1 形式域と初期値の空間
証明.§E15.11 定理 2.1と形式ノルムの同値性により、V↪L2はコンパクトである。§E12.14 命題 3.1 (2)によりAのレゾルベントはコンパクトである。§E12.14 命題 3.1 (1)を下界0で適用し、Aの正規直交固有基底を(ej)、対応する非負固有値を(λj)と書くと、
V={u∈L2:j∑(1+λj)∣(u,ej)2∣2<∞},q(u,v)=j∑λj(u,ej)2(v,ej)2である。§E12.15 定理 1.2によるA1/2の定義域は∑jλj∣(u,ej)2∣2<∞を満たすu∈L2全体であり、A1/2u=∑jλj(u,ej)2ejである。Parseval の等式により、二つの定義域は一致し、形式値も主張の内積に等しい。▨
系 1.2.Ω⊂Rnを空でない有界 Lipschitz 開集合とする。形式q(u,v)=∫Ω∇u⋅∇vdxに対応する Dirichlet および Neumann Laplace 作用素をAD,ANとする。このとき
D(AD1/2)=H01(Ω),D(AN1/2)=H1(Ω),∥AB1/2u∥2=∥∇u∥2(B∈{D,N})である。特に、∥u∥22+∥AB1/2u∥22=∥u∥H12が成り立つ。
証明.V=H01(Ω)およびV=H1(Ω)のそれぞれに命題 1.1を適用すると、平方根の定義域と勾配ノルムの等式を得る。∥u∥H12=∥u∥22+∥∇u∥22より最後の等式も成り立つ。▨
例 1.3.Ω=(0,π)でu(x)=c∈Cとすると、u∈H1(0,π)、∥AN1/2u∥2=∥u′∥2=0、∥u∥22=π∣c∣2である。したがって Neumann の形式域において∥AN1/2u∥2だけではノルムを定めない。したがって、波動方程式の変位と速度に用いる状態空間D(AN1/2)×L2のノルムには、変位のL2ノルムも含める。
命題 1.4.n≥1とし、L2(Rn;C)上でAu=−Δu、D(A)=H2(Rn)とする。Fourier 変換をu(ξ)=∫Rne−2πix⋅ξu(x)dxのL2拡張とする。このときAは非負自己共役作用素であり、
D(A1/2)=H1(Rn),∥A1/2u∥2=∥∇u∥2.任意の整数m≥1に対してD(Am)=H2m(Rn)であり、すべてのu∈H2mに対してcm∥u∥H2m≤∥u∥2+∥Amu∥2≤Cm∥u∥H2mを満たす定数cm,Cm>0が存在する。
証明.p(ξ)=4π2∣ξ∣2とおく。pは実数値でp≥0であるから、§E12.12 例 3.7 (1)により、pの最大定義域をもつ乗算作用素は非負自己共役であり、§E12.15 定理 1.2により、その平方根とm乗はそれぞれp1/2とpmの乗算である。Fourier 変換はユニタリであり、超関数の意味で−Δu=puである。1+p2と(1+∣ξ∣2)2は上下から正の定数倍で評価されるので、最大定義域はH2である。同じ比較を1+pと1+∣ξ∣2、および1+p2mと(1+∣ξ∣2)2mに適用すると、平方根と高冪の定義域を得る。§E15.13 命題 1.3により、これらは弱微分で定める整数階 Sobolev 空間でもある。Plancherel の等式から
∥A1/2u∥22=∫Rn4π2∣ξ∣2∣u(ξ)∣2dξ=k=1∑n∥∂ku∥22が成り立つ。▨
注意 1.5. 有界C∞開集合Ω⊂Rnの Dirichlet Laplace 作用素ADと整数m≥1について、§E15.23 系 6.1により、D(ADm)はT(Δju)=0(0≤j<m)を満たすu∈H2m(Ω)全体である。したがって、高冪の定義域を初期値に課すことは、uだけでなくΔjuにも境界条件を課すことを意味する。例えば、区間(0,ℓ)上のx(ℓ−x)はD(AD)に属するが、D(AD2)に属さない(§E15.23 例 6.3)。一般係数の楕円型実現や Neumann・Robin 実現でも、初期値u0の正則性をu0∈D(Am)という条件で表す。D(Am)を、反復した作用素に対応する境界条件を課したH2mの部分空間として特徴づけるには、係数と境界の正則性が必要である。
2 自己共役な実現の非斉次方程式
次の定理のAは一般の複素 Hilbert 空間上の自己共役作用素であり、開集合Ω⊂Rnに対するL2(Ω;C)上の自己共役な楕円型実現はその例である。
定理 2.1.Hを複素 Hilbert 空間とし、その内積(⋅,⋅)は第一変数について線形とする。AをH上の自己共役作用素とする。熱の場合はA≥0とし、β=1、U(t)=e−tAとする。Schrödinger の場合はβ=i、U(t)=e−itAとする。T>0、u0∈H、g∈L1(0,T;H)とする。このとき、積分表示
u(t)=U(t)u0+∫0tU(t−s)g(s)dsで定めたuはC([0,T];H)に属し、u′+βAu=g、u(0)=u0の一意な軟解である。積分は Bochner 積分である。また、uはすべてのv∈D(A)とt∈[0,T]に対して
(u(t),v)=(u0,v)+∫0t((g(s),v)−β(u(s),Av))dsを満たす唯一の連続なH値関数である。データ(v0,h)に対する軟解をwとすると
0≤t≤Tsup∥u(t)−w(t)∥≤∥u0−v0∥+∫0T∥g(s)−h(s)∥ds.
