1 Hilbert 三つ組と解空間
定義 1.1.K∈{R,C}とし、V,HをK上の可分 Hilbert 空間、j:V→Hを像が稠密な連続単射線形写像とする。内積は第一変数について線形とする。V×は実の場合には連続双対、複素の場合には連続反双対とし、双対ノルムを入れる。§E12.43 定義 1.1の写像
I:H⟶V×,(Ih)(v)=⟨h,jv⟩HによってV⊂H⊂V×と同一視し、この三つ組を Hilbert 三つ組という。cj=∥j∥とおくと、§E12.43 命題 1.2により包含は連続な単射であり、
∥v∥H≤cj∥v∥V,∥h∥V×≤cj∥h∥Hである。
T>0に対し、変分的発展方程式の解空間 (variational evolution space) を
W(0,T)={u∈L2(0,T;V):u′∈L2(0,T;V×)},∥u∥W2=∥u∥L2(0,T;V)2+∥u′∥L2(0,T;V×)2と定める。ここでu′はV×値の弱微分であり、すべてのφ∈Cc∞(0,T)について
∫0Tu(t)φ′(t)dt=−∫0Tu′(t)φ(t)dtが V× で成り立つという意味である。弱微分の定義は§E10.48 定義 3.1と同じであり、W(0,T)⊂H1(0,T;V×)である。
命題 1.2.V⊂H⊂V×を実または複素の可分 Hilbert 三つ組、T>0とする。このとき、W(0,T)はノルム∥⋅∥Wに関して Hilbert 空間である。また、写像
F⟼[u⟼∫0TF(t)(u(t))dt]はL2(0,T;V×)からL2(0,T;V)の実双対または複素反双対への線形等長同型である。
証明.C:V×→V∗を(Cℓ)(v)=ℓ(v)と定める。ただし実数体では複素共役を恒等写像とする。Cは全単射等長写像であり、複素数体では共役線形である。§E10.5 系 1.2の Riesz 対応とC−1の合成は
R×:V⟶V×,R×v=⟨v,⋅⟩Vという線形等長同型である。この写像で内積を移すとV×は Hilbert 空間となる。§E10.25 定理 5.1をVとV×に適用すると、二つのL2空間は Hilbert 空間である。同定理の通常双対への積分表示を、入力のFにはC、出力の汎関数には複素共役を施して移すと、主張の線形等長同型を得る。二つの共役線形写像の合成なので、複素数体の場合にも線形である。
un→uをL2(0,T;V)で、un′→gをL2(0,T;V×)で満たす列をとる。包含V→V×のノルムはcj2以下であるから、任意のφ∈Cc∞(0,T)に対して
∫0T(un−u)φ′V×≤cj2∥un−u∥L2V∥φ′∥2⟶0,∫0T(un′−g)φV×≤∥un′−g∥L2V×∥φ∥2⟶0.したがってu′=gであり、弱微分のグラフは二つのL2空間の積の閉線形部分空間である。写像u↦(u,u′)によってその積内積を引き戻すと、∥⋅∥Wを誘導する完備な内積を得る。▨
2 連続代表と部分積分
補題 2.1.V⊂H⊂V×を実または複素の可分 Hilbert 三つ組、T>0とする。このとき、任意のu∈W(0,T)に対して、[0,T]の近傍で定義された滑らかなV値関数の列(un)が存在して
un⟶uin L2(0,T;V),un′⟶u′in L2(0,T;V×)を満たす。
証明.u∈W(0,T)⊂H1(0,T;V×)に§E10.48 定理 4.2を適用し、V×値連続代表とその端点値u(0),u(T)をとる。−T<t<2Tにおいて
u(t)=⎩⎨⎧u(−t),u(t),u(2T−t),−T<t<0,0≤t≤T,T<t<2T,g(t)=⎩⎨⎧−u′(−t),u′(t),−u′(2T−t),−T<t<0,0<t<T,T<t<2Tとおく。V×における積分表示を各区間で変数変換すると、すべての−T<s<t<2Tについて
u(t)−u(s)=∫stg(r)drとなる。区間が0またはTをまたぐ場合も、その点で両側のV×値が一致するので、積分を足せば同じ等式を得る。また、u∈L2(−T,2T;V)、g∈L2(−T,2T;V×)である。したがって§E10.48 定理 4.2によりu′=gである。
