§E12.25自己共役作用素の半群

最終更新

強連続半群はその生成作用素によって一意に定まるが、与えられた作用素が強連続半群の生成作用素であるかを判定し、生成される半群を具体的に表すことは、一般には容易でない。一方、複素 Hilbert 空間上の自己共役作用素については、射影値測度による汎関数計算によって作用素の指数関数を定めることができ、この指数関数によって、下に有界な自己共役作用素からは強連続半群が、すべての自己共役作用素からは強連続ユニタリ群が得られる。逆に、Stone の定理は、すべての強連続ユニタリ群がこの形で得られ、その群を与える自己共役作用素がただ一つであることを述べる。自己共役作用素が定める半群とユニタリ群は強連続半群の最も基本的なクラスの一つであり、たとえば、ℓ2\ell^2上で非負実数列(an)(a_n)を対角成分にもつ作用素DaD_aについては、e−tDae^{-tD_a}は第nn項をe−tane^{-ta_n}倍する作用素である。本記事では、自己共役作用素が定める半群とユニタリ群について、基本的な性質や代表的な例を解説する。

1 汎関数計算による指数関数

定義 1.1.HHを複素 Hilbert 空間とし、AAをHH上の自己共役作用素とし、z∈Cz\in\Cとする。g(λ)=ezλg(\lambda)=e^{z\lambda}で定まる連続関数g ⁣:R→Cg\colon\R\to\Cは§E10.7 命題 1.3により Borel 関数である。§E12.15 定理 2.1 (1)の作用素g(A)g(A)をzAzAの 指数関数 (exponential) といい、ezAe^{zA}と書く。

補題 1.2.HHを複素 Hilbert 空間とし、AAをHH上の自己共役作用素とし、c∈C∖{0}c\in\C\setminus\{0\}とする。実数κ\kappaがすべてのλ∈σ(A)\lambda\in\sigma(A)についてℜ(cλ)≤κ\Re(c\lambda)\le\kappaを満たすとする。このとき、すべてのt≥0t\ge0についてetcA∈B(H)e^{tcA}\in B(H)かつ∥etcA∥≤eκt\|e^{tcA}\|\le e^{\kappa t}であり、t↦etcAt\mapsto e^{tcA}はHH上の強連続半群である。この強連続半群の生成作用素は、定義域D(A)D(A)をもつ線形作用素cAcAである。

証明.EEを§E12.15 定理 2.1 (1)のAAの射影値測度とし、S=σ(A)S=\sigma(A)とおき、ι ⁣:R→C\iota\colon\R\to\Cを包含写像とする。§E12.15 命題 3.1 (1)により、SSはR\Rの閉集合であってE(R∖S)=0E(\R\setminus S)=0を満たす。t≥0t\ge0についてgt(λ)=etcλg_t(\lambda)=e^{tc\lambda}、g~t=gt1S\tilde g_t=g_t\mathbf 1_Sとおく。§E5.3 命題 1.8によりgtg_tは連続であるから、§E10.7 命題 1.3によりgtg_tとg~t\tilde g_tは Borel 関数である。λ∈S\lambda\in Sについて、§E5.3 命題 1.7 (1)により∣gt(λ)∣=etℜ(cλ)\lvert g_t(\lambda)\rvert=e^{t\Re(c\lambda)}であり、tℜ(cλ)≤κtt\Re(c\lambda)\le\kappa tと§E12.23 補題 2.1 (1)により∣gt(λ)∣≤eκt\lvert g_t(\lambda)\rvert\le e^{\kappa t}である。したがってg~t\tilde g_tは有界であり、∥g~t∥∞≤eκt\|\tilde g_t\|_\infty\le e^{\kappa t}である。

§E12.15 補題 3.2をgtg_tと定数eκte^{\kappa t}に適用すると、etcA=gt(A)∈B(H)e^{tcA}=g_t(A)\in B(H)かつ∥etcA∥≤eκt\|e^{tcA}\|\le e^{\kappa t}である。t,s≥0t,s\ge0について、§E5.3 命題 1.6によりgtgs=gt+sg_tg_s=g_{t+s}であるから、同じ補題の積の規則によりe(t+s)cA=etcAescAe^{(t+s)cA}=e^{tcA}e^{scA}である。g0=1g_0=1であるから、§E12.7 命題 5.1 (3)と§E12.7 定理 4.5 (2)によりe0cA=Ie^{0cA}=Iである。gtg_tとg~t\tilde g_tはR∖S\R\setminus Sの外で一致するから、§E12.7 命題 5.1 (4)と§E12.7 命題 5.1 (3)によりetcA=ΦE(g~t)e^{tcA}=\Phi_E(\tilde g_t)であり、同様にΦE(1S)=I\Phi_E(\mathbf 1_S)=Iである。

x∈Hx\in Hとし、(tn)(t_n)を(0,1](0,1]の点列でtn→0t_n\to0を満たすものとする。各λ∈R\lambda\in\Rについて、§E5.3 命題 1.8によりg~tn(λ)→1S(λ)\tilde g_{t_n}(\lambda)\to\mathbf 1_S(\lambda)である。κtn≤max⁡{κ,0}\kappa t_n\le\max\{\kappa,0\}と§E12.23 補題 2.1 (1)により∥g~tn∥∞≤emax⁡{κ,0}\|\tilde g_{t_n}\|_\infty\le e^{\max\{\kappa,0\}}である。§E12.7 定理 4.5 (4)により、etncAxe^{t_ncA}xはノルムについてΦE(1S)x=x\Phi_E(\mathbf 1_S)x=xに収束する。(tn)(t_n)は任意であるから、§D1.11 命題 2.1を(0,1](0,1]上の実数値関数t↦∥etcAx−x∥t\mapsto\|e^{tcA}x-x\|に適用して、lim⁡t↓0∥etcAx−x∥=0\lim_{t\downarrow0}\|e^{tcA}x-x\|=0を得る。したがってt↦etcAt\mapsto e^{tcA}はHH上の強連続半群である。その生成作用素をGGとする。

§E12.15 定理 2.1 (1)によりΦE(ι)=A\Phi_E(\iota)=Aであり、c≠0c\ne0と§E12.15 定理 1.2 (3)によりΦE(cι)=cA\Phi_E(c\iota)=cAであって、その定義域はD(A)D(A)である。x∈D(A)x\in D(A)とし、0<h≤10<h\le1についてψh=h−1(g~h−1S)−cι\psi_h=h^{-1}(\tilde g_h-\mathbf 1_S)-c\iotaとおく。h−1(g~h−1S)h^{-1}(\tilde g_h-\mathbf 1_S)は有界な Borel 関数であり、§E12.7 定理 4.5 (2)によりその積分はh−1(ehcA−I)h^{-1}(e^{hcA}-I)であるから、§E12.15 定理 1.2 (3)によりΦE(ψh)=h−1(ehcA−I)−cA\Phi_E(\psi_h)=h^{-1}(e^{hcA}-I)-cAであって、その定義域はD(A)D(A)である。§E12.7 命題 5.1 (2)により

∥ehcAx−xh−cAx∥2=∫R∣ψh∣2 dEx,x\Bigl\|\frac{e^{hcA}x-x}h-cAx\Bigr\|^2=\int_\R\lvert\psi_h\rvert^2\,dE_{x,x}

である。λ∈S\lambda\in Sについてψh(λ)=h−1(ehcλ−1)−cλ\psi_h(\lambda)=h^{-1}(e^{hc\lambda}-1)-c\lambdaである。§E12.23 補題 2.1 (3)をcλc\lambdaとhhに適用すると、ℜ(cλ)≤κ\Re(c\lambda)\le\kappaと§E12.23 補題 2.1 (1)により∣ψh(λ)∣≤C∣λ∣\lvert\psi_h(\lambda)\rvert\le C\lvert\lambda\rvertを得る。ここでC=∣c∣(emax⁡{κ,0}+1)C=\lvert c\rvert(e^{\max\{\kappa,0\}}+1)である。§E12.23 補題 2.1 (2)をcλc\lambdaに適用すると、h↓0h\downarrow0のときψh(λ)→0\psi_h(\lambda)\to0である。§E12.7 命題 3.2 (2)によりEx,x(R∖S)=∥E(R∖S)x∥2=0E_{x,x}(\R\setminus S)=\|E(\R\setminus S)x\|^2=0であり、§E12.15 定理 2.1 (1)により∫Rλ2 dEx,x(λ)<∞\int_\R\lambda^2\,dE_{x,x}(\lambda)<\inftyである。(hn)(h_n)を(0,1](0,1]の点列でhn→0h_n\to0を満たすものとする。§E10.11 定理 3.1を有限な正測度Ex,xE_{x,x}、関数∣ψhn∣2\lvert\psi_{h_n}\rvert^2と極限00、支配関数λ↦C2λ2\lambda\mapsto C^2\lambda^2に適用すると、∫R∣ψhn∣2 dEx,x→0\int_\R\lvert\psi_{h_n}\rvert^2\,dE_{x,x}\to0を得る。(hn)(h_n)は任意であるから、§D1.11 命題 2.1により、h↓0h\downarrow0のときh−1(ehcAx−x)h^{-1}(e^{hcA}x-x)はノルムについてcAxcAxに収束する。したがってx∈D(G)x\in D(G)かつGx=cAxGx=cAxであり、cA⊆GcA\subseteq Gである。

