零 conormal 流束に対応する。全空間の場合には§E15.24 命題 1.4を用いる。▨
定理 4.2.Ω,a,A,V,θ,cを命題 4.1の有界領域の設定とするか、Ω=Rn、a=I、A=−Δ、V=H1(Rn)、c=1とする。T>0、(u0,u1)∈V×L2(Ω)、f∈L1(0,T;L2(Ω))に対するエネルギー解uについて
e(t,x)=21(∣ut∣2+(a∇u)⋅∇u),J(t,x)=ℜ(uta∇u)とおく。このとき、滑らかな解には
∂te=divJ+ℜ(fut)が点ごとに成り立つ。任意の非負な有界 Lipschitz 関数χ:Ω×[0,T]→Rに対し、エネルギー解は任意の0≤r≤t≤Tについて
∫Ωχ(t)e(t)dx−∫Ωχ(r)e(r)dx=∫rt∫Ω[χse−∇χ⋅J+χℜ(fus)]dxdsを満たす。
証明. 滑らかな解に対し、aが実対称かつ時間に依存しないことから
∂te=ℜ(uttut)+ℜ((a∇u)⋅∇ut)=ℜ((div(a∇u)+f)ut)+ℜ((a∇u)⋅∇ut)=divJ+ℜ(fut)である。滑らかなχを掛け、§E15.12 定理 1.3と時間積分を適用する。境界流束はχℜ(ut(a∇u)⋅ν)である。Dirichlet 条件ではutのトレースが零、conormal Neumann 条件では(a∇u)⋅ν=0であるから、どちらも境界流束は零である。
χが Lipschitz ならば、閉領域の近傍へ Lipschitz 拡張して平滑化することにより、χk→χを一様に、∂sχk→∂sχと∇χk→∇χをほとんど至る所で、かつ一階微分を一様有界に保つ近似を得る。弱微分の存在と有界性は§E15.8 命題 2.3による。積の微分は§E15.8 命題 3.1による。平滑化した恒等式へ優収束を適用すると、Lipschitz なχについても恒等式を得る。
PN=1[0,N](A)とする。初期値にPNを適用し、外力を時間方向に平滑化してからPNを適用することにより、初期値はV×L2、外力はLt1L2で収束し、近似データがすべてのD(Am)に属する列をとることができる。対応する解もすべてのD(Am)に時間について滑らかな値をとる。有界領域では§E15.23 定理 5.1を反復適用すると、これらの解と時間微分は任意の整数次数の Sobolev 空間に属する。十分大きい整数kに対し、§E15.10 系 4.2のp=2の場合を適用すると、上の古典的な積分計算に必要なC2級の空間正則性を得る。境界条件はD(A)の弱形式から従う。全空間では Fourier 変換をv(ξ)=∫e−2πix⋅ξv(x)dxとし、PNは4π2∣ξ∣2≤Nの周波数切断である。§E15.24 命題 1.4により任意の整数次数の Sobolev 正則性を得る。有界球に制限して§E15.10 系 4.2を適用すると、全空間でも局所的なC2級の空間正則性を得る。全空間の積分計算には半径Lの空間切断を加える。その勾配をC/Lで抑えると、余分な項はCL−1∫rt∥us∥2∥∇u∥2ds以下であり、L→∞で零になる。
定理 2.2の連続依存性により、近似解はCtV∩Ct1L2でuに収束する。したがって近似解のeとJはCtL1で収束する。外力項も、外力のLt1L2収束と速度のCtL2収束によりL1で収束する。重みとその微分は有界であるから、近似解の恒等式のすべての項で極限を取ることができる。▨
5 有限伝播速度と依存領域
定理 5.1.Ω,a,A,V,cを定理 4.2のいずれかの設定とし、uを初期値(u0,u1)∈V×L2(Ω)、外力f∈L1(0,T;L2(Ω))のエネルギー解とする。eを定理 4.2のエネルギー密度とする。x0∈Rn、R>0に対し