χ∈Cc∞(−T,2T)を[0,T]の近傍で1となるようにとり、χuをRに零延長してUとする。§E10.48 定理 5.1の積の公式と、χが両端の近傍で零であることから、
U∈L2(R;V),U′=G∈L2(R;V×),ただしGはχ′u+χgの零延長である。非負の実数値核ρ∈Cc∞(−1,1)、∫ρ=1に対し、ρε(t)=ε−1ρ(t/ε)、uε=ρε∗Uとおく。§E10.48 命題 1.1によりuε∈C∞(R;V)であり、uε→UがL2(R;V)で成り立つ。
§E10.18 命題 5.2を包含V→V×に適用すると、uεはV×で計算した畳み込みにも一致する。U′=Gの弱微分の等式に、各tについて試験関数s↦ρε(t−s)を代入すると
uε′(t)=∫Rρε′(t−s)U(s)ds=∫Rρε(t−s)G(s)dsがV×で成り立つ。§E10.48 命題 1.1をGにも適用するとuε′→GがL2(R;V×)で成り立つ。[0,T]上ではU=u、G=u′であるから、ε↓0の列をとればよい。▨
定理 2.2.V⊂H⊂V×を実または複素の可分 Hilbert 三つ組、T>0とする。このとき、W(0,T)の各元はただ一つのH値連続代表をもち、この代表をとる写像W(0,T)→C([0,T];H)は連続である。連続代表をuと書くと、
0≤t≤Tsup∥u(t)∥H2≤T1∥u∥L2(0,T;H)2+2∥u′∥L2(0,T;V×)∥u∥L2(0,T;V).また、t↦∥u(t)∥H2は絶対連続であり、すべての0≤s≤t≤Tについて
∥u(t)∥H2−∥u(s)∥H2=2ℜ∫stu′(r)(u(r))dr.特に、ほとんどすべてのtでdtd∥u(t)∥H2=2ℜ(u′(t)(u(t)))である。
証明.[0,T]の近傍で滑らかなV値関数wをとり、内積を微分すると
dtd∥w(t)∥H2=2ℜ⟨w′(t),w(t)⟩H=2ℜ(w′(t)(w(t)))を得る。s∈[0,T]を∥w(s)∥H2≤T−1∥w∥L2H2となるように選ぶ。上の等式をsから各tへ積分し、積分の向きに応じて絶対値をとると、
tsup∥w(t)∥H2≤T−1∥w∥L2H2+2∫0T∥w′(r)∥V×∥w(r)∥Vdr≤T−1∥w∥L2H2+2∥w′∥L2V×∥w∥L2V.u∈W(0,T)を補題 2.1の列unで近似する。直前の評価をun−umに適用し、∥un−um∥L2H≤cj∥un−um∥L2Vを用いると、(un)はC([0,T];H)の Cauchy 列である。その一様極限をuとすると、L2(0,T;H)の極限の一意性によりu=uがほとんど至る所で成り立つ。二つの連続代表の差が一点で零でなければ、ある相対近傍で差のノルムが正となり、ほとんど至る所での一致に反する。したがって連続代表は一意である。滑らかな関数の評価を極限へ通すと、主張の評価と連続埋め込みを得る。
双対の評価と Cauchy–Schwarz の不等式により
∥un′(un)−u′(u)∥L1≤∥un′−u′∥L2V×∥un∥L2V+∥u′∥L2V×∥un−u∥L2V⟶0.滑らかな関数の積分等式を極限へ通すと、すべてのs,tについて主張の等式を得る。被積分関数はL1に属するから、得られた積分等式により、ノルムの二乗は絶対連続であり、ほとんど至る所で主張の微分公式が成り立つ。▨
命題 2.3.V⊂H⊂V×を実または複素の可分 Hilbert 三つ組、T>0とし、u,v∈W(0,T)をそれぞれのH値連続代表と同一視する。このとき、すべての0≤s≤t≤Tについて
⟨u(t),v(t)⟩H−⟨u(s),v(s)⟩H=∫st(u′(r)(v(r))+v′(r)(u(r)))dr.実数体の場合、複素共役は恒等写像とする。
証明.u,vを補題 2.1により滑らかなV値関数un,vnでWにおいて近似する。内積の積の微分公式を積分すると、