証明.§E12.25 定理 2.1、および§E12.25 命題 3.2のAを−Aとした場合により、Uは生成作用素−βAをもつ強連続縮小半群である。§E12.15 定理 1.2の積の公式により、Uはスペクトル上でそれぞれe−tλ、e−itλを掛ける作用素である。§E12.26 定理 2.1をM=1,ω=0で適用すると、軟解の連続性と、データの差に対する評価を得る。
軟解の積分方程式による特徴づけ§E12.26 定理 2.1により、y(t)=∫0tu(s)ds∈D(A)であり、
u(t)=u0−βAy(t)+∫0tg(s)dsが成り立つ。v∈D(A)との内積を取り、自己共役性を使うと主張の弱恒等式を得る。逆に、連続関数uが弱恒等式を満たすとし、z(t)=β−1(u0+∫0tg(s)ds−u(t))とおく。弱恒等式とz(t)の定義により、すべてのv∈D(A)について(y(t),Av)=(z(t),v)である。随伴の定義とA∗=Aによりy(t)∈D(A)、Ay(t)=z(t)である。したがって積分方程式が成り立ち、軟解の特徴づけ§E12.26 定理 2.1により、uは表示した軟解に等しい。▨
系 2.2.定理 2.1の設定で、u0∈D(A)とする。g∈C1([0,T];H)、またはg∈C([0,T];D(A))(グラフノルム)のいずれかを仮定する。このとき、軟解は
u∈C1([0,T];H)∩C([0,T];D(A)),u′(t)+βAu(t)=g(t)を満たす一意な解である。端点での微分は片側微分とする。
3 非対称な実現の半群
定理 3.1.Ω⊂Rnを空でない有界 Lipschitz 開集合とし、V⊂H1(Ω;C)をH1で閉かつL2で稠密な境界形式域とする。aをV上の有界な楕円型形式とし、
ℜa(u,u)+κ∥u∥22≥α∥u∥H12(u∈V)を満たす定数α>0、κ≥0が存在するとする。L2実現Aを
D(A)={u∈V:a(u,v)=(f,v)2 (v∈V) を満たす f∈L2 が存在する},Au=fで定める。内積は第一変数について線形とし、Vの連続反線形汎関数全体をV†とする。このとき−(A+κI)は強連続縮小半群Sκ(t)を生成する。また、
S(t)=eκtSκ(t)(t≥0)は生成作用素−Aをもつ強連続半群であり、∥S(t)∥≤eκtを満たす。
証明.§E15.17 命題 1.1によりAは稠密に定義された閉作用素である。B=−(A+κI)とおくと、すべてのu∈D(A)に対して
ℜ(Bu,u)2=−ℜa(u,u)−κ∥u∥22≤0である。任意のλ>0とf∈L2を取る。形式a(u,v)+(κ+λ)(u,v)2はV上で強圧的であり、v↦(f,v)2はV†に属する。§E15.16 定理 2.2により、すべてのv∈Vに対して
a(u,v)+(κ+λ)(u,v)2=(f,v)2を満たすu∈Vが存在する。この等式からu∈D(A)および(λI−B)u=fを得る。したがって§E12.24 定理 4.1 (2)によりBは縮小半群Sκを生成する。
S(t+s)=S(t)S(s)と強連続性はSκの対応する性質から従い、∥S(t)∥≤eκtである。t>0に対する差商の恒等式
tS(t)u−u=eκttSκ(t)u−u+teκt−1uにより、左辺の極限が存在するための必要十分条件はu∈D(B)である。そのとき極限はBu+κu=−Auである。▨
系 3.2.定理 3.1の設定で、T>0、u0∈L2、g∈L1(0,T;L2)とする。このとき
u(t)=S(t)u0+∫0tS(t−s)g(s)dsはu′+Au=g、u(0)=u0の一意な軟解であり、C([0,T];L2)に属する。データ(v0,h)に対する解をwとすると
0≤t≤Tsupe−κt∥u(t)−w(t)∥2≤∥u0−v0∥2+∫0Te−κs∥g(s)−h(s)∥2ds.
証明.§E12.26 定理 2.1をSに対してM=1,ω=κで適用する。データの差に対する同じ評価が主張の不等式である。▨
例 3.3.b∈R∖{0}とし、(0,π)上で Dirichlet 条件を課したA=−∂x2+b∂xを考える。このとき、対応する形式は
a(u,v)=∫0πu′v′dx+b∫0πu′vdx,u,v∈H01(0,π)である。ℜ∫u′u=21[∣u∣2]0π=0なので、ℜa(u,u)+∥u∥22=∥u∥H12である。v∈H2∩H01とu=ebx/2vに対して
u′=ebx/2(v′+bv/2),u′′=ebx/2(v′′+bv′+b2v/4),Au=ebx/2(−v′′+b2v/4)が成り立つ。乗算v↦ebx/2vはH2∩H01を保つ。逆に形式実現のu∈D(A)は−u′′=Au−bu′∈L2を満たし、§E15.23 定理 2.2によりu∈H2∩H01である。したがって、この共役計算は形式実現の定義域全体で成り立つ。特に各k∈N≥1に対し、ebx/2sin(kx)は固有値k2+b2/4をもつ。
例 3.4.(0,π)上の Dirichlet 実現A=−∂x2−2IはAsinx=−sinxを満たす。A+2Iは非負なので、定理 3.1の半群は
S(t)sinx=etsinx,∥S(t)sinx∥2=et∥sinx∥2を満たす。したがって、t>0では∥S(t)∥>1である。したがって、非負性を外した作用素に対して、シフトした半群の縮小性から元の半群の縮小性を結論することはできない。