μ>κ\mu>\kappaを実数とする。μ/c∈σ(A)\mu/c\in\sigma(A)と仮定すると、§E12.12 命題 3.3によりλ=μ/c\lambda=\mu/cは実数であり、ℜ(cλ)=μ>κ\Re(c\lambda)=\mu>\kappaであるから、κ\kappaについての仮定に反する。したがってμ/c∈ρ(A)\mu/c\in\rho(A)であり、(μ/c)I−A(\mu/c)I-AはD(A)D(A)からHHへの全単射であるから、μI−cA=c((μ/c)I−A)\mu I-cA=c\bigl((\mu/c)I-A\bigr)はD(A)D(A)からHHへの全射である。すべてのt≥0t\ge0について∥etcA∥≤eκt\|e^{tcA}\|\le e^{\kappa t}であり、cA⊆GcA\subseteq Gであるから、§E12.23 補題 4.2をM=1M=1、ω=κ\omega=\kappa、μ\muと作用素cAcAに適用すると、D(G)=D(A)D(G)=D(A)かつG=cAG=cAである。▨

系 1.3.HHを複素 Hilbert 空間とし、A∈B(H)A\in B(H)を自己共役作用素とし、z∈Cz\in\Cとする。このとき、定義 1.1のezAe^{zA}は、§E12.23 命題 6.1 (1)の級数の和∑n=0∞(zA)n/n!\sum_{n=0}^\infty(zA)^n/n!に等しい。

証明.H={0}H=\{0\}ならばB(H)={0}B(H)=\{0\}であるから、両者は等しい。z=0z=0ならば、関数λ↦e0λ\lambda\mapsto e^{0\lambda}は定数関数11であるから、§E12.7 命題 5.1 (3)と§E12.7 定理 4.5 (2)によりe0A=Ie^{0A}=Iであり、級数の和もIIである。以下ではH≠{0}H\ne\{0\}、z≠0z\ne0とする。§E12.12 定義 3.1により、AAは定義域HHをもつ自己共役作用素である。§E12.12 定義 1.5によりσ(A)\sigma(A)は§E12.1 定義 3.2のスペクトルに一致し、§E12.1 命題 4.4 (1)により、σ(A)⊆[m,M]\sigma(A)\subseteq[m,M]を満たす実数m≤Mm\le Mが存在する。r=max⁡{∣m∣,∣M∣}r=\max\{\lvert m\rvert,\lvert M\rvert\}とおくと、すべてのλ∈σ(A)\lambda\in\sigma(A)についてℜ(zλ)≤∣z∣r\Re(z\lambda)\le\lvert z\rvert rである。補題 1.2をc=zc=z、κ=∣z∣r\kappa=\lvert z\rvert rについて適用すると、t↦etzAt\mapsto e^{tzA}は生成作用素zAzA(定義域HH)をもつ強連続半群である。§E12.23 命題 6.1 (2)により、t↦∑n=0∞(tzA)n/n!t\mapsto\sum_{n=0}^\infty(tzA)^n/n!も生成作用素zAzAをもつ強連続半群である。§E12.23 系 5.5により二つの半群はすべてのt≥0t\ge0で一致し、t=1t=1とおくと主張を得る。▨

2 下に有界な自己共役作用素の半群

定理 2.1.HHを複素 Hilbert 空間とし、m∈Rm\in\Rとし、AAをmmで下に有界なHH上の自己共役作用素とする。このとき、t↦e−tAt\mapsto e^{-tA}はHH上の強連続半群であり、その生成作用素は−A-Aである。すべてのt≥0t\ge0について、e−tAe^{-tA}は自己共役作用素であって正作用素であり、∥e−tA∥≤e−mt\|e^{-tA}\|\le e^{-mt}を満たす。特に、AAが非負ならば、t↦e−tAt\mapsto e^{-tA}はHH上の縮小半群である。

証明.§E12.12 命題 3.4によりσ(A)⊆[m,∞)\sigma(A)\subseteq[m,\infty)であるから、すべてのλ∈σ(A)\lambda\in\sigma(A)についてℜ((−1)λ)=−λ≤−m\Re((-1)\lambda)=-\lambda\le-mである。補題 1.2をc=−1c=-1、κ=−m\kappa=-mについて適用すると、t↦e−tAt\mapsto e^{-tA}は生成作用素−A-Aをもつ強連続半群であり、すべてのt≥0t\ge0についてe−tA∈B(H)e^{-tA}\in B(H)かつ∥e−tA∥≤e−mt\|e^{-tA}\|\le e^{-mt}である。

t≥0t\ge0とする。関数λ↦e−tλ\lambda\mapsto e^{-t\lambda}は実数値であるから、§E12.15 定理 1.2 (2)によりe−tAe^{-tA}は自己共役作用素であり、e−tA∈B(H)e^{-tA}\in B(H)であるから、§E12.12 定義 3.1により§E12.1 定義 2.1の意味で自己共役作用素である。x∈Hx\in Hとする。e−tA=e−(t/2)Ae−(t/2)Ae^{-tA}=e^{-(t/2)A}e^{-(t/2)A}であり、e−(t/2)Ae^{-(t/2)A}は自己共役作用素であるから

⟨e−tAx,x⟩=⟨e−(t/2)Ax,e−(t/2)Ax⟩=∥e−(t/2)Ax∥2≥0\langle e^{-tA}x,x\rangle=\langle e^{-(t/2)A}x,e^{-(t/2)A}x\rangle=\|e^{-(t/2)A}x\|^2\ge0

である。§E12.1 定義 2.5によりe−tAe^{-tA}は正作用素である。AAが非負ならばm=0m=0とおくことができ、e0=1e^{0}=1であるから、すべてのt≥0t\ge0について∥e−tA∥≤1\|e^{-tA}\|\le1であり、§E12.23 定義 1.2によりt↦e−tAt\mapsto e^{-tA}は縮小半群である。▨

例 2.2.ℓ2\ell^2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、(en)n≥1(e_n)_{n\ge1}をその標準基底とする。dn=−nd_n=-nとして、§E12.12 例 3.7 (3)の自己共役作用素DdD_dをとる。このとき、DdD_dはどの実数mmについてもmmで下に有界でなく、−Dd-D_dはℓ2\ell^2上のどの強連続半群の生成作用素でもない。したがって、定理 2.1から下に有界であるという仮定を外すことはできない。

証明.n≥1n\ge1についてen∈D(Dd)e_n\in D(D_d)かつDden=−nenD_de_n=-ne_nであり、⟨Dden,en⟩=−n\langle D_de_n,e_n\rangle=-nである。m∈Rm\in\Rとし、n>−mn>-mを満たすnnをとると⟨Dden,en⟩<m∥en∥2\langle D_de_n,e_n\rangle<m\|e_n\|^2であるから、DdD_dはmmで下に有界でない。

D(−Dd)=D(Dd)={x∈ℓ2:∑n=1∞n2∣xn∣2<∞}D(-D_d)=D(D_d)=\{x\in\ell^2:\sum_{n=1}^\infty n^2\lvert x_n\rvert^2<\infty\}であり、x∈D(Dd)x\in D(D_d)について−Ddx=(nxn)n≥1-D_dx=(nx_n)_{n\ge1}である。§E12.23 例 7.1 (1)により、−Dd-D_dはℓ2\ell^2上のどの強連続半群の生成作用素でもない。▨

命題 2.3.HHを複素 Hilbert 空間とし、m∈Rm\in\Rとし、AAをmmで下に有界なHH上の自己共役作用素とする。このとき、すべてのt>0t>0とx∈Hx\in Hについて、e−tAx∈D(A)e^{-tA}x\in D(A)かつ∥(A−mI)e−tAx∥≤t−1e−mt∥x∥\|(A-mI)e^{-tA}x\|\le t^{-1}e^{-mt}\|x\|である。さらに、すべてのx∈Hx\in Hについて、写像u ⁣:[0,∞)→Hu\colon[0,\infty)\to H、u(s)=e−sAxu(s)=e^{-sA}xは各s>0s>0でノルムについて微分可能であり、u′(s)=−Au(s)u'(s)=-Au(s)を満たす。特に、AAが非負ならば、すべてのt>0t>0とx∈Hx\in Hについて∥Ae−tAx∥≤t−1∥x∥\|Ae^{-tA}x\|\le t^{-1}\|x\|である。