⟨un(t),vn(t)⟩H−⟨un(s),vn(s)⟩H=∫st(un′(r)(vn(r))+vn′(r)(un(r)))dr.定理 2.2により左辺は主張の左辺へ収束する。右辺の第一項については
∥un′(vn)−u′(v)∥1≤∥un′−u′∥L2V×∥vn∥L2V+∥u′∥L2V×∥vn−v∥L2V⟶0.第二項にもuとvを入れ替えた同じ評価を適用すると、積分の極限を得る。▨
3 可測な時間依存形式
証明.§E10.3 定理 3.6によりVの高々可算な完全正規直交系(ek)をとる。有限次元の場合には以下の和をその次元で止め、零空間の場合には空和とする。固定したv∈Vについて、Riesz 同型R×v=⟨v,⋅⟩Vを用いると、t∈/Nにおいて
A(t)v=n→∞limk=1∑na(t;v,ek)R×ekin V×.各係数は可測であるから有限和は強可測であり、その極限も強可測である。N上の零への変更はこの結論を保つ。
強可測なu:(0,T)→Vに対し、可測単関数snをsn(t)→u(t)がほとんど至る所で成り立つようにとる。各A(⋅)sn(⋅)は前段の有限個の強可測関数を可測集合上で貼り合わせた関数である。また、t∈/Nについて
∥A(t)sn(t)−A(t)u(t)∥V×≤M∥sn(t)−u(t)∥V⟶0.したがってAuは強可測であり、∥A(t)u(t)∥V×≤M∥u(t)∥Vを二乗積分すると主張の評価を得る。代表元を変更しても出力はほとんど至る所で変わらず、線形性は各A(t)の線形性から従う。▨
命題 3.3.V⊂H⊂V×を実または複素の可分 Hilbert 三つ組、T>0とし、aが定義 3.1の条件を定数M,α>0、λ≥0について満たすとする。u∈W(0,T)がf∈L2(0,T;V×)に対してu′+Au=fを満たすとし、u0=u(0)∈Hとする。このとき、すべての0≤s≤t≤Tについて
21∥u(t)∥H2+∫stℜa(r;u(r),u(r))dr=21∥u(s)∥H2+ℜ∫stf(r)(u(r))dr.また、T,M,α,λ,cjだけに依存する定数Cが存在して
∥u∥C([0,T];H)+∥u∥L2(0,T;V)+∥u′∥L2(0,T;V×)≤C(∥u0∥H+∥f∥L2(0,T;V×))を満たす。同じ形式に対する二つの解の差にも、右辺を初期値と外力の差のノルムに替えた評価が成り立つ。
証明.定理 2.2の積分等式へu′=f−Auを代入すると、主張のエネルギー等式を得る。y(t)=∥u(t)∥H2とおく。Gårding の不等式と
2∣f(t)(u(t))∣≤α∥u(t)∥V2+α−1∥f(t)∥V×2により、ほとんど至る所で
y′(t)+α∥u(t)∥V2≤2λy(t)+α−1∥f(t)∥V×2.非負のVノルムの項を除いて積分し、§E13.7 定理 1.1を適用する。K=∥u0∥H2+α−1∥f∥L2V×2とおくと
tsupy(t)≤e2λTK,α∥u∥L2V2≤K+2λTe2λTK.二つ目の評価は微分不等式を0からTへ積分して得られる。補題 3.2により
∥u′∥L2V×≤∥f∥L2V×+M∥u∥L2Vであるから、三つのノルムの評価が従う。二つの解u,vの差はu−v∈W(0,T)と(u−v)′+A(u−v)=fu−fvを満たすので、同じ評価を適用する。▨
4 Galerkin 近似と一意存在
補題 4.1.V⊂H⊂V×を実または複素の可分 Hilbert 三つ組、T>0とし、aが定義 3.1の条件を満たすとする。u0∈H、f∈L2(0,T;V×)とする。このとき、増加する有限次元部分空間En⊂Vとun∈H1(0,T;En)が存在し、⋃nEnはVで稠密であって、Pn:H→EnをH直交射影として
un(0)=Pnu0,⟨un′(t),w⟩H+a(t;un(t),w)=f(t)(w)(w∈En)がほとんど至る所で成り立つ。さらに、nに依存しない定数Cに対して
tsup∥un(t)∥H+∥un∥L2(0,T;V)≤C(∥u0∥H+∥f∥L2(0,T;V×)).
