1 核型作用素
定義 1.1.K∈{R,C}とし、X,YをK上の Banach 空間とする。有界線形作用素T:X→Yが 核型作用素 (nuclear operator) であるとは、Kの列(λn)、X∗の列(fn)、Yの列(yn)であって
n=1∑∞∣λn∣<∞,∥fn∥≤1,∥yn∥≤1,T=n=1∑∞λnfn(⋅)ynを満たすものが存在することをいう。級数の等式は作用素ノルムでの収束を表す。このような表示における∑n∣λn∣の下限を∥T∥Nと書き、Tの 核型ノルム (nuclear norm) という。
命題 1.2.K∈{R,C}上の Banach 空間X,Yの間の核型作用素の全体は線形空間であり、∥⋅∥Nはそのノルムである。核型作用素T:X→Yはコンパクトであり、∥T∥≤∥T∥Nを満たす。有限階数の有界線形作用素は核型である。
さらに、W,ZをK上の Banach 空間、B:W→XとA:Y→Zを有界線形作用素とすると、ATBは核型であり、
∥ATB∥N≤∥A∥∥T∥N∥B∥が成り立つ。
証明.T=∑nλnfn(⋅)ynを核型表示とする。各項の作用素ノルムは∣λn∣以下であるから∥T∥≤∑n∣λn∣であり、下限を取ると∥T∥≤∥T∥Nである。二つの表示を交互に並べると和の核型表示を得るので、表示の係数の和について下限を取ると三角不等式を得る。係数をスカラー倍すると斉次性を得る。零作用素はすべての係数が零の表示をもち、∥T∥N=0ならば∥T∥=0であるから、核型ノルムはノルムである。
部分和は有限階数であり、§E12.2 命題 1.4によりコンパクトである。部分和は作用素ノルムでTに収束するから、§E12.2 命題 1.6によりTはコンパクトである。有限階数作用素Sについて、像の基底(vj)j=1mの座標汎関数をajとする。有限次元ノルムの同値性§E10.1 命題 2.2によりajは連続であり、Sx=∑j=1m(aj∘S)(x)vjである。零項を除き、各汎関数と各ベクトルをノルムで割って正規化すると核型表示を得る。
A=0またはB=0ならば合成の主張は成り立つ。それ以外の場合、
ATB=n∑λn∥A∥∥B∥∥B∥fn∘B(⋅)∥A∥Aynは核型表示である。Tの表示について下限を取ると所要の評価を得る。▨
命題 1.3.K∈{R,C}上の Hilbert 空間H1,H2の間のトレース級作用素Tは核型であり、∥T∥N≤∥T∥1を満たす。とくに、GをK上の Hilbert 空間とし、S:H1→GとR:G→H2を Hilbert–Schmidt 作用素とすると、RSは核型であり、
∥RS∥N≤∥R∥HS∥S∥HSが成り立つ。
証明.§E12.11 命題 2.2 (2)の特異値による表示を取ると、正規直交系(en),(vn)と非負数snによって
Tx=n∑sn⟨x,en⟩vn,n∑sn=∥T∥1である。内積は第1変数について線形であるから、x↦⟨x,en⟩はノルム1の線形汎関数である。有限和の場合は零項を補う。各項の作用素ノルムはsnであり、級数は作用素ノルムで収束するので、核型表示を得る。後半は§E12.11 定理 4.1 (1)を適用して従う。▨
2 局所 Banach 空間と Hilbert–Schmidt 判定
定義 2.1.K∈{R,C}上の局所凸空間Eと連続半ノルムpに対して、商空間E/kerpにノルム∥x+kerp∥=p(x)を入れる。§E10.4 定理 1.2による Banach 完備化をEpとし、商写像と完備化への埋込みの合成をjp:E→Epと書く。∥jp(x)∥=p(x)であり、jp(E)はEpで稠密である。
連続半ノルムp≤qに対して、x+kerq↦jp(x)はノルム1以下の線形写像である。§E10.4 定理 2.1による延長を