証明.EEをAAの射影値測度とし、S=σ(A)S=\sigma(A)とおき、ι ⁣:R→C\iota\colon\R\to\Cを包含写像とする。§E12.12 命題 3.4によりS⊆[m,∞)S\subseteq[m,\infty)である。t>0t>0とし、g(λ)=e−tλg(\lambda)=e^{-t\lambda}、k(λ)=(λ−m)e−tλk(\lambda)=(\lambda-m)e^{-t\lambda}とおく。ggとkkは連続な Borel 関数であり、すべてのλ∈S\lambda\in Sについて∣g(λ)∣≤e−mt|g(\lambda)|\le e^{-mt}である。また、λ∈S\lambda\in Sについてλ−m≥0\lambda-m\ge0であり、§E5.3 命題 1.6と§E12.23 補題 2.1 (1)により

0≤k(λ)=e−mt(λ−m)e−t(λ−m)≤e−mtλ−m1+t(λ−m)≤t−1e−mt0\le k(\lambda)=e^{-mt}(\lambda-m)e^{-t(\lambda-m)}\le e^{-mt}\frac{\lambda-m}{1+t(\lambda-m)}\le t^{-1}e^{-mt}

である。したがってιg=k+mg\iota g=k+mgもSS上で有界である。§E12.15 補題 3.2によりD(g(A))=D((ιg)(A))=HD(g(A))=D((\iota g)(A))=Hであるから、§E12.15 定理 1.2 (4)の積の定義域公式により

D(Ag(A))=D(g(A))∩D((ιg)(A))=H,Ag(A)=(ιg)(A)D(Ag(A))=D(g(A))\cap D((\iota g)(A))=H,\qquad Ag(A)=(\iota g)(A)

である。よって、すべてのx∈Hx\in Hについてe−tAx∈D(A)e^{-tA}x\in D(A)である。§E12.15 定理 1.2 (3)を関数(ι−m)g(\iota-m)gとmgmgに適用すると、両者の作用素の定義域がHHであるから(A−mI)e−tA=k(A)(A-mI)e^{-tA}=k(A)である。§E12.15 補題 3.2をkkに適用すると、∥k(A)∥≤t−1e−mt\|k(A)\|\le t^{-1}e^{-mt}であるから、すべてのx∈Hx\in Hについて∥(A−mI)e−tAx∥≤t−1e−mt∥x∥\|(A-mI)e^{-tA}x\|\le t^{-1}e^{-mt}\|x\|である。

x∈Hx\in H、s>0s>0とし、y=e−(s/2)Axy=e^{-(s/2)A}xとおく。s/2>0s/2>0であるから、すべてのt>0t>0についてe−tAx∈D(A)e^{-tA}x\in D(A)であることにより、y∈D(A)y\in D(A)である。定理 2.1によりr↦e−rAr\mapsto e^{-rA}は生成作用素−A-Aをもつ強連続半群であり、r≥s/2r\ge s/2についてu(r)=e−(r−s/2)Ayu(r)=e^{-(r-s/2)A}yである。§E12.23 定理 3.2 (3)をyyに適用すると、r′↦e−r′Ayr'\mapsto e^{-r'A}yはr′=s/2>0r'=s/2>0でノルムについて微分可能であり、その微分係数は−Ae−(s/2)Ay=−Au(s)-Ae^{-(s/2)A}y=-Au(s)である。したがってuuはssで微分可能であり、u′(s)=−Au(s)u'(s)=-Au(s)である。AAが非負ならばm=0m=0とおくことができ、e0=1e^0=1であるから、最後の主張を得る。▨

命題 2.4.HHを複素 Hilbert 空間とし、κ∈R\kappa\in\Rとし、AAを−κ-\kappaで下に有界なHH上の自己共役作用素とする。このとき、すべてのt>0t>0と整数m≥1m\ge1について、e−tAH⊆D(Am)∩D((A+κI)m)e^{-tA}H\subseteq D(A^m)\cap D((A+\kappa I)^m)であり、(A+κI)me−tA∈B(H)(A+\kappa I)^me^{-tA}\in B(H)かつ

∥(A+κI)me−tA∥≤eκt(met)m\|(A+\kappa I)^me^{-tA}\|\le e^{\kappa t}\left(\frac{m}{et}\right)^m

である。特に、AAが非負ならば、すべてのt>0t>0、整数m≥1m\ge1、x∈Hx\in Hについて

∥Ame−tAx∥≤(met)m∥x∥≤(mt)m∥x∥\|A^me^{-tA}x\|\le\left(\frac{m}{et}\right)^m\|x\|\le\left(\frac{m}{t}\right)^m\|x\|

である。

証明. 演習とする(問題 6.2)。▨

例 2.5.H=CH=\Cとし、κ,a∈R\kappa,a\in\R、a≥−κa\ge-\kappaとしてA=aIA=aIとおく。このとき、AAは−κ-\kappaで下に有界な自己共役作用素であり、すべてのt>0t>0と整数m≥1m\ge1について

∥(A+κI)me−tA∥=(a+κ)me−ta\|(A+\kappa I)^me^{-tA}\|=(a+\kappa)^me^{-ta}

である。a+κ=m/ta+\kappa=m/tのとき、命題 2.4の上界には等号が成り立つ。したがって、AAとHHによらない上界として、この定数を小さくすることはできない。

証明.系 1.3によりe−tA=∑n=0∞(−ta)nI/n!=e−taIe^{-tA}=\sum_{n=0}^\infty(-ta)^nI/n!=e^{-ta}Iである。したがって、(A+κI)me−tA=(a+κ)me−taI(A+\kappa I)^me^{-tA}=(a+\kappa)^me^{-ta}Iであり、a+κ≥0a+\kappa\ge0と∥I∥=1\|I\|=1により所要のノルムの等式を得る。a+κ=m/ta+\kappa=m/tならば

(a+κ)me−ta=(mt)me−m+κt=eκt(met)m(a+\kappa)^me^{-ta}=\left(\frac{m}{t}\right)^me^{-m+\kappa t}=e^{\kappa t}\left(\frac{m}{et}\right)^m

である。▨

3 強連続ユニタリ群と Stone の定理

定義 3.1.HHをK∈{R,C}\mathbb K\in\{\R,\C\}上の Hilbert 空間とする。写像U ⁣:R→B(H)U\colon\R\to B(H)が、U(0)=IU(0)=Iを満たし、すべてのt,s∈Rt,s\in\RについてU(t+s)=U(t)U(s)U(t+s)=U(t)U(s)を満たし、すべてのt∈Rt\in\RについてU(t)U(t)がユニタリ作用素であり、すべてのx∈Hx\in Hについてlim⁡t↓0∥U(t)x−x∥=0\lim_{t\downarrow0}\|U(t)x-x\|=0を満たすとき、UUをHH上の 強連続ユニタリ群 (strongly continuous unitary group) という。このとき、UUの[0,∞)[0,\infty)への制限はHH上の強連続半群である。その生成作用素をUUの生成作用素という。

命題 3.2.HHを複素 Hilbert 空間とし、AAをHH上の自己共役作用素とする。このとき、t↦eitAt\mapsto e^{itA}はHH上の強連続ユニタリ群であり、その生成作用素は定義域D(A)D(A)をもつ線形作用素iAiAである。

証明.EEを§E12.15 定理 2.1 (1)のAAの射影値測度とする。t∈Rt\in\Rについてft(λ)=eitλf_t(\lambda)=e^{it\lambda}とおく。§E5.3 命題 1.7 (1)により∣ft∣=1\lvert f_t\rvert=1であり、§E5.3 命題 1.6によりt,s∈Rt,s\in\Rについてftfs=ft+sf_tf_s=f_{t+s}とftf−t=1f_tf_{-t}=1が成り立つから、ft‾=ft‾ftf−t=∣ft∣2f−t=f−t\overline{f_t}=\overline{f_t}f_tf_{-t}=\lvert f_t\rvert^2f_{-t}=f_{-t}である。ftf_tは有界な連続関数であるから、§E12.7 命題 5.1 (3)によりeitA=ΦE(ft)∈B(H)e^{itA}=\Phi_E(f_t)\in B(H)であり、§E12.7 定理 4.5 (2)により

ei(t+s)A=eitAeisA,ei0A=ΦE(1)=I,(eitA)∗=ΦE(ft‾)=e−itAe^{i(t+s)A}=e^{itA}e^{isA},\qquad e^{i0A}=\Phi_E(1)=I,\qquad(e^{itA})^*=\Phi_E(\overline{f_t})=e^{-itA}