証明.Vの可算稠密列をとり、Hの内積による Gram–Schmidt の操作を順に施す。零になる剰余を除くと、Hで正規直交する列(wk)を得る。各操作は既に選んだ有限個のベクトルの線形結合を引くものであるから、各段階で元の列と得られたベクトルの有限線形包は一致する。したがってEn=span{w1,…,wn}の合併はVで稠密であり、Hでも稠密である。列が有限で止まる場合には、その後のEnをすべてV=Hとする。V={0}の場合にはH={0}であり、un=0とすればよい。
un(t)=∑k=1dnck(t)wk、dn=dimEnとおく。係数方程式は
ci′(t)+k=1∑dna(t;wk,wi)ck(t)=f(t)(wi),ci(0)=⟨u0,wi⟩H(1≤i≤dn)である。係数行列は有界可測であり、右辺はL2(0,T;Kdn)に属する。§E13.7 系 4.2により[0,T]全体に絶対連続な解が存在する。係数ベクトルは閉区間上で連続なので有界であり、方程式からci′∈L2(0,T)となる。したがってun∈H1(0,T;En)である。
EnにVの内積を入れた空間と、同じEnにHの内積を入れた空間から有限次元の Hilbert 三つ組を作る。形式の制限は同じM,α,λを満たし、包含のノルムはcj以下である。外力の制限fn(t)=f(t)∣Enは∥fn∥L2En×≤∥f∥L2V×を満たす。係数方程式に命題 3.3をこの三つ組で適用し、∥Pnu0∥H≤∥u0∥Hを用いると、主張の二つのノルムの一様評価を得る。▨
定理 4.2.V⊂H⊂V×を実または複素の可分 Hilbert 三つ組、T>0とし、aが定義 3.1の条件を満たすとする。このとき、任意のu0∈Hとf∈L2(0,T;V×)に対して
u(0)=u0,u′+Au=fin L2(0,T;V×)を満たすu∈W(0,T)がただ一つ存在する。初期値はH値連続代表の値である。この解を形式aに対する変分解 (variational solution) という。
証明.補題 4.1の(En,un)をとる。L2(0,T;V)は§E10.25 定理 5.1により Hilbert 空間であり、§E12.32 例 2.5により回帰的である。unはこの空間で有界であるから、§E12.35 定理 5.2により、unk⇀uを満たす部分列(unk)とu∈L2(0,T;V)が存在する。
w∈Emとφ∈Cc∞(0,T)を固定する。nk≥mのとき、Galerkin 方程式を部分積分すると
−∫0T⟨unk(t),w⟩Hφ′(t)dt+∫0Ta(t;unk(t),w)φ(t)dt=∫0Tf(t)(w)φ(t)dt.左辺の二項はunk∈L2Vの連続線形汎関数である。実際、その絶対値はそれぞれ
cj∥w∥H∥φ′∥2∥unk∥L2V,M∥w∥V∥φ∥2∥unk∥L2V以下である。したがって弱極限をとると同じ等式がuに対して成り立つ。⋃mEmはVで稠密であり、各項はwについて連続なので、等式はすべてのw∈Vに拡張される。
補題 3.2によりg=f−Au∈L2(0,T;V×)とおくことができる。直前の等式は、すべてのw∈Vについて
(∫0Tu(t)φ′(t)dt+∫0Tg(t)φ(t)dt)(w)=0を意味するので、括弧内のV×の元は零である。したがってu′=g、u∈W(0,T)であり、定理 2.2によりuはH値連続代表をもつ。
w∈Emを固定し、今度はφ∈C∞([0,T];R)、φ(T)=0とする。nk≥mでは⟨Pnku0,w⟩H=⟨u0,w⟩Hであるから、端点項を残した Galerkin 方程式の部分積分と同じ弱極限により
−∫0T⟨u(t),w⟩Hφ′(t)dt=∫0Tg(t)(w)φ(t)dt+⟨u0,w⟩Hφ(0)となる。一方、v(t)=φ(t)wに命題 2.3を適用すると、左辺は