φqp:Eq→Epと書き、標準写像 (canonical map between local Banach spaces) という。φqpjq=jpであり、p≤q≤rならば延長の一意性により
φrp=φqpφrq,φpp=idEpである。
定義 2.2.K∈{R,C}上の Hausdorff 局所凸空間Eが 核型空間 (nuclear space) であるとは、任意の連続半ノルムpに対して、連続半ノルムq≥pであって標準写像φqp:Eq→Epが核型作用素であるものが存在することをいう。
定義 2.3.K∈{R,C}上の線形空間Eの半ノルムpが Hilbert 半ノルム (Hilbertian seminorm) であるとは、第1変数について線形、第2変数について共役線形で、b(y,x)=b(x,y)とb(x,x)≥0を満たす形式b:E×E→Kによりp(x)2=b(x,x)と書くことができることをいう。実数体の場合は双線形形式である。
このときbはE/kerpの内積を定め、§E10.4 定理 3.1によりEpは Hilbert 空間である。実際、b(x+ty,x+ty)≥0においてt∈Kを動かすと∣b(x,y)∣2≤b(x,x)b(y,y)であり、x∈kerpならばb(x,y)=0である。
定理 2.4.K∈{R,C}上の Hausdorff 局所凸空間Eの位相を、連続 Hilbert 半ノルムの空でない有向族Pが定めるとする。ここで有向とは、p1,p2∈Pに対してp1≤qとp2≤qを満たすq∈Pが存在することをいう。このとき、任意のp∈Pに対して、q∈Pであってp≤qかつφqp:Eq→Epが Hilbert–Schmidt 作用素であるものが存在するならば、Eは核型空間である。
証明.aをE上の連続半ノルムとする。§E12.16 命題 2.4 (4)と有向性により、a≤Cpを満たすC>0とp∈Pが存在する。仮定を二回適用し、p≤q≤rとなるq,r∈Pであって、φqpとφrqが Hilbert–Schmidt 作用素であるものを取る。命題 1.3によりφrp=φqpφrqは核型である。
d=max{1,C}とおくとa≤drである。jdr(x)↦jr(x)とjp(x)↦ja(x)は、それぞれノルムd−1以下とC以下の有界線形写像へ延長される。両延長をA:Edr→Er、B:Ep→Eaとすると、稠密なjdr(E)上でBφrpAとφdr,aは一致する。したがってφdr,a=BφrpAであり、命題 1.2により核型である。▨
3 Pietsch の支配
定理 3.1.K∈{R,C}上の Hausdorff 局所凸空間Eの連続半ノルムp≤qと定数c>0が、すべてのm∈N≥1とx1,…,xm∈Eについて
i=1∑mp(xi)≤cf∈Uq∘supi=1∑m∣f(xi)∣,Uq∘={f∈E′:∣f(x)∣≤q(x) (x∈E)}を満たすとする。このとき、Uq∘に*弱位相σ(E′,E)の部分空間位相を入れたコンパクト Hausdorff 空間上に、正則 Borel 確率測度νが存在し、すべてのx∈Eについて
p(x)≤c∫Uq∘∣f(x)∣dν(f)が成り立つ。
証明.K=Uq∘とおく。Kは零近傍{x:q(x)≤1}の極集合であるから、§E12.29 定理 3.1により*弱位相でコンパクトである。異なる汎関数はある点で値が異なるので、この位相は Hausdorff である。
実ノルム空間C(K,R)において、有限族x1,…,xm∈Eに対応する関数
gx1,…,xm(f)=i=1∑mp(xi)−ci=1∑m∣f(xi)∣の全体をGとする。各評価f↦f(xi)は連続であるからG⊆C(K,R)である。族の連結は関数の和に対応し、xiの非負実数倍は関数の同じスカラー倍に対応するので、Gは零を含む凸錐である。仮定とコンパクト性から、各g∈Gは少なくとも一点で非正の値を取る。したがって、開凸集合