である。したがって(eitA)∗eitA=eitA(eitA)∗=I(e^{itA})^*e^{itA}=e^{itA}(e^{itA})^*=Iであり、§E12.1 定義 2.2によりeitAe^{itA}はユニタリ作用素である。

§E12.12 命題 3.3によりσ(A)⊆R\sigma(A)\subseteq\Rであるから、すべてのλ∈σ(A)\lambda\in\sigma(A)についてℜ(iλ)=0\Re(i\lambda)=0である。補題 1.2をc=ic=i、κ=0\kappa=0について適用すると、t↦eitAt\mapsto e^{itA}(t≥0t\ge0)は生成作用素iAiAをもつ強連続半群である。したがってt↦eitAt\mapsto e^{itA}は強連続ユニタリ群であり、その生成作用素はiAiAである。▨

補題 3.3.HHをK∈{R,C}\mathbb K\in\{\R,\C\}上の Hilbert 空間とし、UUをHH上の強連続ユニタリ群とし、GGをその生成作用素とする。このとき、次が成り立つ。

  1. すべてのt∈Rt\in\RについてU(t)∗=U(−t)U(t)^*=U(-t)であり、すべてのz∈Hz\in Hについて∥U(t)z∥=∥z∥\|U(t)z\|=\|z\|である。
  2. すべてのx∈Hx\in Hについて、写像R→H\R\to H、t↦U(t)xt\mapsto U(t)xはノルムについて連続である。
  3. U~(t)=U(−t)\tilde U(t)=U(-t)で定まる写像U~ ⁣:R→B(H)\tilde U\colon\R\to B(H)はHH上の強連続ユニタリ群であり、その生成作用素は−G-Gである。
  4. すべてのx,y∈D(G)x,y\in D(G)について⟨Gx,y⟩=−⟨x,Gy⟩\langle Gx,y\rangle=-\langle x,Gy\rangleである。

証明.主張 (1)を示す。t∈Rt\in\Rとする。U(t)U(−t)=U(0)=IU(t)U(-t)=U(0)=Iであり、U(t)∗U(t)=IU(t)^*U(t)=Iであるから、U(t)∗=U(t)∗U(t)U(−t)=U(−t)U(t)^*=U(t)^*U(t)U(-t)=U(-t)である。z∈Hz\in Hについて∥U(t)z∥2=⟨U(t)∗U(t)z,z⟩=∥z∥2\|U(t)z\|^2=\langle U(t)^*U(t)z,z\rangle=\|z\|^2である。

主張 (2)を示す。x∈Hx\in H、t0∈Rt_0\in\R、h>0h>0とする。U(t0+h)=U(t0)U(h)U(t_0+h)=U(t_0)U(h)とU(t0)=U(t0−h)U(h)U(t_0)=U(t_0-h)U(h)であるから、主張 (1)により

∥U(t0+h)x−U(t0)x∥=∥U(t0)(U(h)x−x)∥=∥U(h)x−x∥,∥U(t0−h)x−U(t0)x∥=∥U(t0−h)(x−U(h)x)∥=∥x−U(h)x∥\|U(t_0+h)x-U(t_0)x\|=\|U(t_0)(U(h)x-x)\|=\|U(h)x-x\|,\qquad\|U(t_0-h)x-U(t_0)x\|=\|U(t_0-h)(x-U(h)x)\|=\|x-U(h)x\|

である。右辺はh↓0h\downarrow0のとき00に収束するから、t↦U(t)xt\mapsto U(t)xはt0t_0で連続である。

主張 (3)を示す。U~(0)=I\tilde U(0)=Iであり、t,s∈Rt,s\in\RについてU~(t+s)=U(−t)U(−s)=U~(t)U~(s)\tilde U(t+s)=U(-t)U(-s)=\tilde U(t)\tilde U(s)であり、各U~(t)\tilde U(t)はユニタリ作用素である。主張 (2)により、すべてのz∈Hz\in Hについて、h↓0h\downarrow0のとき∥U~(h)z−z∥=∥U(−h)z−z∥\|\tilde U(h)z-z\|=\|U(-h)z-z\|は00に収束する。したがってU~\tilde Uは強連続ユニタリ群である。その生成作用素をG~\tilde Gとする。x∈D(G)x\in D(G)、h>0h>0とする。U(−h)x−x=−U(−h)(U(h)x−x)U(-h)x-x=-U(-h)(U(h)x-x)であるから

U~(h)x−xh+Gx=−U(−h)(U(h)x−xh−Gx)−(U~(h)Gx−Gx)\frac{\tilde U(h)x-x}h+Gx=-U(-h)\Bigl(\frac{U(h)x-x}h-Gx\Bigr)-\bigl(\tilde U(h)Gx-Gx\bigr)

であり、主張 (1)により右辺のノルムは∥h−1(U(h)x−x)−Gx∥+∥U~(h)Gx−Gx∥\|h^{-1}(U(h)x-x)-Gx\|+\|\tilde U(h)Gx-Gx\|以下である。これはh↓0h\downarrow0のとき00に収束するから、x∈D(G~)x\in D(\tilde G)かつG~x=−Gx\tilde Gx=-Gxであり、−G⊆G~-G\subseteq\tilde Gである。t↦U~(−t)t\mapsto\tilde U(-t)はUUに等しいから、いま示したことをU~\tilde Uに適用すると−G~⊆G-\tilde G\subseteq Gであり、G~⊆−G\tilde G\subseteq-Gである。したがってG~=−G\tilde G=-Gである。

主張 (4)を示す。x,y∈D(G)x,y\in D(G)、h>0h>0とする。主張 (1)により

⟨U(h)x−xh,y⟩=⟨x,U(h)∗y−yh⟩=⟨x,U~(h)y−yh⟩\Bigl\langle\frac{U(h)x-x}h,y\Bigr\rangle=\Bigl\langle x,\frac{U(h)^*y-y}h\Bigr\rangle=\Bigl\langle x,\frac{\tilde U(h)y-y}h\Bigr\rangle

である。主張 (3)と、§E10.3 補題 1.2による内積の連続性により、h↓0h\downarrow0とすると⟨Gx,y⟩=⟨x,−Gy⟩=−⟨x,Gy⟩\langle Gx,y\rangle=\langle x,-Gy\rangle=-\langle x,Gy\rangleを得る。▨

定理 3.4 (Stone の定理).HHを複素 Hilbert 空間とする。このとき、次が成り立つ。

  1. UUをHH上の強連続ユニタリ群とし、GGをその生成作用素とする。このとき、定義域D(G)D(G)をもつ線形作用素A=−iGA=-iGはHH上の自己共役作用素であり、すべてのt∈Rt\in\RについてU(t)=eitAU(t)=e^{itA}が成り立つ。
  2. A,BA,BをHH上の自己共役作用素とする。このとき、すべてのt≥0t\ge0についてeitA=eitBe^{itA}=e^{itB}が成り立つならば、A=BA=Bである。

特に、自己共役作用素AAに強連続ユニタリ群t↦eitAt\mapsto e^{itA}を対応させる写像は、HH上の自己共役作用素の全体からHH上の強連続ユニタリ群の全体への全単射である。

証明.主張 (1)を示す。x,y∈D(G)x,y\in D(G)とする。補題 3.3 (4)と内積の第2変数についての共役線形性により

⟨Ax,y⟩=−i⟨Gx,y⟩=i⟨x,Gy⟩=⟨x,−iGy⟩=⟨x,Ay⟩\langle Ax,y\rangle=-i\langle Gx,y\rangle=i\langle x,Gy\rangle=\langle x,-iGy\rangle=\langle x,Ay\rangle

である。§E12.23 定理 3.2 (2)によりD(G)D(G)はHHで稠密であるから、AAは対称作用素である。補題 3.3 (1)により、すべてのt≥0t\ge0について∥U(t)∥≤1\|U(t)\|\le1である。§E12.23 定理 4.1をUUの[0,∞)[0,\infty)への制限にM=1M=1、ω=0\omega=0、λ=1\lambda=1で適用すると1∈ρ(G)1\in\rho(G)であり、補題 3.3 (3)のU~\tilde Uの制限に同じく適用すると1∈ρ(−G)1\in\rho(-G)である。したがってim⁡(I−G)=im⁡(I+G)=H\im(I-G)=\im(I+G)=Hである。x∈D(G)x\in D(G)についてGx=iAxGx=iAxであるから