∫0Tu′(t)(w)φ(t)dt+⟨u(0),w⟩Hφ(0)に等しい。u′=gかつφ(0)=1とすることができるから、⟨u(0)−u0,w⟩H=0である。⋃mEmのHにおける稠密性からu(0)=u0を得る。
同じデータに対する二つの解の差に命題 3.3を適用すると、差のC([0,T];H)ノルムは零である。したがって解は一意である。▨
5 自律閉形式と半群
定理 5.1.Hを可分な複素 Hilbert 空間、qをH上の稠密に定義された下に有界な閉対称形式とする。q(x,x)≥m∥x∥H2を満たすm∈Rを固定し、形式域V=D(q)に
⟨x,y⟩V=q(x,y)+(1−m)⟨x,y⟩Hを入れる。Vはこの内積に関して可分であるとする。Aをqに対応する自己共役作用素、T>0とする。このとき、任意のu0∈Hとf∈L2(0,T;H)に対して
u(t)=e−tAu0+∫0te−(t−s)Af(s)ds(0≤t≤T)はW(0,T)に属し、形式a(t;v,w)=q(v,w)、外力If、初期値u0に対する変分解に一致する。
Hが実 Hilbert 空間でqが実対称形式である場合にも、同じ仮定の下で同じ結論が成り立つ。この場合、e−tAは複素化した形式に対応する半群の実部分空間への制限を表す。
証明.qの形式ノルムに§E12.13 補題 1.2 (1)を適用すると、V→Hは連続であり、qはV上で有界である。また
q(v,v)=∥v∥V2−(1−m)∥v∥H2≥∥v∥V2−max{1−m,0}∥v∥H2.したがってqは定義 3.1の条件を満たす。§E12.13 定理 2.1により、Aは自己共役で下に有界であり、D(A)はVで稠密である。§E12.25 定理 2.1により、S(t)=e−tAは生成作用素−Aをもつ強連続半群であり、∥S(t)∥≤e−mtである。
x∈D(A)、h∈C1([0,T];H)をとる。§E12.26 定理 3.1 (2)を生成作用素−Aに適用すると、
z(t)=S(t)x+∫0tS(t−s)h(s)dsはz′+Az=hを満たす古典解であり、z,z′,Az=h−z′はH値連続関数である。v∈D(A)に対して
∥v∥V2=⟨Av,v⟩H+(1−m)∥v∥H2≤∥Av∥H∥v∥H+∣1−m∣∥v∥H2である。この評価をz(t)−z(s)に適用すると、zはV値連続でもある。したがってz∈L2V、z′∈L2H⊂L2V×であり、q(z(t),v)=⟨Az(t),v⟩Hによりz′+Az=Ihである。よってzは変分解である。
xn∈D(A)をxn→u0がHで成り立つようにとる。fをRへ零延長し、§E10.48 命題 1.1による畳み込みを[0,T]に制限すると、hn∈C∞([0,T];H)でhn→fがL2Hで成り立つ列を得る。前段の古典解をznとすると、命題 3.3の差の評価と∥Ih∥V×≤cj∥h∥Hにより(zn)はWの Cauchy 列である。命題 1.2によりzn→z∈Wであり、定理 2.2と補題 3.2により
z(0)=u0,z′+Az=If.一方、L2(0,T;H)⊂L1(0,T;H)であるから、§E12.26 定理 2.1の一様評価により、znは主張の半群表示へC([0,T];H)で収束する。また、znはWでzに収束するので、C([0,T];H)でもzに収束する。したがって、二つの極限は一致する。定理 4.2の一意性により、表示された関数は変分解である。
H,qが実である場合、HC=H+iH、VC=V+iVとし、
qC(x+iy,z+iw)=q(x,z)+q(y,w)+i(q(y,z)−q(x,w))で複素化する。qC(x+iy,x+iy)=q(x,x)+q(y,y)であり、形式ノルムの二乗も∥x∥V2+∥y∥V2となる。したがってqCは同じ下界をもつ稠密に定義された閉対称形式であり、その形式域は可分である。第一表現定理の定義を実部と虚部に適用すると、対応作用素は