Ds=Ω∩B(x0,R−cs)(0≤s<min{T,R/c})とおく。このとき任意の0≤t<min{T,R/c}について
2∫Dte(t,x)dx≤2∫D0e(0,x)dx+∫0t∥f(s)∥L2(Ds)dsが成り立つ。さらに、u0=u1=0がD0上でほとんど至る所成り立ち、f=0が{(s,x):0<s<t, x∈Ds}上でほとんど至る所成り立つならば、u(s)=0が各0≤s≤tのDs上でほとんど至る所成り立つ。したがって二つの解がこの円錐内で一致するかどうかは、底面の初期データと円錐内の外力だけで決まる。
証明.z=a1/2∇uとおくと、a≤c2Iより
∣J∣≤∣ut∣∣a∇u∣≤c∣ut∣∣z∣≤2c(∣ut∣2+∣z∣2)=ceである。h:R→[0,1]をh(q)=0(q≤0)、h(q)=q(0<q<1)、h(q)=1(q≥1)で定める。0<ε<R−ctに対して
χε(s,x)=h(εR−cs−∣x−x0∣),Fε(s)=∫Ωχε(s,x)e(s,x)dxとおく。距離関数の Lipschitz 定数は1であるから、§E15.8 命題 2.3と連鎖律により、ほとんど至る所で
∂sχε=−εch′,∣∇χε∣≤ε1h′である。h′≥0と∣J∣≤ceから
(∂sχε)e−∇χε⋅J≤0を得る。定理 4.2によりFεは絶対連続であり、ほとんどすべてのs∈[0,t]について
Fε′(s)≤(∫Ωχε∣f∣2dx)1/22Fε(s)となる。ここで重み付き Cauchy–Schwarz 不等式を用いた。δ>0に対して2Fε+δを微分し、積分してからδ↓0とすると
2Fε(t)≤2Fε(0)+∫0t(∫Ωχε(s,x)∣f(s,x)∣2dx)1/2dsを得る。ε↓0のとき、χε(s,x)はDsの特性関数へ点ごとに収束する。空間積分には優収束を、時間積分には支配関数∥f(s)∥2を用いて優収束を適用すると、主張の評価が従う。切断は領域全体で用いたので、球面と∂Ωの接触についての仮定は必要ない。
零データの仮定の下では、u0∈H1がD0上で零であることから∇u0=0もその開集合上でほとんど至る所成り立つ。局所評価によりus(s)=0が各s≤tのDs上で成立する。0≤τ≤tを固定すると、Dτ⊂Ds(s≤τ)であるから、L2(Dτ)において
u(τ)∣Dτ=u0∣Dτ+∫0τus(s)∣Dτds=0となる。二つの解の差へこの結論を適用すると、依存領域の主張を得る。▨
例 5.2. 全空間Rnでa=diag(c12,…,cn2)、cj>0とする。T>0、u0∈H1(Rn)、u1∈L2(Rn)、f∈L1(0,T;L2(Rn))とし、u∈C([0,T];H1(Rn))∩C1([0,T];L2(Rn))を初期条件u(0)=u0、ut(0)=u1と方程式
utt−j=1∑ncj2∂xj2u=fを超関数の意味で満たすエネルギー解とする。xj=cjyj、v(t,y)=u(t,c1y1,…,cnyn)とおく。このとき、超関数の意味で
∂yj2v=cj2∂xj2u,vtt−Δyv=f(t,c1y1,…,cnyn)である。変数変換の Jacobian は正の定数∏jcjであり、変位のH1ノルム、速度のL2ノルム、外力のLt1L2ノルムは変換前後で同値である。したがって定理 5.1の全空間の場合をvに適用することができる。点(t,x)の後方円錐の時刻sの断面は、x座標では
j=1∑ncj2(zj−xj)2<(t−s)2という楕円体になる。この楕円体は半径(maxjcj)(t−s)の Euclid 球に含まれる。行列上界から得た球による速度評価は全方向の共通上界であり、座標変換による評価は各方向の係数を保持する。一次元の斉次方程式ではu(t,x)=g(x−ct)が任意のg∈Cc∞(R)に対して解であるから、進行方向の速度cは実際に生じる。