(I−G)x=−i(A+iI)x,(I+G)x=i(A−iI)x(I-G)x=-i(A+iI)x,\qquad(I+G)x=i(A-iI)x

であり、im⁡(A+iI)=im⁡(A−iI)=H\im(A+iI)=\im(A-iI)=Hである。§E12.12 定理 3.5 (1)をλ=i\lambda=iについて適用すると、AAは自己共役作用素である。

W(t)=eitAW(t)=e^{itA}とおく。命題 3.2により、WWは生成作用素iA=GiA=Gをもつ強連続ユニタリ群である。§E12.23 系 5.5をUUとWWの[0,∞)[0,\infty)への制限に適用すると、すべてのt≥0t\ge0についてU(t)=W(t)U(t)=W(t)である。t<0t<0ならば、補題 3.3 (1)をUUとWWに適用してU(t)=U(−t)∗=W(−t)∗=W(t)U(t)=U(-t)^*=W(-t)^*=W(t)を得る。

主張 (2)を示す。命題 3.2により、t↦eitAt\mapsto e^{itA}とt↦eitBt\mapsto e^{itB}の生成作用素はそれぞれiAiAとiBiBである。仮定によりこの二つの強連続ユニタリ群の[0,∞)[0,\infty)への制限は等しいから、iA=iBiA=iBである。したがってD(A)=D(B)D(A)=D(B)であり、x∈D(A)x\in D(A)についてAx=−i(iAx)=−i(iBx)=BxAx=-i(iAx)=-i(iBx)=Bxである。

自己共役作用素AAにt↦eitAt\mapsto e^{itA}を対応させる写像は、命題 3.2により自己共役作用素を強連続ユニタリ群へ写し、主張 (1)により全射であり、主張 (2)により単射である。▨

例 3.5. 各s∈Rs\in\RについてHs=CH_s=\Cとし、§E12.7 命題 1.6 (1)の Hilbert 直和H=⨁s∈RHsH=\bigoplus_{s\in\R}H_sをとる。t∈Rt\in\Rとx=(xs)s∈R∈Hx=(x_s)_{s\in\R}\in HについてU(t)x=(xs+t)s∈RU(t)x=(x_{s+t})_{s\in\R}と定める。このとき、各U(t)U(t)はHH上のユニタリ作用素であり、U(0)=IU(0)=Iかつすべてのt,s∈Rt,s\in\RについてU(t+s)=U(t)U(s)U(t+s)=U(t)U(s)が成り立つ。一方、t↓0t\downarrow0のとき∥U(t)x−x∥\|U(t)x-x\|が00に収束しないx∈Hx\in Hが存在する。したがって、すべてのt∈Rt\in\RについてU(t)=eitAU(t)=e^{itA}を満たすHH上の自己共役作用素AAは存在せず、定理 3.4 (1)から強連続性の仮定を外すことはできない。

証明.t∈Rt\in\Rとする。R\Rの有限部分集合FFにF+t={s+t:s∈F}F+t=\{s+t:s\in F\}を対応させる写像は、R\Rの有限部分集合の全体の上の全単射である。x,y∈Hx,y\in Hとすると、∑s∈F∣xs+t∣2=∑s∈F+t∣xs∣2\sum_{s\in F}\lvert x_{s+t}\rvert^2=\sum_{s\in F+t}\lvert x_s\rvert^2であるから、§E12.7 定義 1.1 (1)により∑s∈R∣xs+t∣2=∑s∈R∣xs∣2<∞\sum_{s\in\R}\lvert x_{s+t}\rvert^2=\sum_{s\in\R}\lvert x_s\rvert^2<\inftyであり、U(t)x∈HU(t)x\in Hである。同じ全単射と§E12.7 定義 1.1 (2)により、族(xs+tys+t‾)s∈R(x_{s+t}\overline{y_{s+t}})_{s\in\R}は総和可能であって、その和は∑s∈Rxsys‾\sum_{s\in\R}x_s\overline{y_s}に等しい。したがってU(t)U(t)は内積を保つ線形写像であり、特に∥U(t)x∥=∥x∥\|U(t)x\|=\|x\|を満たす有界線形作用素である。r∈Rr\in\Rについて(U(t)U(s)x)r=(U(s)x)r+t=xr+t+s(U(t)U(s)x)_r=(U(s)x)_{r+t}=x_{r+t+s}であるからU(t)U(s)=U(t+s)U(t)U(s)=U(t+s)であり、U(0)=IU(0)=Iである。U(t)U(−t)=IU(t)U(-t)=IによりU(t)U(t)は全射であるから、§E12.1 命題 2.4 (3)によりU(t)U(t)はユニタリ作用素である。

x=J01x=J_01とおく。xxは第00成分が11であり、他の成分が00である。t≠0t\ne0ならばU(t)x=J−t1U(t)x=J_{-t}1であり、U(t)x−xU(t)x-xの零でない成分は第−t-t成分の11と第00成分の−1-1だけであるから、∥U(t)x−x∥2=2\|U(t)x-x\|^2=2である。したがって、t↓0t\downarrow0のとき∥U(t)x−x∥\|U(t)x-x\|は00に収束しない。自己共役作用素AAがすべてのt∈Rt\in\RについてU(t)=eitAU(t)=e^{itA}を満たすならば、命題 3.2によりlim⁡t↓0∥U(t)x−x∥=0\lim_{t\downarrow0}\|U(t)x-x\|=0であり、これは∥U(t)x−x∥2=2\|U(t)x-x\|^2=2(t≠0t\ne0)と両立しない。▨

例 3.6.ℓ2\ell^2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、(bn)n≥1(b_n)_{n\ge1}を実数列とし、§E12.12 例 3.7 (3)の自己共役作用素DbD_bをとる。t∈Rt\in\Rとx∈ℓ2x\in\ell^2についてU(t)x=(eitbnxn)n≥1U(t)x=(e^{itb_n}x_n)_{n\ge1}と定める。このとき、UUはℓ2\ell^2上の強連続ユニタリ群であり、その生成作用素をGGとすると、定理 3.4 (1)の自己共役作用素−iG-iGはDbD_bに等しい。したがって、すべてのt∈Rt\in\RについてU(t)=eitDbU(t)=e^{itD_b}であり、DbD_bは、すべてのt≥0t\ge0についてeitB=U(t)e^{itB}=U(t)を満たすℓ2\ell^2上のただ一つの自己共役作用素BBである。

証明.n≥1n\ge1についてan=−ibna_n=-ib_nとおく。ℜan=0\Re a_n=0かつ∣an∣=∣bn∣\lvert a_n\rvert=\lvert b_n\rvertであり、t≥0t\ge0とx∈ℓ2x\in\ell^2についてU(t)x=(e−tanxn)n≥1U(t)x=(e^{-ta_n}x_n)_{n\ge1}である。§E12.23 例 7.1をK=C\mathbb K=\C、m=0m=0と列(an)(a_n)に適用すると、UUの[0,∞)[0,\infty)への制限はℓ2\ell^2上の強連続半群であり、その生成作用素GGは定義域{x∈ℓ2:∑n=1∞∣bn∣2∣xn∣2<∞}=D(Db)\{x\in\ell^2:\sum_{n=1}^\infty\lvert b_n\rvert^2\lvert x_n\rvert^2<\infty\}=D(D_b)をもち、x∈D(Db)x\in D(D_b)についてGx=(−anxn)n≥1=(ibnxn)n≥1Gx=(-a_nx_n)_{n\ge1}=(ib_nx_n)_{n\ge1}を満たす。

t∈Rt\in\Rとする。§E5.3 命題 1.7 (1)により、すべてのn≥1n\ge1について∣eitbn∣=eℜ(itbn)=1\lvert e^{itb_n}\rvert=e^{\Re(itb_n)}=1である。したがって、x,y∈ℓ2x,y\in\ell^2についてU(t)x∈ℓ2U(t)x\in\ell^2であり、⟨U(t)x,U(t)y⟩=∑n=1∞∣eitbn∣2xnyn‾=⟨x,y⟩\langle U(t)x,U(t)y\rangle=\sum_{n=1}^\infty\lvert e^{itb_n}\rvert^2x_n\overline{y_n}=\langle x,y\rangleであるから、U(t)U(t)は内積を保つ有界線形作用素である。§E5.3 命題 1.6により、U(0)=IU(0)=Iであり、すべてのt,s∈Rt,s\in\RについてU(t+s)=U(t)U(s)U(t+s)=U(t)U(s)である。U(t)U(−t)=U(0)=IU(t)U(-t)=U(0)=IによりU(t)U(t)は全射であるから、§E12.1 命題 2.4 (3)によりU(t)U(t)はユニタリ作用素である。UUの[0,∞)[0,\infty)への制限は強連続半群であるから、UUはℓ2\ell^2上の強連続ユニタリ群であり、その生成作用素はGGである。