O={h∈C(K,R):f∈Kminh(f)>0}はGと交わらない。
§E12.18 系 1.3をOとGに適用し、得た汎関数の符号を反転すると、非零の連続実線形汎関数Lと実数aであって
L(g)≤a<L(h)(g∈G, h∈O)を満たすものが存在する。0∈Gよりa≥0である。h∈Oを固定しth∈Oにおいてt↓0とするとa≤0であり、a=0となる。h≥0ならばh+δ1∈O(δ>0)であるから、δ↓0としてL(h)≥0を得る。さらに1∈OよりL(1)>0である。Λ=L/L(1)は正でΛ(1)=1を満たす。
§E10.33 定理 1.1により、Λ(h)=∫Khdνを満たす正則 Borel 確率測度νが存在する。gx=p(x)1−c∣f(x)∣に対するΛ(gx)≤0が所要の不等式である。▨
補題 3.2.K∈{R,C}上の Hausdorff 局所凸空間Eの連続半ノルムp≤qとc>0が定理 3.1の有限族に対する不等式を満たすとする。このとき、連続 Hilbert 半ノルムhが存在してp≤h≤cqとなる。さらに、任意のm∈N≥1とx1,…,xm∈Eについて
i=1∑mp(xi)2≤c2f∈Uq∘supi=1∑m∣f(xi)∣2が成り立つ。
証明.定理 3.1の確率測度νを取り、
b(x,y)=c2∫Uq∘f(x)f(y)dν(f),h(x)=b(x,x)1/2とおく。bは非負のエルミート形式であるから、hは Hilbert 半ノルムである。νの全質量は1であり、§E10.13 定理 1.3から
p(x)2≤c2(∫∣f(x)∣dν)2≤c2∫∣f(x)∣2dν=h(x)2≤c2q(x)2である。したがってhは連続である。この評価をxiに適用して加えると
i∑p(xi)2≤c2∫i∑∣f(xi)∣2dν≤c2f∈Uq∘supi∑∣f(xi)∣2となる。▨
4 テンソル位相による特徴づけ
定理 4.1.K∈{R,C}上の Hausdorff 局所凸空間Eについて、次の三条件は同値である。
- Eは核型空間である。
- 任意のK上の Hausdorff 局所凸空間Fに対して、代数的テンソル積E⊗algF上の射影的テンソル位相と単射的テンソル位相は一致する。
- F=ℓ1(N≥1;K)に対して、代数的テンソル積E⊗algF上の射影的テンソル位相と単射的テンソル位相は一致する。
証明.Eを核型とし、Fを Hausdorff 局所凸空間、p,sをそれぞれE,Fの連続半ノルムとする。q≥pをφqpが核型となるように取り、
φqp=n∑λnan(⋅)zn,∥an∥≤1,∥zn∥≤1,M=n∑∣λn∣<∞と表示する。
u=∑i=1mxi⊗yiを取る。§E12.17 系 3.2 (1)をE⊗πFの半ノルムp⊗πsに適用して、L(u)=(p⊗πs)(u)と∣L(v)∣≤(p⊗πs)(v)を満たす線形汎関数Lを取る。b(x,y)=L(x⊗y)は双線形であり、§E12.40 命題 1.3により∣b(x,y)∣≤p(x)s(y)である。各y∈Fについて第一変数をE/kerpへ降ろし、§E10.4 定理 2.1によりEpへ延長する。延長の一意性から双線形形式b:Ep×F→Kを得て、∣b(z,y)∣≤∥z∥s(y)である。
anjq∈Uq∘、b(zn,⋅)∈Us∘である。核型表示を代入し、有限和と絶対収束級数の順序を交換すると
(p⊗πs)(u)=i∑b(φqpjqxi,yi)=n∑λni∑an(jqxi)b(zn,yi)≤M(q⊗εs)(u).ゆえに各射影半ノルムは単射的テンソル位相で連続である。逆向きの連続性は§E12.40 命題 2.2による。主張 (2)においてF=ℓ1とすれば主張 (3)を得る。