D(AC)=D(A)+iD(A),AC(x+iy)=Ax+iAyである。複素共役J(x+iy)=x−iyはこの定義域を保ち、JACJ=ACを満たす。
SC(t)=e−tACとおくと、JSC(t)Jも複素線形な強連続半群である。その生成作用素は、t↓0の差商にJを作用させることにより−JACJ=−ACとなる。§E12.23 系 5.5によりJSC(t)J=SC(t)であるから、SC(t)はJの固定部分空間Hを保つ。実データの半群表示もH値である。複素の場合の結論により、その関数はL2VCに属し、実部をとる有界写像を弱微分の等式へ作用させると、実のW(0,T)に属して実形式の変分方程式を満たす。実の場合の一意性により、実変分解との一致を得る。▨
6 例と強圧性の役割
例 6.1.K∈{R,C}、T>0とし、
H=ℓ2(N≥1;K),V={x∈H:n=1∑∞n2∣xn∣2<∞},⟨x,y⟩V=n=1∑∞n2xnynとする。このとき、形式q(x,y)=⟨x,y⟩Vと外力f=0に対し、任意のu0∈Hから出る変分解は
un(t)=e−n2t(u0)nで与えられ、
∫0T∥u(t)∥V2dt=21n=1∑∞(1−e−2n2T)∣(u0)n∣2≤21∥u0∥H2を満たす。特にu0=(1/n)n≥1はH∖Vに属するが、その解はW(0,T)に属する。
証明.x↦(nxn)nはVからℓ2への線形等長全単射であるから、Vは可分 Hilbert 空間である。∥x∥H≤∥x∥Vであり、有限支持列はVとHで稠密である。形式qはM=α=1、λ=0について有界性と強圧性の条件を満たすので、定理 4.2により変分解が存在する。標準単位ベクトルen∈Vで方程式を試験し、命題 2.3をスカラー時間関数とenの積に適用すると、各成分は
un′+n2un=0,un(0)=(u0)nを弱微分の意味で満たす。§E10.48 定理 4.2と§E13.7 系 4.2の一意性からun(t)=e−n2t(u0)nである。非負の級数を積分すると表示された評価を得る。∑n−2<∞かつ∑n2∣1/n∣2=∞であるから、最後の初期値はH∖Vに属する。▨
証明.u∈W(0,T)がu′=0とu(0)=u0を満たすと仮定する。§E10.48 定理 4.2により、uのV×値連続代表は定数Iu0である。定理 2.2のH値連続代表も、Iによる像がこの代表に一致するので、Iの単射性からすべてのtでu(t)=u0となる。しかしu0∈/Vであるから、この定数関数はL2(0,T;V)に属さず、u∈W(0,T)に反する。
零形式に正のαと有限のλによる Gårding の不等式が成り立つとすれば、v=enを代入して0≥αn2−λがすべてのnで成り立つことになる。n→∞とするとこの不等式は成立しない。▨
例 6.3.T>0、V=H=Rとし、b(t)=1+1(T/2,T)(t)、a(t;v,w)=b(t)vwとする。このとき、初期値u(0)=1と外力f=0に対する変分解は
u(t)=exp(−∫0tb(s)ds)={e−t,e−2t+T/2,0≤t≤T/2,T/2≤t≤Tである。uはH1(0,T)に属するが、t=T/2では微分可能でない。
証明.1≤b≤2であるから、aはM=2、α=1、λ=0について可測性、有界性、強圧性の条件を満たす。表示された関数はT/2で連続であり、各側でu′=−buを満たす。両側で積分した等式を接続するとu(t)=1−∫0tb(s)u(s)dsとなる。bu∈L2(0,T)であるから、§E10.48 定理 4.2によりu∈H1(0,T)かつu′=−buである。定理 4.2により、これは唯一の変分解である。T/2における左右の導関数は−e−T/2と−2e−T/2であり、一致しない。▨