定理 3.4 (1)により、定義域D(G)D(G)をもつ線形作用素−iG-iGは自己共役作用素であり、すべてのt∈Rt\in\RについてU(t)=eit(−iG)U(t)=e^{it(-iG)}である。D(G)=D(Db)D(G)=D(D_b)であり、x∈D(Db)x\in D(D_b)について−iGx=(bnxn)n≥1=Dbx-iGx=(b_nx_n)_{n\ge1}=D_bxであるから、−iG=Db-iG=D_bである。BBがℓ2\ell^2上の自己共役作用素であり、すべてのt≥0t\ge0についてeitB=U(t)e^{itB}=U(t)を満たすならば、すべてのt≥0t\ge0についてeitB=eitDbe^{itB}=e^{itD_b}であるから、定理 3.4 (2)によりB=DbB=D_bである。▨

4 半群のスペクトル

系 4.1.HHを複素 Hilbert 空間とし、AAをHH上の自己共役作用素とする。このとき、次が成り立つ。

  1. すべてのt∈Rt\in\Rについて、σ(eitA)\sigma(e^{itA})は{eitλ:λ∈σ(A)}\{e^{it\lambda}:\lambda\in\sigma(A)\}のC\Cにおける閉包に等しい。
  2. m∈Rm\in\Rとし、AAがmmで下に有界であるとし、t>0t>0とする。このときσ(e−tA)∖{0}={e−tλ:λ∈σ(A)}\sigma(e^{-tA})\setminus\{0\}=\{e^{-t\lambda}:\lambda\in\sigma(A)\}である。0∈σ(e−tA)0\in\sigma(e^{-tA})であるための必要十分条件は、σ(A)\sigma(A)が上に有界でないことである。
  3. H≠{0}H\ne\{0\}とし、m∈Rm\in\Rとし、AAがmmで下に有界であるとする。このときσ(A)\sigma(A)は最小元λ0\lambda_0をもち、すべてのt≥0t\ge0について∥e−tA∥=e−tλ0\|e^{-tA}\|=e^{-t\lambda_0}である。

証明.主張 (1)は、§E5.3 命題 1.8により連続である関数λ↦eitλ\lambda\mapsto e^{it\lambda}に§E12.15 補題 3.3を適用して得る。

主張 (2)を示す。S=σ(A)S=\sigma(A)とおき、P={e−tλ:λ∈S}P=\{e^{-t\lambda}:\lambda\in S\}とおく。§E12.12 命題 3.4によりS⊆[m,∞)S\subseteq[m,\infty)であり、§E12.15 命題 3.1 (1)によりSSは閉集合である。§E12.15 補題 3.3を連続関数λ↦e−tλ\lambda\mapsto e^{-t\lambda}に適用すると、σ(e−tA)\sigma(e^{-tA})はPPの閉包に等しい。§E12.23 補題 2.1 (1)によりPPの元は正の実数であり、0∉P0\notin Pである。z≠0z\ne0がPPの閉包に属するとし、e−tλk→ze^{-t\lambda_k}\to zを満たすSSの点列(λk)(\lambda_k)をとる。(λk)(\lambda_k)が上に有界でないと仮定すると、狭義増加列(kj)(k_j)ですべてのjjについてλkj≥j\lambda_{k_j}\ge jを満たすものがとれる。§E12.23 補題 2.1 (1)により0<e−tλkj≤e−tj≤(1+tj)−10<e^{-t\lambda_{k_j}}\le e^{-tj}\le(1+tj)^{-1}であるから、e−tλkj→0e^{-t\lambda_{k_j}}\to0であってz=0z=0となり、z≠0z\ne0と両立しない。したがって(λk)(\lambda_k)は有界であり、§D1.8 定理 2.2により、実数λ\lambdaに収束する部分列が存在する。SSは閉集合であるからλ∈S\lambda\in Sであり、§E5.3 命題 1.8による連続性からz=e−tλ∈Pz=e^{-t\lambda}\in Pである。したがってσ(e−tA)∖{0}=P\sigma(e^{-tA})\setminus\{0\}=Pである。

SSが上に有界でないならば、各k∈N≥1k\in\NNについてλk≥k\lambda_k\ge kを満たすλk∈S\lambda_k\in Sがとれ、§E12.23 補題 2.1 (1)により0<e−tλk≤(1+tk)−10<e^{-t\lambda_k}\le(1+tk)^{-1}であるから、00はPPの閉包に属する。SSが上に有界であるならば、すべてのλ∈S\lambda\in Sについてλ≤M′\lambda\le M'を満たす実数M′M'をとると、§E12.23 補題 2.1 (1)によりPPのすべての元wwは∣w−0∣≥e−tM′>0\lvert w-0\rvert\ge e^{-tM'}>0を満たすから、00はPPの閉包に属さない。

主張 (3)を示す。§E12.15 命題 3.1 (1)によりS=σ(A)S=\sigma(A)は空でない閉集合であり、S⊆[m,∞)S\subseteq[m,\infty)であるから、λ0=inf⁡S\lambda_0=\inf Sは実数であってSSの点列の極限であり、λ0∈S\lambda_0\in Sである。t≥0t\ge0とする。定理 2.1によりe−tA∈B(H)e^{-tA}\in B(H)は自己共役作用素であるから、§E12.1 定義 2.2により正規作用素である。§E12.12 定義 1.5によりσ(e−tA)\sigma(e^{-tA})は§E12.1 定義 3.2のスペクトルに一致するから、§E12.1 定理 4.7により∥e−tA∥=max⁡{∣z∣:z∈σ(e−tA)}\|e^{-tA}\|=\max\{\lvert z\rvert:z\in\sigma(e^{-tA})\}である。λ∈S\lambda\in Sならばλ≥λ0\lambda\ge\lambda_0であり、§E12.23 補題 2.1 (1)により∣e−tλ∣≤e−tλ0\lvert e^{-t\lambda}\rvert\le e^{-t\lambda_0}である。σ(e−tA)\sigma(e^{-tA})は{e−tλ:λ∈S}\{e^{-t\lambda}:\lambda\in S\}の閉包であるから、そのすべての元zzは∣z∣≤e−tλ0\lvert z\rvert\le e^{-t\lambda_0}を満たし、e−tλ0∈σ(e−tA)e^{-t\lambda_0}\in\sigma(e^{-tA})である。したがって∥e−tA∥=e−tλ0\|e^{-tA}\|=e^{-t\lambda_0}である。▨

5 コンパクトなレゾルベントをもつ場合の展開

定理 5.1.HHを複素 Hilbert 空間とし、m∈Rm\in\Rとし、AAをmmで下に有界なHH上の自己共役作用素で、コンパクトなレゾルベントをもつものとする。NNを{1,…,k}\{1,\dots,k\}(k≥0k\ge0)またはN≥1\NNとし、(en)n∈N(e_n)_{n\in N}をHHの完全正規直交系とし、(λn)n∈N(\lambda_n)_{n\in N}をλ1≤λ2≤⋯\lambda_1\le\lambda_2\le\cdotsを満たす実数列とする。すべてのn∈Nn\in Nについてen∈D(A)e_n\in D(A)かつAen=λnenAe_n=\lambda_ne_nであり、N=N≥1N=\NNならばλn→∞\lambda_n\to\inftyであるとする。このようなNN、(en)(e_n)、(λn)(\lambda_n)は§E12.14 定理 2.3 (1)と§E12.14 定理 2.3 (2)により存在する。AAが非負であって(A+I)−1=−R(−1,A)(A+I)^{-1}=-R(-1,A)がコンパクト作用素であるならば、§E12.14 系 2.4 (1)によりAAはコンパクトなレゾルベントをもつ。このとき、次が成り立つ。

  1. すべてのt≥0t\ge0とx∈Hx\in Hについて、級数∑n∈Ne−tλn⟨x,en⟩en\sum_{n\in N}e^{-t\lambda_n}\langle x,e_n\rangle e_nはHHのノルムについて収束し、その和はe−tAxe^{-tA}xに等しい。
  2. t>0t>0とする。このとき、e−tAe^{-tA}はコンパクト作用素である。N=N≥1N=\NNならば、k∈N≥1k\in\NNについてPk(t)x=∑n=1ke−tλn⟨x,en⟩enP_k(t)x=\sum_{n=1}^ke^{-t\lambda_n}\langle x,e_n\rangle e_nで定まる有限階数作用素Pk(t)P_k(t)は∥e−tA−Pk(t)∥=e−tλk+1\|e^{-tA}-P_k(t)\|=e^{-t\lambda_{k+1}}を満たし、k→∞k\to\inftyのときe−tλk+1→0e^{-t\lambda_{k+1}}\to0である。