主張 (3)を仮定し、pをEの連続半ノルムとする。位相の一致と§E12.16 命題 2.4 (4)により、ある連続半ノルムq≥pとc>0が存在して
(p⊗π∥⋅∥1)(u)≤c(q⊗ε∥⋅∥1)(u)(u∈E⊗algℓ1)となる。実際、右辺に必要な有限個のE側の半ノルムはpとともに最大値でまとめ、ℓ1側の連続半ノルムは∥⋅∥1の定数倍で支配することができる。
有限族x1,…,xm∈Eに対して、ℓ1の標準単位ベクトルをeiとし、u=∑ixi⊗eiとおく。このとき
(p⊗π∥⋅∥1)(u)=i∑p(xi),(q⊗ε∥⋅∥1)(u)=f∈Uq∘supi∑∣f(xi)∣.第一の等式の上からの評価は表示から従う。下からの評価については、§E12.17 系 3.2 (1)により∣fi∣≤p、fi(xi)=p(xi)となるfiを取り、B(x,a)=∑i=1mfi(x)aiとおく。∣B(x,a)∣≤p(x)∥a∥1であるから、Bに対応する線形汎関数をuの任意の有限表示に適用すれば、∑ip(xi)≤(p⊗π∥⋅∥1)(u)となる。第二の等式では、固定したfに対し、∣θi∣≤1かつθif(xi)=∣f(xi)∣となるθiを取る。ノルム1以下の汎関数a↦∑i=1mθiaiが上限を実現する。
したがって、各連続半ノルムpに対して定理 3.1の有限族の評価を満たすq,cが存在する。補題 3.2により、各pは連続 Hilbert 半ノルムで支配される。連続 Hilbert 半ノルムの全体をPとすると、h1,h2∈Pに対して(h12+h22)1/2∈Pであるから、Pは有向でありEの位相を定める。
h∈Pを取る。p=hに対する有限族の評価からq≥h,c>0を取り、qを支配するk∈Pを取る。補題 3.2の二乗和評価とUq∘⊆Uk∘から
i∑h(xi)2≤c2f∈Uk∘supi∑∣f(xi)∣2(x1,…,xm∈E)である。Uk∘の各元はEkのノルム1以下の汎関数へ一意に延長され、逆にそのような汎関数のjkによる引戻しはUk∘に属する。jk(E)は稠密であるから、任意の有限族ξ1,…,ξm∈Ekについて
i∑∥φkhξi∥2≤c2∥a∥Ek∗≤1supi∑∣a(ξi)∣2となる。ここで近似列について右辺の極限を取ることは、写像(ξi)i=1m↦sup∥a∥≤1(∑i∣a(ξi)∣2)1/2の差が(∑i∥ξi−ηi∥2)1/2以下であることによる。
(ξi)i=1mが正規直交系ならば、∥a∥≤1に対してz=∑ia(ξi)ξiとおくことにより
i∑∣a(ξi)∣2=a(z)≤∥z∥=(i∑∣a(ξi)∣2)1/2を得る。ゆえに∑i∥φkhξi∥2≤c2である。§E12.7 命題 2.3によるEkの完全正規直交系のすべての有限部分に適用すると、φkhは Hilbert–Schmidt 作用素である。定理 2.4によりEは核型である。▨
5 急減少数列と Montel 性
例 5.1.K∈{R,C}とし、
s=⎩⎨⎧x=(xn)n∈N≥1∈KN≥1:pk(x)=(n=1∑∞(1+n)2k∣xn∣2)1/2<∞ for every k∈N≥0⎭⎬⎫に半ノルム列(pk)k∈N≥0の定める位相を入れる。このときsは核型 Fréchet 空間である。さらに、x∈sであることは、すべてのk∈N≥0についてsupn(1+n)k∣xn∣<∞であることと同値である。sを 急減少数列の空間 (space of rapidly decreasing sequences) という。