証明.主張 (1)を示す。c∈Rc\in\Rについて、NNが有限集合であるかλn→∞\lambda_n\to\inftyであるから、{n∈N:∣λn∣≤c}\{n\in N:\lvert\lambda_n\rvert\le c\}は有限集合である。したがって(en)n∈N(e_n)_{n\in N}と(λn)n∈N(\lambda_n)_{n\in N}の組は§E12.14 定義 2.1の意味でAAの離散固有基底であり、§E12.14 定理 2.3 (2)によりすべてのn∈Nn\in Nについてλn≥m\lambda_n\ge mである。t≥0t\ge0とし、g(λ)=e−tλg(\lambda)=e^{-t\lambda}とおく。§E12.23 補題 2.1 (1)によりすべてのnnについて0<g(λn)≤e−tm0<g(\lambda_n)\le e^{-tm}であるから、§E10.3 定理 3.5 (4)により、すべてのx∈Hx\in Hについて∑n∣g(λn)∣2∣⟨x,en⟩∣2≤e−2tm∥x∥2\sum_n\lvert g(\lambda_n)\rvert^2\lvert\langle x,e_n\rangle\rvert^2\le e^{-2tm}\|x\|^2である。§E12.15 命題 6.1 (2)をmmとggに適用すると、D(e−tA)=HD(e^{-tA})=Hであり、すべてのx∈Hx\in Hについて級数∑ng(λn)⟨x,en⟩en\sum_ng(\lambda_n)\langle x,e_n\rangle e_nはノルムについてg(A)x=e−tAxg(A)x=e^{-tA}xに収束する。

主張 (2)を示す。t>0t>0とする。NNが有限集合ならば、主張 (1)によりe−tAe^{-tA}の値域は{en:n∈N}\{e_n:n\in N\}の線形包に含まれるから、e−tAe^{-tA}は有限階数作用素であり、§E12.2 命題 1.4によりコンパクト作用素である。

N=N≥1N=\NNとし、k∈N≥1k\in\NNとする。Pk(t)P_k(t)の値域は{e1,…,ek}\{e_1,\dots,e_k\}の線形包に含まれ、Pk(t)P_k(t)は有限階数作用素である。x∈Hx\in Hとし、cn=⟨x,en⟩c_n=\langle x,e_n\rangle、y=e−tAx−Pk(t)xy=e^{-tA}x-P_k(t)xとおく。主張 (1)と§E10.3 補題 1.2による内積の連続性により、j>kj>kならば⟨y,ej⟩=e−tλjcj\langle y,e_j\rangle=e^{-t\lambda_j}c_jであり、j≤kj\le kならば⟨y,ej⟩=0\langle y,e_j\rangle=0である。§E10.3 定理 3.5 (4)により

∥y∥2=∑j>ke−2tλj∣cj∣2\|y\|^2=\sum_{j>k}e^{-2t\lambda_j}\lvert c_j\rvert^2

である。j>kj>kならばλj≥λk+1\lambda_j\ge\lambda_{k+1}であるから、§E12.23 補題 2.1 (1)によりe−2tλj≤e−2tλk+1e^{-2t\lambda_j}\le e^{-2t\lambda_{k+1}}であり、§E10.3 定理 3.5 (4)により∥y∥2≤e−2tλk+1∥x∥2\|y\|^2\le e^{-2t\lambda_{k+1}}\|x\|^2である。x=ek+1x=e_{k+1}とするとy=e−tλk+1ek+1y=e^{-t\lambda_{k+1}}e_{k+1}であるから、∥e−tA−Pk(t)∥=e−tλk+1\|e^{-tA}-P_k(t)\|=e^{-t\lambda_{k+1}}である。λn→∞\lambda_n\to\inftyであるから、λk0+1>0\lambda_{k_0+1}>0を満たすk0∈N≥1k_0\in\NNが存在する。k≥k0k\ge k_0ならばλk+1≥λk0+1>0\lambda_{k+1}\ge\lambda_{k_0+1}>0であり、§E12.23 補題 2.1 (1)により0<e−tλk+1≤(1+tλk+1)−10<e^{-t\lambda_{k+1}}\le(1+t\lambda_{k+1})^{-1}であるから、k→∞k\to\inftyのときe−tλk+1→0e^{-t\lambda_{k+1}}\to0である。§E12.2 命題 1.4と§E12.2 命題 1.6により、e−tAe^{-tA}はコンパクト作用素である。▨

例 5.2.ℓ2\ell^2を複素数値数列の Hilbert 空間とし、(an)n≥1(a_n)_{n\ge1}を非負実数列とし、§E12.12 例 3.7 (3)の自己共役作用素DaD_aをとる。このとき、すべてのt≥0t\ge0とx∈ℓ2x\in\ell^2についてe−tDax=(e−tanxn)n≥1e^{-tD_a}x=(e^{-ta_n}x_n)_{n\ge1}であり、t↦e−tDat\mapsto e^{-tD_a}は§E12.23 例 7.1の強連続半群に等しい。t>0t>0とすると、e−tDae^{-tD_a}がコンパクト作用素であることと、DaD_aがコンパクトなレゾルベントをもつことと、an→∞a_n\to\inftyであることは同値である。

証明.§E12.12 例 3.7 (3)によりDaD_aは00で下に有界な自己共役作用素である。§E12.23 例 7.1をK=C\mathbb K=\C、m=0m=0と列(an)(a_n)に適用すると、T(t)x=(e−tanxn)n≥1T(t)x=(e^{-ta_n}x_n)_{n\ge1}で定まるTTは強連続半群であり、その生成作用素は定義域{x∈ℓ2:∑nan2∣xn∣2<∞}=D(Da)\{x\in\ell^2:\sum_na_n^2\lvert x_n\rvert^2<\infty\}=D(D_a)をもつ作用素x↦(−anxn)n≥1x\mapsto(-a_nx_n)_{n\ge1}、すなわち−Da-D_aである。定理 2.1によりt↦e−tDat\mapsto e^{-tD_a}は生成作用素−Da-D_aをもつ強連続半群であるから、§E12.23 系 5.5によりすべてのt≥0t\ge0についてe−tDa=T(t)e^{-tD_a}=T(t)である。

t>0t>0とする。数列(e−tan)(e^{-ta_n})は有界であるから、§E12.2 命題 1.9により、e−tDae^{-tD_a}がコンパクト作用素であることはe−tan→0e^{-ta_n}\to0と同値である。an→∞a_n\to\inftyならば、§E12.23 補題 2.1 (1)により0<e−tan≤(1+tan)−1→00<e^{-ta_n}\le(1+ta_n)^{-1}\to0である。e−tan→0e^{-ta_n}\to0であるとし、M>0M>0とすると、すべてのn≥n0n\ge n_0についてe−tan<e−tMe^{-ta_n}<e^{-tM}を満たすn0n_0が存在し、§E12.23 補題 2.1 (1)によりan≤Ma_n\le Mならばe−tan≥e−tMe^{-ta_n}\ge e^{-tM}であるから、n≥n0n\ge n_0についてan>Ma_n>Mである。したがってe−tan→0e^{-ta_n}\to0はan→∞a_n\to\inftyと同値である。

an→∞a_n\to\inftyならば、§E12.14 例 5.1 (1)によりDaD_aはコンパクトなレゾルベントをもつ。逆に、DaD_aがコンパクトなレゾルベントをもつとする。§E12.12 例 3.7 (3)により−1∈ρ(Da)-1\in\rho(D_a)であり、R(−1,Da)x=(−(1+an)−1xn)n≥1R(-1,D_a)x=(-(1+a_n)^{-1}x_n)_{n\ge1}である。§E12.14 補題 1.2 (1)によりR(−1,Da)R(-1,D_a)はコンパクト作用素であるから、§E12.2 命題 1.9により(1+an)−1→0(1+a_n)^{-1}\to0であり、an→∞a_n\to\inftyである。▨

6 演習

問題 6.1.HHを複素 Hilbert 空間とし、AAをHH上の自己共役作用素とし、x∈D(A)x\in D(A)とする。すべてのt∈Rt\in\Rについて∥eitAx−x∥≤∣t∣ ∥Ax∥\|e^{itA}x-x\|\le\lvert t\rvert\,\|Ax\|であることを示せ。さらに、AAが非負ならば、すべてのt≥0t\ge0について∥e−tAx−x∥≤t∥Ax∥\|e^{-tA}x-x\|\le t\|Ax\|であることを示せ。

解答.

TTをHH上の縮小半群とし、GGをその生成作用素とする。y∈D(G)y\in D(G)、r≥0r\ge0とすると、§E12.23 定理 3.2 (4)によりT(r)y−y=∫0rT(s)Gy dsT(r)y-y=\int_0^rT(s)Gy\,dsである。§E10.18 補題 7.3 (1)の評価とTTの縮小性により

∥T(r)y−y∥=∥∫0rT(s)Gy ds∥≤rsup⁡0≤s≤r∥T(s)Gy∥≤r∥Gy∥\|T(r)y-y\|=\Bigl\|\int_0^rT(s)Gy\,ds\Bigr\|\le r\sup_{0\le s\le r}\|T(s)Gy\|\le r\|Gy\|

である。

U(t)=eitAU(t)=e^{itA}とおく。命題 3.2によりUUは生成作用素iAiAをもつ強連続ユニタリ群であり、補題 3.3 (1)により∥U(t)z∥=∥z∥\|U(t)z\|=\|z\|(t∈Rt\in\R、z∈Hz\in H)である。したがってUUの[0,∞)[0,\infty)への制限は縮小半群であり、不等式∥T(r)y−y∥≤r∥Gy∥\|T(r)y-y\|\le r\|Gy\|をT=U∣[0,∞)T=U|_{[0,\infty)}、r=tr=t、y=xy=x、G=iAG=iAに適用すると、すべてのt≥0t\ge0について∥eitAx−x∥≤t∥iAx∥=t∥Ax∥\|e^{itA}x-x\|\le t\|iAx\|=t\|Ax\|である。補題 3.3 (3)によりV(r)=U(−r)V(r)=U(-r)は生成作用素−iA-iA、定義域D(A)D(A)をもつ強連続ユニタリ群であり、∥V(r)z∥=∥z∥\|V(r)z\|=\|z\|である。t<0t<0について、不等式∥T(r)y−y∥≤r∥Gy∥\|T(r)y-y\|\le r\|Gy\|をT=V∣[0,∞)T=V|_{[0,\infty)}、r=−tr=-t、y=xy=x、G=−iAG=-iAに適用すると、∥eitAx−x∥=∥V(−t)x−x∥≤(−t)∥−iAx∥=∣t∣∥Ax∥\|e^{itA}x-x\|=\|V(-t)x-x\|\le(-t)\|-iAx\|=|t|\|Ax\|である。

AAが非負ならば、定理 2.1によりT(t)=e−tAT(t)=e^{-tA}は生成作用素−A-A、定義域D(A)D(A)をもつ縮小半群である。不等式∥T(r)y−y∥≤r∥Gy∥\|T(r)y-y\|\le r\|Gy\|をr=tr=t、y=xy=x、G=−AG=-Aに適用すると、すべてのt≥0t\ge0について∥e−tAx−x∥≤t∥−Ax∥=t∥Ax∥\|e^{-tA}x-x\|\le t\|-Ax\|=t\|Ax\|である。▨

問題 6.2.命題 2.4の証明を完成させよ。作用素の冪を反復合成として扱い、各段の定義域を確かめること。

解答.

HHを複素 Hilbert 空間とし、κ∈R\kappa\in\Rとし、AAを−κ-\kappaで下に有界なHH上の自己共役作用素とし、t>0t>0と整数m≥1m\ge1をとる。整数r≥1r\ge1について、Fr(s)=sre−tsF_r(s)=s^re^{-ts}(s≥0s\ge0)とおく。s>0s>0ではFr′(s)=sr−1e−ts(r−ts)F_r'(s)=s^{r-1}e^{-ts}(r-ts)であるから、FrF_rは[0,r/t][0,r/t]で増加し、[r/t,∞)[r/t,\infty)で減少する。したがって

max⁡s≥0sre−ts=Fr(r/t)=(ret)r\max_{s\ge0}s^re^{-ts}=F_r(r/t)=\left(\frac{r}{et}\right)^r

である。r=0r=0についてはe−ts≤1e^{-ts}\le1である。

S=σ(A)S=\sigma(A)、ι(λ)=λ\iota(\lambda)=\lambda、f(λ)=λ+κf(\lambda)=\lambda+\kappa、g(λ)=e−tλg(\lambda)=e^{-t\lambda}とおき、0≤j≤m0\le j\le mについてpj=ιjgp_j=\iota^jg、qj=fjgq_j=f^jgとおく。§E12.12 命題 3.4によりS⊆[−κ,∞)S\subseteq[-\kappa,\infty)である。λ∈S\lambda\in Sに対してs=λ+κ≥0s=\lambda+\kappa\ge0とおくと、g(λ)=eκte−tsg(\lambda)=e^{\kappa t}e^{-ts}であるから、スカラーの最大値の計算によりqjq_jはSS上で有界であり、

∣qm(λ)∣≤eκt(met)m|q_m(\lambda)|\le e^{\kappa t}\left(\frac{m}{et}\right)^m

である。また、∣λ∣≤s+∣κ∣|\lambda|\le s+|\kappa|により

∣pj(λ)∣≤eκt(s+∣κ∣)je−ts=eκt∑r=0j(jr)∣κ∣j−rsre−ts|p_j(\lambda)|\le e^{\kappa t}(s+|\kappa|)^je^{-ts}=e^{\kappa t}\sum_{r=0}^j\binom jr|\kappa|^{j-r}s^re^{-ts}

であるから、各pjp_jもSS上で有界である。これらの関数はすべて Borel 関数であり、§E12.15 補題 3.2によりpj(A)p_j(A)とqj(A)q_j(A)は全域で定義された有界作用素である。

1≤j≤m1\le j\le mとする。§E12.15 定理 1.2 (4)をι\iotaとpj−1p_{j-1}に適用すると

D(Apj−1(A))=D(pj−1(A))∩D(pj(A))=H,Apj−1(A)=pj(A)D(Ap_{j-1}(A))=D(p_{j-1}(A))\cap D(p_j(A))=H,\qquad Ap_{j-1}(A)=p_j(A)

である。p0(A)=g(A)=e−tAp_0(A)=g(A)=e^{-tA}であるから、この等式をj=1,…,mj=1,\dots,mの順に用いると、すべてのx∈Hx\in Hについてe−tAx∈D(Am)e^{-tA}x\in D(A^m)かつAje−tAx=pj(A)xA^je^{-tA}x=p_j(A)x(0≤j≤m0\le j\le m)を得る。

§E12.15 定理 1.2 (3)をι\iotaと定数関数κ\kappaに適用すると、f(A)=A+κIf(A)=A+\kappa Iであり、その定義域はD(A)D(A)である。§E12.15 定理 1.2 (4)をffとqj−1q_{j-1}に適用すると

D(f(A)qj−1(A))=D(qj−1(A))∩D(qj(A))=H,f(A)qj−1(A)=qj(A)D(f(A)q_{j-1}(A))=D(q_{j-1}(A))\cap D(q_j(A))=H,\qquad f(A)q_{j-1}(A)=q_j(A)

である。q0(A)=e−tAq_0(A)=e^{-tA}であるから、この等式をj=1,…,mj=1,\dots,mの順に用いると、e−tAH⊆D((A+κI)m)e^{-tA}H\subseteq D((A+\kappa I)^m)かつ(A+κI)me−tA=qm(A)(A+\kappa I)^me^{-tA}=q_m(A)を得る。§E12.15 補題 3.2とqmq_mの評価により

∥(A+κI)me−tA∥=∥qm(A)∥≤eκt(met)m\|(A+\kappa I)^me^{-tA}\|=\|q_m(A)\|\le e^{\kappa t}\left(\frac{m}{et}\right)^m

である。

特に、AAが非負でt>0t>0、x∈Hx\in H、n∈N≥1n\in\NNならば、κ=0\kappa=0、m=nm=nとおくとy0=e−tAx∈D(An)y_0=e^{-tA}x\in D(A^n)である。したがって、k=1,…,nk=1,\dots,nの順にyk−1∈D(A)y_{k-1}\in D(A)であり、yk=Ayk−1=Ake−tAxy_k=Ay_{k-1}=A^ke^{-tA}xと定めることができる。最後の評価により∥yn∥≤(n/(et))n∥x∥≤(n/t)n∥x∥\|y_n\|\le(n/(et))^n\|x\|\le(n/t)^n\|x\|である。▨

参考文献

  1. Michael Reed and Barry Simon, Methods of Modern Mathematical Physics I: Functional Analysis, revised and enlarged ed., Academic Press, New York, 1980.強連続ユニタリ群と自己共役作用素の対応を与える Stone の定理の扱いを参考にした。
  2. Walter Rudin, Functional Analysis, 2nd ed., International Series in Pure and Applied Mathematics, McGraw Hill, 1991.射影値測度による汎関数計算から作用素の指数関数と半群を構成する扱いを参考にした。

前提記事

15 本の記事・単元を表示