証明.Hk={x:pk(x)<∞}とおくと、x↦((1+n)kxn)nはHkからℓ2への線形等長同型である。§E10.3 命題 1.4によりHkは Hilbert 空間である。sにおける Cauchy 列(x(j))jは各Hkで極限y(k)をもつ。各座標の評価はHk上で連続であるから、すべてのy(k)の各座標は同じ極限をもち、共通の数列yを定める。y∈Hkはすべてのkについて成り立つのでy∈sであり、pk(x(j)−y)→0である。p0はノルムであり、§E12.16 命題 5.12の距離についてsは完備であるから、sは Fréchet 空間である。
有限支持の数列はsに属しHkで稠密であるから、spkはHkと等長同型である。enを標準単位ベクトルとすると、((1+n)−k−1en)nはHk+1の完全正規直交系であり、包含Hk+1→Hkによる像のノルムの二乗和は∑n(1+n)−2<∞である。定理 2.4によりsは核型である。
Mk(x)=supn(1+n)k∣xn∣とおくと
Mk(x)≤pk(x),pk(x)2≤Mk+1(x)2n=1∑∞(1+n)−2.したがって、すべてのpkが有限であることと、すべてのMkが有限であることは同値である。▨
定理 5.2.K∈{R,C}上の核型 Fréchet 空間は Montel 空間である。
証明.Eを核型 Fréchet 空間、B⊆Eを有界集合、Uを零近傍とする。B=∅ならばB⊆∅+Uであるから、B=∅とする。§E12.16 命題 2.4 (1)により、ある連続半ノルムpとδ>0が{x:p(x)<δ}⊆Uを満たす。核型性により、q≥pであってφqpが核型であるものを取る。§E12.16 命題 3.3 (3)によりjq(B)は有界であり、命題 1.2によりφqpはコンパクトである。したがってjp(B)=φqpjq(B)はEpで相対コンパクトであり、有限個のb1,…,bm∈Bを選んで、各x∈Bに対しあるiが∥jp(x)−jp(bi)∥<δを満たすようにすることができる。ゆえにB⊆{b1,…,bm}+Uであり、Bは前コンパクトである。§E12.32 補題 4.3によりEは Montel 空間である。▨
定理 5.3.K∈{R,C}上のノルム化可能な Hausdorff 局所凸空間Eが核型であるための必要十分条件は、Eが有限次元であることである。とくに、核型 Banach 空間は有限次元である。
証明.Eを核型とし、位相を定めるノルムをpとする。q≥pであってφqpが核型であるものを取る。qは連続であるからq≤Cpを満たすC>0が存在する。jp(x)↦jq(x)の有界な延長をA:Ep→Eqとすると、φqpA=idEpが稠密性により成り立つ。命題 1.2によりidEpは核型かつコンパクトであり、§E12.2 命題 4.2によりEpは有限次元である。pはノルムであるからjpは単射であり、Eも有限次元である。
逆にEを有限次元とする。任意の連続半ノルムaに対してE/keraは有限次元であり、§E10.1 系 2.3によりE/keraは完備であるからEaも有限次元である。命題 1.2によりφaa=idEaは核型であり、Eは核型である。▨
例 5.4.K∈{R,C}とし、ℓ2(N≥1;K)に Hilbert ノルムの位相を入れる。このとき、対角作用素
T(xn)n≥1=(n−2xn)n≥1は、§E12.11 例 2.4 (1)によりトレース級であり、命題 1.3により核型である。一方、ℓ2は無限次元であるから定理 5.3により核型空間でない。また、§E12.32 例 4.6によりℓ2は Montel 空間でないので、定理 5.2の核型性の仮定を外すことはできない。
例 5.1のsはすべての標準単位ベクトルを含む無限次元の核型 Fréchet 空間である。したがって定理 5.3によりsの位相はノルム化可能でない。